新素材・新機能による製品イノベーション
FY2016に初出。35回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載は2026-08-10。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに23社。
- 2026-08-10前進決算説明資料
「ラリーに集中できる“扱いやすさ”を追求した新シリーズテニスラケットMUSE（ミューズ）2026年4月発売」
新構造を用いたテニスラケットの新シリーズ「MUSE」を発売し、製品イノベーションを具体化した。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は 2,692 百万円であり、スポーツ用品事業の主な成果は次のとおりであります。」
研究開発費2,692百万円を計上し、人工素材シャトルコック、VCோREシリーズ、トレーニングシューズ、新構造シューズ等を開発・発売した。 - 2026-05-19前進決算説明資料
「新構造「GRPHT THRTTL」を競技用モデルに搭載し、バドミントンシューズの機能性を強化」
ラケット以外のシューズや人工素材シャトルコックにも、新素材・新構造による製品開発を広げている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,307百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,307百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は 2,293 百万円であり、スポーツ用品事業の主な成果は次のとおりであります。」
研究開発費が2,293百万円となり、MINOLONを採用したテニスラケット、NANOFLARE700 PRO/TOUR、シューズ、ランニングシューズ、ゴルフドライバー等を開発・発売した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,057百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社の掲げるパーパス「独創の技術と最高の製品で世界に貢献する」を実現するため、2024年７月より「Yonex Performance Innovation Center（ヨネックス パフォーマンス イノベーションセンター）」の運用を開始しました。」
研究開発費1,057百万円を計上し、2024年7月からパフォーマンス・イノベーションセンターの運用を開始した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は1,883百万円であり、スポーツ用品事業の主な成果は次のとおりであります。」
研究開発費1,883百万円を計上し、テニスラケット、バドミントンラケット・ストリング、ゴルフクラブで新素材・新構造・新機能を用いた製品を開発・発売した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,376百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費1,376百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、875百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費875百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「「マーケティングの再構築」「DtoCとデジタル戦略」「ＩＴの進化を見据えた投資強化」「ものづくりの進化」と、これらを実行していくための基礎となる「コーポレートカルチャー（企業文化）の進化」を掲げ」
新素材・新機能による製品開発のテーマが、GGSでは「ものづくりの進化」として新たな戦略枠組みに組み込まれている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,326百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費1,326百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、840百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費840百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「国内は、バドミントン、ソフトテニスの部活動需要の回復によりラケット、シューズ等の販売が伸長したことに加え、テニスラケットも新製品への支持が集まり販売を大きく伸ばし、増収となりました。」
テニスラケットの新製品への支持と販売伸長を記載しているが、研究開発活動自体には重要な変更がないとされ、製品イノベーション方針は継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,000百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費1,000百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は699百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費699百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、327百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費327百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は1,253百万円であり、スポーツ用品事業の主な成果は次のとおりであります。」
研究開発費1,253百万円を計上し、新素材2G-Namd Flex Forceや新構造を用いたテニスラケット、バドミントンラケット、ゴルフクラブ、シューズ等を開発・発売した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「シューズの新製品が好調であったことから第３四半期はバドミントン用品売上が前年並みまで回復しました。」
新製品の投入がバドミントン用品の売上回復に結び付いた具体的な進展を記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当社独自の素材「ベリークール」を使用したスポーツフェイスマスクをお客様にお届けし、多くの支持を頂きました。」
独自素材「ベリークール」を用いたスポーツフェイスマスクを投入し、顧客から支持を得たと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、260百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費260百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は1,371百万円であり、スポーツ用品事業の主な成果は次のとおりであります。」
研究開発費1,371百万円を計上し、バドミントン・テニスラケット、ゴルフクラブ、ランニングシューズ、テニス・バドミントンシューズの新製品を開発・発売した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,030百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,030百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は695百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に695百万円を計上し、活動状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は1,478百万円であり、スポーツ用品事業の主な成果は次のとおりであります。」
研究開発費1,478百万円を計上し、バドミントンラケット、テニスラケット、ストリング、ウォーキングシューズ、ゴルフウェッジの新製品を開発・発売した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「なお、2018年11月に東洋造機株式会社を新たに取得し、子会社としております。当社のラケット、ストリングの性能を最大限に引き出すためには、ストリングマシンの性能が不可欠であり、本取引により、両社が持つものづくりの力を結集し、当社グループの製品開発力を一層高めます。」
2018年11月の東洋造機の子会社化により、ストリングマシン技術を取り込み、製品開発力を高める具体的な進展を記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は７億10百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に7億10百万円を計上したが、活動状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「「質の高いものづくり」のさらなる進化に取り組み、その製品を世界のお客様にお届けすべくグローバルな販売、流通網の強化を進めております。」
質の高いものづくりのさらなる進化を掲げている。研究開発活動は3億34百万円で、活動状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は14億15百万円であり、スポーツ用品事業の主な成果は次のとおりであります。」
研究開発費14億15百万円を計上し、バドミントン・テニス・ゴルフ用品やシューズで新素材、新構造、新機能を用いた新製品を開発・発売した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「日本では、バドミントンにおける日本人選手の国際大会での活躍や新製品の発売等により概ね堅調に推移しました。」
新製品の発売を継続している。研究開発活動の金額は10億45百万円で、活動状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「国内では、バドミントンにおける日本人選手の国際大会での活躍や新製品の発売等もあり、概ね堅調に推移しております。」
新製品の発売を継続し、研究開発活動の状況にも重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは「独創の技術と最高の製品で世界に貢献する」の経営理念のもとに「ものづくり」への真摯な取り組みを継続しております。」
新素材・新機能など個別施策の記載はないが、ものづくりへの継続的な取り組みを再確認している。研究開発活動の金額は３億29百万円と記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社グループは取扱種目それぞれの分野で新素材の採用・新機能の開発に積極的に取り組み、各分野でより付加価値の高い製・商品を継続的に提供しております。」
新素材の採用と新機能の開発を通じ、より付加価値の高い製・商品を継続提供する方針を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社グループは取扱種目それぞれの分野で新素材の採用・新機能の開発に積極的に取り組み、各分野でより付加価値の高い製・商品を継続的に提供しております。」
新素材の採用と新機能の開発を通じ、より付加価値の高い製・商品を継続提供する方針を再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社グループは取扱種目それぞれの分野で新素材の採用・新機能の開発に積極的に取り組み、どの分野でも常に一線級の製・商品を継続的に提供しております。」
新素材の採用、新機能の開発、一線級の商品を継続提供する製品イノベーション方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社グループは取扱種目それぞれの分野で新素材の採用・新機能の開発に積極的に取り組み、斬新なデザインとともに魅力的な製・商品を継続的に提供しております。」
新素材、新機能、斬新なデザインを継続的な製品開発の軸としている。研究開発成果としてバドミントン、テニス、ソフトテニス、ゴルフ、シューズの新製品を列挙している。