固定資産の収益性低下による減損リスク
FY2016に初出。8回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載は2026-07-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。129社中67社が悪化側に。
- 2026-07-14対処決算
「減損損失 － － － － － － －」
2026年5月期は全報告セグメントで固定資産の減損損失を計上していない。 - FY2025対処有価証券報告書
「武漢三樺塑膠有限公司が保有する固定資産に減損の兆候があるものと判断しております。そのため、当社グループは資産グループ（武漢三樺塑膠有限公司）の回収可能価額を算定し、資産グループの対象資産に係る帳簿価額と当該回収可能価額とを比較のうえ、減損損失の計上要否を検討しましたが、回収可能価額が帳簿価額を上回ったことから減損損失を認識しておりません。」
武漢子会社では減損の兆候を認識しているが、回収可能価額が帳簿価額を上回り、当期の減損損失は計上していない。 - FY2024悪化有価証券報告書
「武漢三樺塑膠有限公司 事業用資産 建物及び構築物65百万円、機械装置及び運搬具53百万円、工具、器具及び備品73百万円、合計192百万円」
武漢三樺塑膠有限公司で固定資産の減損損失192百万円を計上し、前期の104百万円から損失額が増加した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「武漢三樺塑膠有限公司 事業用資産 建物及び構築物37百万円、機械装置及び運搬具38百万円、工具、器具及び備品28百万円、合計104百万円」
武漢三樺塑膠有限公司について、継続的な営業赤字等を背景に固定資産の減損損失104百万円を計上した。固定資産の収益性低下による減損リスクが実際に発生している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「今後、経済環境の変化等によって、当社グループが所有する固定資産の収益性が低下した場合、減損処理に伴う損失が発生し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の収益性低下による減損リスクを再掲している。当期のセグメント別減損損失は該当なしとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後、経済環境の変化等によって、当社グループが所有する固定資産の収益性が低下した場合、減損処理に伴う損失が発生し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の収益性低下による減損リスクを再掲している。当連結会計年度の減損損失は該当なしと記載している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「上記ののれんは、一部子会社の株式取得時に検討した事業計画において想定していた収益が見込めなくなったことから、未償却残高を全額減損したものであります。」
インド・バワール市ののれん85百万円について、想定収益が見込めなくなり全額減損したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後、経済環境の変化等によって、当社グループが所有する固定資産の収益性が低下した場合、減損処理に伴う損失が発生し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
設備・固定資産の収益性低下と減損損失の可能性を記載している。