Komori
タカノ(7885)・施策再定義

業務用途の物件受注体制拡充

FY2017-Q2に初出。22回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

22記載
11年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q2 – FY2020再掲FY2023-Q3 – FY2024-Q1引き上げFY2025-H12016: 12017: 320172018: 320182019: 220192020: 420202021: 320212022: 220222023: 220232024: 120242025: 020252026: 12026
同じテーマの他社
非住宅向け景観エクステリアの拡販2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社

タカノがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再定義有価証券報告書

    「当セグメントにつきましては、店舗・集客施設におけるオーニング等の受注獲得に向けたプロモーションおよび営業活動に注力するとともに、販売体制の強化に取り組んでおります。」

    前回の大阪・関西万博関連需要の取り込みから、店舗・集客施設向けのプロモーション、営業活動、販売体制強化へ重点の表現を改めた。
  2. FY2025-H1引き上げ有価証券報告書

    「当セグメントにつきましては、集客施設におけるオーニング等の受注獲得に向けた広告宣伝活動および販売活動に注力するとともに、大阪・関西万博関連施設向け需要の取り込みに向け、営業体制の強化に取り組んでまいりました。」

    従来の集客施設向け販売促進に加え、大阪・関西万博関連施設向け需要を新たな重点対象として明示し、営業体制の強化に取り組んだ。
  3. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当セグメントにつきましては、新型コロナウイルス感染症による営業活動の制約がなくなり、需要が旺盛なレストランやホテル業界向けの販売促進活動に注力してまいりました。」

    エクステリア事業では、レストラン・ホテル業界向けの販売促進活動を、営業活動の制約解消後も継続した。
  4. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当セグメントにつきましては、ホテル・レストラン業の事業回復を睨み、WEBを活用したプロモーション等の販売促進活動に注力してまいりました。」

    ウイズコロナ下でのホテル・レストラン業の回復を見据え、WEBプロモーションによる販売促進を継続した。
  5. FY2023-Q2再定義有価証券報告書

    「当セグメントにつきましては、ウイズコロナ時代到来によるホテル・レストラン業の事業回復を睨み、WEBを活用したプロモーション等の販売促進活動に注力してまいりました。」

    従来の集客施設・アウトドア関連分野に加え、ウイズコロナ下でのホテル・レストラン業の回復を見据えたWEBプロモーションへ、販売促進の重点を示した。
  6. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「集客施設の新型コロナウイルス感染症対策にともなう野外活動の機会の増加をターゲットに、WEBを活用したプロモーション等の販売促進活動に注力してまいりました。」

    集客施設における野外活動機会の増加を捉え、WEBを活用した販売促進を継続した。
  7. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「集客施設の新型コロナウイルス感染症対策にともなう野外活動の機会の増加をターゲットに、WEBを活用したプロモーション等の販売促進活動に注力してまいりました。」

    集客施設における野外活動機会の増加を捉え、WEBを活用した販売促進を継続した。
  8. FY2021再定義有価証券報告書

    「当セグメントにつきましては、店舗・商業施設向けオーニングの需要減少のなか、公共向け・アウトドア関連分野向け製品の販売促進活動に注力してまいりました。」

    従来の集客施設・オリンピック関連需要の取り込みから、公共向け・アウトドア関連分野向け製品の販売促進へ重点を移した。
  9. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「当セグメントにつきましては、新型コロナウイルス感染症の拡大を受け経済活動が制約されるなか、集客施設におけるオーニング等の物件を中心に、WEB展示会などネット環境での販売促進にも注力するとともに、高速道路関連物件の受注活動およびその生産対応を行い、需要の取り込みを行う一方、工場の稼働調整を含め、固定費用の縮減等を図ってまいりました。」

    従来のオンライン販売促進に加え、高速道路関連物件の受注活動と生産対応を新たに明示した。
  10. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症の拡大を受け経済活動が制約されるなか、集客施設におけるオーニング等の物件を中心に、WEB展示会などネット環境での販売にも注力し、短納期での案件にも対応するなど受注体制の拡充に取り組む」

    WEB展示会などオンライン環境での販売、短納期案件への対応、受注体制の拡充を継続した。
  11. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「当セグメントにつきましては、新型コロナウイルス感染症が拡大する中、集客施設におけるオーニング等の物件を中心に、WEB展示会などネット環境での販売にも注力し、短納期での案件にも対応するなど受注体制の拡充に取り組んでまいりました。」

    従来の広告宣伝・販売活動と営業体制拡充に加え、WEB展示会等のオンライン販売と短納期案件への対応を受注手段として明示した。
  12. FY2020再掲有価証券報告書

    「集客施設におけるオーニング等の物件受注の拡大に向けた広告宣伝活動や販売活動に注力するとともに、東京オリンピック・パラリンピック関連施設向け需要の取り込みに向け、営業体制の拡充に取り組んでまいりました。」

    集客施設向け物件受注、東京オリンピック・パラリンピック関連需要の取り込み、広告宣伝・販売・営業体制拡充を継続した。
  13. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当セグメントにつきましては、引き続き、集客施設におけるオーニング等の物件受注の拡大に向けた広告宣伝活動や販売活動に注力するとともに、東京オリンピック・パラリンピック関連施設向け需要の取り込みに向け、営業体制の拡充、新商品開発に取り組んでまいりました。」

    集客施設向け物件受注、東京オリンピック・パラリンピック関連需要の取り込み、営業体制拡充、新商品開発を継続した。
  14. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当セグメントにつきましては、引き続き、集客施設におけるオーニング等の物件受注の拡大に向けた広告宣伝活動や販売活動に注力するとともに、東京オリンピック・パラリンピック関連施設向け需要の取り込みに向け、営業体制の拡充に取り組んでまいりました。」

    業務用途・集客施設向けの広告宣伝、販売活動、営業体制拡充を継続し、東京オリンピック・パラリンピック関連施設需要の取り込みも掲げた。
  15. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当セグメントにつきましては、オーニング等の業務用途の物件受注に向け、また今後のオリンピック関連需要を見据え、新製品を中心とした広告宣伝活動や販売活動に注力するとともに、営業体制の拡充に取り組んでまいりました。」

    業務用途の物件受注に向けた新製品中心の広告宣伝・販売活動と営業体制拡充を継続し、オリンピック関連需要も見据えた。
  16. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当セグメントにつきましては、オーニング等の業務用途の物件受注に向け、また今後のオリンピック関連需要を見据え、新製品を中心とした広告宣伝活動や販売活動に注力するとともに、営業体制の拡充に取り組んでまいりました。」

    業務用途の物件受注に向けた新製品中心の広告宣伝・販売活動と営業体制拡充を継続した。
  17. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当セグメントにつきましては、オーニング等の業務用途の物件受注に向け、新製品を中心とした広告宣伝活動や販売活動に注力するとともに、営業体制の拡充に取り組んでまいりました。」

    業務用途の物件受注に向けた新製品中心の広告宣伝・販売活動と営業体制拡充を継続した。
  18. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当セグメントにつきましては、オーニング等の業務用途の物件受注に向け、新製品を中心とした広告宣伝活動や販売活動に注力するとともに、営業体制の拡充に取り組んでまいりました。」

    業務用途の物件受注に向けた広告宣伝、販売活動、営業体制拡充を継続した。
  19. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当セグメントにつきましては、オーニング等の業務用途の物件受注に向け、新製品を中心とした広告宣伝活動や販売活動に注力するとともに、営業体制の拡充に取り組んでまいりました。」

    業務用途の物件受注に向けた広告宣伝、販売活動、営業体制拡充を継続した。
  20. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当セグメントにつきましては、オーニング等の業務用途の物件受注に向けた広告宣伝活動に注力するとともに、物件受注体制の拡充及び新製品の開発等に取り組んでまいりました。」

    業務用途の物件受注に向けた広告宣伝、受注体制拡充、新製品開発を継続した。
  21. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当セグメントにつきましては、オーニング等の業務用途の物件受注に向けた広告宣伝活動や新製品の開発に注力するとともに、物件受注体制の拡充に取組んでまいりました。」

    業務用途の物件受注に向けた広告宣伝、新製品開発、受注体制拡充を継続した。
  22. FY2017-Q2初出有価証券報告書

    「当セグメントにつきましては、オーニング等の業務用途の物件受注に向けた広告宣伝活動や新製品の開発に注力するとともに、物件受注体制の拡充に取り組んでまいりました。」

    オーニング等の業務用途を対象に、広告宣伝、新製品開発、物件受注体制拡充を組み合わせた施策を初めて明示した。
一緒に動いた変遷

「エクステリア事業の赤字幅縮小」は、この変遷が動いた22回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

544333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1エクステリア事業の赤字幅縮小5回
  3. 2住生活関連機器事業の赤字幅縮小4回
  4. 3首都圏オフィスビル竣工減少によるオフィス家具需要の伸び鈍化4回
  5. 4産業機器事業の生産合理化による収益改善3回
  6. 5中国を中心とする海外経済の下振れリスク3回
  7. 6受注高・受注残高の減少3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
タカノの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
業務用途の物件受注体制拡充|タカノ(7885)の変遷 | Komori