南海沖地震等の災害リスク
FY2016に初出。20回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。97社中22社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「国内においては近い将来発生が予想される南海トラフ地震等の大規模自然災害の他、インドネシアにおける火山噴火、および世界中で発生する気候変動による災害などが、広範囲でかつ深刻なものであった場合には、当社グループの業績および財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
南海トラフ地震に加え、インドネシアの火山噴火と気候変動による災害を明示し、災害リスクの対象地域・要因を拡大した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「近い将来発生が予想される南海トラフ地震等による災害が、広範囲でかつ深刻なものであった場合には、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
南海トラフ地震等の広範囲かつ深刻な災害による影響可能性を継続して記載している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「近い将来発生が予想される南海トラフ地震等による災害が、広範囲でかつ深刻なものであった場合には、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の「南海沖地震等」から「南海トラフ地震等」へ表現が変更されたが、広範囲・深刻な災害リスクという位置付けは維持している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「近い将来発生が予想される南海沖地震等による災害が、広範囲でかつ深刻なものであった場合には、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
南海沖地震等の広範囲かつ深刻な災害による影響可能性を継続して記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「近い将来発生が予想される南海沖地震等による災害が、広範囲でかつ深刻なものであった場合には、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
南海沖地震等の広範囲かつ深刻な災害による業績・財務影響の可能性を継続して記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「近い将来発生が予想される南海沖地震等による災害が、広範囲でかつ深刻なものであった場合には、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
南海沖地震等の広範囲かつ深刻な災害による影響可能性を継続して記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「近い将来発生が予想される南海沖地震等による災害が、広範囲でかつ深刻なものであった場合には、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
南海沖地震等の広範囲かつ深刻な災害による業績・財務影響の可能性を継続して記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「近い将来発生が予想される南海沖地震等による災害が、広範囲でかつ深刻なものであった場合には、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
南海沖地震等の広範囲かつ深刻な災害による業績・財務影響の可能性を継続して記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「近い将来発生が予想される南海沖地震等による災害が、広範囲でかつ深刻なものであった場合には、当社グループの業績および財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
南海沖地震等の広範囲かつ深刻な災害による業績・財務影響の可能性を継続して記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「近い将来発生が予想される南海沖地震等による災害が、広範囲でかつ深刻なものであった場合には、当社グループの業績および財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
南海沖地震等の広範囲かつ深刻な災害による業績・財務影響の可能性を継続して記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「近い将来発生が予想される南海沖地震等による災害が、広範囲でかつ深刻なものであった場合には、当社グループの業績および財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
南海沖地震等の広範囲かつ深刻な災害による業績・財務影響の可能性を継続して記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「近い将来発生が予想される南海沖地震等による災害が、広範囲でかつ深刻なものであった場合には、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
南海沖地震等の広範囲かつ深刻な災害による影響可能性を継続して記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「近い将来発生が予想される南海沖地震等による災害が、広範囲でかつ深刻なものであった場合には、当社グループの業績および財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
南海沖地震等の広範囲かつ深刻な災害による業績・財務影響の可能性を継続して記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「近い将来発生が予想される南海沖地震等による災害が、広範囲でかつ深刻なものであった場合には、当社グループの業績および財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
南海沖地震等の広範囲かつ深刻な災害による業績・財務影響の可能性を継続して記載している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「災害による損失 － 81,375」
通期の特別損失として災害による損失81百万円を計上し、災害影響の発生を確認した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「災害による損失 － 16,927」
第3四半期累計期間に災害による損失16百万円を特別損失として計上し、災害影響の発生を確認している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「災害による損失 － 16,534」
当第2四半期累計期間に災害による損失16百万円を特別損失として計上し、災害影響の発生を継続して確認した。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「災害による損失 － 9,183」
当第1四半期の特別損失として災害による損失9百万円を計上し、災害影響が実際に発生した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「近い将来発生が予想される南海沖地震等による災害が、広範囲でかつ深刻なものであった場合には、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります」
南海沖地震等の広範囲・深刻な災害による影響可能性を引き続き開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「近い将来発生が予想される南海沖地震等による災害が、広範囲でかつ深刻なものであった場合には、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
大規模災害による操業・財務影響を将来リスクとしている。