専門人材の確保・育成リスク
FY2016に初出。7回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中34社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「また、採用・雇用環境の変化や地域特性を踏まえ、休日数の増加、賃金水準の見直し等の施策を講じ、採用力及び定着率の向上を図っております。外国人労働者の受入体制整備も進めており、多様な人材が安心して就業できる職場環境の構築を継続しております。」
休日数・賃金水準の見直し、外国人労働者の受入体制、多様な人材が働ける環境整備を継続している。女性労働者の上位職への昇進率は目標3％に対し実績5.3％、年次有給休暇取得率は目標60％以上に対し57.5％である。 - FY2025対処有価証券報告書
「また、採用・雇用環境の変化や地域特性を踏まえ、休日数の増加、賃金水準の見直し等の施策を講じ、採用力及び定着率の向上を図っております。外国人労働者の受入体制整備も進めており、多様な人材が安心して就業できる職場環境の構築を継続しております。」
人材確保・定着への対応として、休日数、賃金水準、外国人労働者の受入体制、多様な人材が働ける環境の整備を具体化している。 - FY2023対処有価証券報告書
「教育に関しては、特に会社の将来を担う中堅社員の育成を図るため、９か月間に渡る研修講座を実施するなど、人材育成に注力するとともに士気向上を図っております。」
専門人材の確保・育成リスクへの対応として、中堅社員向け９か月研修、積極採用、多様な人材の登用・育成などを具体的に記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「労使間の緊密な協調関係のもと離職率は低調に推移しており、採用に関しても新規学卒並びに中途採用による人員の確保も的確に行っております。また、労働時間の削減、ワークライフバランスの浸透を図るとともに多様な人材の登用や育成を含めた人材の活性化に努めております。」
専門人材の確保・育成リスクを継続して認識しつつ、低い離職率、採用、人材育成、労働時間削減等の対応状況を記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「既存事業の維持、拡大、また、新製品開発や新規事業の構築を推進するにあたって、各セクションにおいて、それぞれに専門知識を有した人材の確保、また管理者の育成を図る必要があります。」
既存事業、新製品開発、新規事業を支える専門人材の確保・育成を重要課題として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「既存事業の維持、拡大、また、新製品開発や新規事業の構築を推進するにあたって、各セクションにおいて、それぞれに専門知識を有した人材の確保、また管理者の育成を図る必要があります。」
既存事業、新製品開発、新規事業を支える専門人材の確保と管理者育成を引き続き重要課題としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「既存事業の維持、拡大、また、新製品開発や新規事業の構築を推進するにあたって、各セクションにおいて、それぞれに専門知識を有した人材の確保、また管理者の育成を図る必要があります。」
採用と育成を進めている一方、岐阜県東部に生産拠点が集中する雇用環境を制約要因としている。