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きもと(7908)・施策前進

プロ集団としての従業員の成長と人的資質の向上

FY2016に初出。21回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-05-22。

21記載
11年にわたる
3うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2022-Q1再定義FY2022-Q3 – FY2023前進FY2024 – FY20262016: 220162017: 320172018: 420182019: 320192020: 120202021: 120212022: 120222023: 120232024: 120242025: 020252026: 42026
同じテーマの他社
人材定義・評価制度改革による能力開発基盤の整備173社が書いているテーマ・逆風0社・追い風178社

きもとがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値(2026年)より4年早い。

直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている173社のうち14社を表示しています。上の文は173社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-05-22実績引用決算説明資料

    「働き方改革と多様な人材活躍の取り組みが評価され、「なでしこ銘柄」注目企業や「週刊東洋経済」で紹介」

    働き方改革と人材活用の施策について、外部評価・媒体掲載という実績を引用している。
  2. FY2026前進有価証券報告書

    「当社においては2026年4月より新人事制度を導入しておりますが、現時点ではグループ全体への展開には至っておらず、今後、グローバルに展開する当社グループ会社への適用に向けた検討を進めてまいります。」

    人的資本施策について、2026年4月から新人事制度を導入し、今後は海外を含むグループ会社への展開を検討する段階へ進んでいる。
  3. FY2024前進有価証券報告書

    「当社は社員が多くの仕事に携わって能力を発揮できるよう定期的なジョブローテーションを行っております。新たに発生する業務や人員が不足した場合でも業務を遂行しやすいように組織を柔軟に横断出来るフラットな組織にしております。また、3ヶ月間で勤務時間を調整可能とする3ヶ月フレックス制度、コアタイム無しのスーパーフレックス制度、在宅勤務等働きやすい環境づくりを推進しており」

    人的資質向上と柔軟な働き方について、定期的なジョブローテーション、フラットな組織、3ヶ月フレックス、スーパーフレックス、在宅勤務という具体的な制度・運用を記載している。
  4. FY2023再定義有価証券報告書

    「人事制度については旧来のままになっておりますので、私たちが目指す自律分散型組織にあった従業員一人一人が気持ちよく前向きに働ける人事制度をグローバルで検討いたします。また、非常に変化の厳しい環境に対しグローバルに活躍できるよう独自の研修制度を用いて人材育成を行ってまいります。」

    人的資質の向上や多様な働き方への対応に加え、自律分散型組織に合わせたグローバル人事制度の検討と独自研修による人材育成を明示している。
  5. FY2022-Q3再定義有価証券報告書

    「中国現地法人でも在宅勤務やモバイルワークを基本とした働き方が進むなか、同社保有の固定資産の譲渡は、地理的・物理的な制約をなくし、新たな環境でより柔軟なサービスを提供することが資本効率の向上につながるものと判断いたしました。従業員の移動に伴うCO2排出量の削減とともに、組織として生み出す価値を高めていくための人的資本の強化に努めてまいります。」

    従業員の人的資質・働き方に関する取組みが、在宅勤務・モバイルワークを前提とした柔軟なサービス提供と人的資本の強化という表現へ広がっている。
  6. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「2022年3月期は、新型コロナウイルス感染症の拡大により景気の先行きは不透明な状況が依然として続いております。当社は「世の中に貢献し、お客様に喜んでいただける製品を提供する」ことを念頭に、高品質、安全、環境にやさしい製造を追及してまいります。また、全社でDX(デジタルトランスフォーメーション)を推進し、生産性の向上を図るとともに、働き方に変革をもたらすことにより、従業員の安全や健康を確保し、100年継続企業を目指し事業活動を進めてまいります。」

    従業員の安全・健康を確保する方針を、全社DX、生産性向上、働き方の変革と結び付けて継続している。
  7. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「今後、さらに多様な働き方ができる環境作りに努めてまいります。」

    従業員が多様な働き方をできる環境づくりを継続している。
  8. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「また、従業員一人ひとりが自立し、生き生きと充実して働ける環境づくりに努め」

    従業員の自立と充実した就業環境づくりを継続している。
  9. FY2019再掲有価証券報告書

    「また、従業員一人ひとりが自立し、生き生きと充実して働ける環境づくりに努め、週休3日制導入を目指した働き方改革に取り組んでまいります。」

    従業員の自立・成長を支える環境づくりを継続している。週休3日制導入は別テーマとして新たに記録した。
  10. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は、時代の最先端をいく独創的かつ高度な技術を開発・維持するためには、このような高い技術力を有する従業員の存在が不可欠であるとの認識から、従業員一人ひとりが継続して成長し、独創的かつ高度な技能を身につけることができる体制づくりを構築しております。」

    従業員一人ひとりの継続的成長と高度な技能習得を支える体制づくりを継続している。
  11. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「その成長を確実にするための基盤固めとして、より一層のグローバル化と人材育成を図り」

    人材育成をグローバル化とともに成長基盤の整備策として継続している。
  12. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「その成長を確実にするための基盤固めとして、より一層のグローバル化と人材育成を図り」

    人材育成をグローバル化とともに成長基盤の整備策として継続している。
  13. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社は、時代の最先端をいく独創的かつ高度な技術を開発・維持するためには、このような高い技術力を有する従業員の存在が不可欠であるとの認識から、従業員一人ひとりが継続して成長し、独創的かつ高度な技能を身につけることができる体制づくりを構築しております。」

    従業員一人ひとりの継続的成長と高度な技能習得を支える体制づくりを継続している。
  14. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は、時代の最先端をいく独創的かつ高度な技術を開発・維持するためには、このような高い技術力を有する従業員の存在が不可欠であるとの認識から、従業員一人ひとりが継続して成長し、独創的かつ高度な技能を身につけることができる体制づくりを構築しております。」

    従業員の継続的成長と高度な技能習得を支える体制づくりを継続している。
  15. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当社は、時代の最先端をいく独創的かつ高度な技術を開発・維持するためには、このような高い技術力を有する従業員の存在が不可欠であるとの認識から、従業員一人ひとりが継続して成長し、独創的かつ高度な技能を身につけることができる体制づくりを構築しております。」

    従業員一人ひとりの継続的成長と高度な技能習得を支える体制づくりを、企業価値の基盤として再掲している。
  16. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「その成長を確実にするための基盤固めとして、より一層のグローバル化と人材育成を図り」

    人材育成をグローバル化とともに成長基盤の整備策として継続している。
  17. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当社の発展による企業価値の向上は「プロ集団」である従業員の意欲・能力・知識なくしてはありえない、との認識に基づき、従業員の人的資質のさらなる向上を積極的に行うことにより、企業価値の増大に努めてまいります。」

    従業員の人的資質向上を企業価値増大につなげる考えを再掲している。
  18. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当社の発展による企業価値の向上は「プロ集団」である従業員の意欲・能力・知識なくしてはありえないとの認識に基づき、従業員の人的資質のさらなる向上を積極的に行うことにより、中期経営計画の完遂と、企業価値の増大に努めてまいります。」

    従業員の人的資質向上を中期経営計画の完遂と企業価値増大につなげる考えを再掲している。
  19. FY2016初出有価証券報告書

    「当社の発展による企業価値の向上は「プロ集団」である従業員の意欲・能力・知識なくしてはありえない、との認識に基づき、従業員の人的資質のさらなる向上を積極的に行うことにより、中期経営計画の完遂と、企業価値の増大に努めてまいります。」

    従業員を企業価値向上の基盤と位置付け、人的資質の向上を中期経営計画と企業価値増大につなげるとしている。
一緒に動いた変遷

「画像処理技術を活用した新市場・新製品開拓」は、この変遷が動いた21回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

333332★123456
  1. ★この変遷
  2. 1画像処理技術を活用した新市場・新製品開拓3回
  3. 2全世界の開発テーマ共有と製品開発の選択・集中3回
  4. 3業務ワークフローの最適化による顧客対応力の向上3回
  5. 4新製品投入と既存技術の用途展開3回
  6. 5環境負荷低減型の材料・塗工・生産プロセスへの転換3回
  7. 6スマートフォン市場減速による主力製品販売減少2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
きもとの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-22の決算説明資料で、「実績引用」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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