東京・新潟の新工場と海外拠点による増産体制
FY2016に初出。19回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026達成有価証券報告書
「主要生産拠点である長岡では、2026年３月期に新たなテニスラケット工場が加わりました。」
従来計画していた長岡のテニスラケット新工場が2026年3月期に完成・稼働し、増産体制の整備が一段階完了した。 - FY2025前進有価証券報告書
「テニスラケット 新工場 6,050 2,368 自己資金 及び借入金 2023.11 2025.06」
テニスラケット新工場は総投資予定額6,050百万円、2023年11月着手・2025年6月完了予定の建設計画として進行している。また、富山県で新バドミントン工場の建設も計画している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「2024年７月より「Yonex Performance Innovation Center（ヨネックス パフォーマンス イノベーションセンター）」の運用を開始しました。」
前年度に計画されていた新研究開発施設が、2024年7月から実際の運用段階に進んだ。 - FY2024前進有価証券報告書
「新研究開発施設4,554百万円、着手2023.4、完了2024.7。テニスラケット新工場6,050百万円、着手2023.11、完了2025.6。」
新研究開発施設とテニスラケット新工場について、投資額・着手時期・完了予定時期を明示した建設計画に進んだ。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「投資活動の結果、使用した資金は1,801百万円（前年同四半期比22.7％増）となりました。支出の主な内訳は、有形固定資産の取得1,468百万円、無形固定資産の取得340百万円であります。」
有形固定資産1,468百万円、無形固定資産340百万円を含む投資を実施し、設備・業務基盤への投資を進めた。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「今回、同社の株式を取得することにより、ブリヂストングループにおいて長年培われた技術を受け継ぎ、当社のものづくりの力を融合することで、引き続き世界のお客様に品質の高いテニスボールを提供してまいります。」
テニスボール製造会社の取得により、海外拠点を含むテニス用品の生産体制を拡張した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益面については、増収による売上総利益の増加に加え、工場の稼働回復及び向上により売上総利益率が大きく改善し、前年と比べ大幅な増益となりました。」
需要回復を受けて工場稼働が回復・向上し、国内生産体制の復旧・改善が利益率改善として表れた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「第３四半期に入り自社工場の稼働はほぼ前年並みの水準まで回復となりました。」
需要減少を受けた生産調整後、国内自社工場の稼働がほぼ前年並みまで回復し、生産体制の復旧が進んだ。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループでは、急速な技術革新や販売競争の激化に対処するため、スポーツ用品事業を中心に1,615百万円の設備投資を実施いたしました。」
スポーツ用品事業を中心に1,615百万円を設備投資し、生産・品質向上と増産体制整備を進めた。 - FY2019前進有価証券報告書
「スポーツ用品事業においては、主にバドミントン、テニス、ゴルフ関連製品の生産効率化のための改善と増産体制構築等に1,926百万円の設備投資を実施いたしました。」
生産効率化・増産体制構築に1,926百万円を投資し、従来の工場整備方針を具体的な投資として進めた。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「本取引により、両社が持つものづくりの力を結集し、当社グループの製品開発力を一層高め、ラケットスポーツにおいて世界一の製造体制構築に向けて邁進してまいります。」
東洋造機との取引を通じ、ラケットスポーツで世界一の製造体制を構築する具体的な施策を開始した。 - FY2018前進有価証券報告書
「スポーツ用品事業においては、主にバドミントン、テニス、ゴルフ関連製品の生産効率化のための改善と増産体制構築等に1,268,510千円の設備投資を実施いたしました。」
生産効率化と増産体制構築に12億6,851万円を投資したことを記載し、工場・生産設備整備を進めている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「国内新工場の稼働に伴う製造コスト増」
国内新工場は稼働段階にあり、製造コスト増としてその影響が引き続き表れている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「国内新工場の稼働に伴う製造コスト増」
国内新工場が稼働し、従来の増産体制整備の計画から実際の稼働段階へ進んだ。インド製造子会社も当年４月から製造を開始している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「市場が拡大しているインドでは、平成28年５月に設立した製造子会社における現地生産を開始しました。」
海外生産拠点の確保・増産体制という従来方針に対し、インドで現地生産を開始したという具体的な進展があった。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、世界のお客様の要望に迅速に対応するため、東京工場において新工場を稼働し、新潟生産本部において新工場を着工しております。さらに海外の生産拠点を確保し、増産体制を整備する予定です。」
東京工場の新工場稼働、新潟生産本部の新工場着工、海外生産拠点の確保による増産体制を示している。設備計画では新潟生産本部のラケット生産工場について平成28年9月完了予定としている。