生産性向上・経費削減による営業利益率とROEの向上
FY2017に初出。27回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。19社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- FY2026前進有価証券報告書
「営業利益は計画比１億49百万円増（85.0％増）となり、営業利益率は計画の1.0％を上回り1.9％となりました。ＲＯＥは計画比1.8ポイント増の3.6％となりました。」
2026年3月期は営業利益率1.0％計画に対し実績1.9％、ROE1.8％計画に対し3.6％となり、両指標が計画を上回った。 - FY2025後退有価証券報告書
「売上高は計画比７億24百万円減（4.2％減）となりました。営業利益は計画比１億82百万円減（57.5％減）となり、営業利益率は計画の1.9％を下回り0.8％となりました。ＲＯＥは計画比0.2ポイント増の2.8％となりました。」「2026年３月期（計画）営業利益率1.0％、ROE（自己資本当期純利益率）1.8％」
営業利益率は計画1.9％に対して実績0.8％となり、2026年3月期計画も1.0％へ引き下げられた。ROEは実績2.8％で計画を上回ったが、翌年度計画は1.8％へ低下している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社は、生産性の向上と経費削減を推進することにより営業利益率を高め、自己資本当期純利益率（ROE）を向上することを目標とし、企業価値の増大に努めていく所存であります。 営業利益は計画比70百万円増（37.4％増）となり、営業利益率は計画の1.1％を上回り1.5％となりました。ROEは計画比0.4ポイント増の2.2％となりました。」
2024年3月期は営業利益率1.5％、ROE2.2％となり、いずれも計画を上回った。2025年3月期計画として営業利益率1.9％、ROE2.6％も示され、資本効率指標の改善目標が継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
生産性向上・経費削減による営業利益率とROE向上を含む既存の優先課題について、重要な変更がないとされた。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は79億62百万円（前年同期比1.0％減）、営業利益は78百万円（前年同期比709.3％増）、経常利益は１億61百万円（前年同期比88.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は92百万円（前年同期比5.2％減）となりました。」
生産性向上・経費削減を通じた収益性向上を目標とする中で、営業利益は前年同期比709.3％増、経常利益は88.0％増となった。営業・経常段階では利益改善が示されたが、売上高と親会社株主帰属四半期純利益は減少した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は１億38百万円（前年同期比236.3％増）」
生産性向上・経費削減を通じた収益性向上を目標とする中で、第1四半期の営業利益が前年同期比236.3％増となり、利益指標の改善が示された。 - FY2023後退有価証券報告書
「営業利益は計画比１億５百万円減（30.4％減）となり、営業利益率は計画の2.0％を下回り1.4％となりました。ＲＯＥは計画比0.3ポイント増の3.0％となりました。」
2023年3月期は営業利益率が計画2.0％に対して実績1.4％となり未達だった一方、ROEは計画2.7％に対して3.0％となった。2024年3月期計画は営業利益率1.1％、ROE1.8％と、前年度計画から引き下げられている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
生産性向上・経費削減による営業利益率とROE向上を含む既存の優先課題について、重要な変更がないとされた。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
生産性向上・経費削減による営業利益率とROE向上を含む既存の優先課題について、重要な変更がないとされた。 - FY2022前進有価証券報告書
「売上高は計画比３億92百万円増（2.4％増）となりました。営業利益は計画比１億11百万円増（31.6％増）となり、営業利益率は計画の2.2％を上回り2.8％となりました。ＲＯＥは計画比0.4ポイント減の2.5％となりました。」
2022年3月期は営業利益率が計画2.2％に対し実績2.8％となり計画を上回った一方、ROEは計画2.9％に対し2.5％となり未達だった。 - FY2021前進有価証券報告書
「売上高は計画比４億67百万円増（3.2％増）となりました。営業利益は計画比１億91百万円増（666.3％増）となり、営業利益率は計画の0.2％を上回り1.5％となりました。ROEは計画比1.8ポイント増の3.0％となりました。」「2022年３月期（計画）営業利益率1.6％、ROE（自己資本当期純利益率）2.1％」
2021年3月期は営業利益率1.5％、ROE3.0％となり、それぞれ計画の0.2％、1.2％を上回った。翌年度計画として営業利益率1.6％、ROE2.1％も示された。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
生産性向上・経費削減による営業利益率とROE向上を含む既存の優先課題について、重要な変更がないとされた。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
生産性向上・経費削減による営業利益率とROE向上を含む既存の課題について、重要な変更がないとされた。 - FY2020前進有価証券報告書
「売上高は計画比６億14百万円増（3.9％増）となりました。営業利益は計画比40百万円増（31.2％増）となり、営業利益率は計画の0.8％を上回り1.1％となりました。ROEは計画比0.6ポイント増の1.9％となりました。」
2020年3月期の計画に対し、営業利益率は0.8％から実績1.1％、ROEは計画1.3％から実績1.9％となり、両指標が計画を上回った。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更はありません。」
生産性向上・経費削減による営業利益率とROE向上を含む既存の課題について、重要な変更がないとされた。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更はありません。」
生産性向上・経費削減による営業利益率とROE向上を含む既存の課題について、重要な変更がないとされた。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更はありません。」
生産性向上・経費削減による営業利益率とROE向上を含む既存の課題について、重要な変更がないとされた。 - FY2019前進有価証券報告書
「売上高は計画比３億13百万円減（2.0％減）となりました。営業利益は計画比30百万円減（19.4％減）となり、営業利益率は計画の1.0％を下回り0.8％となりました。ROEは計画比0.3ポイント増の1.7％となりました。」「2019年度（計画） 営業利益率 0.8％ ROE（自己資本当期純利益率）1.3％」
営業利益率とROEの目標を維持しつつ、当年度実績として営業利益率0.8％、ROE1.7％を示し、翌年度計画も営業利益率0.8％、ROE1.3％と数値化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更はありません。」
生産性向上・経費削減により営業利益率とROEを高める既存の課題について、重要な変更がないとされた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更はありません。」
生産性向上・経費削減により営業利益率とROEを高める既存の課題について、重要な変更がないとされた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更はありません。」
生産性向上・経費削減により営業利益率とROEを高める既存の課題について、重要な変更がないとされた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、生産性の向上と経費削減を推進することにより営業利益率を高め、自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）を向上することを目標とし、企業価値の増大に努めていく所存であります。」
生産性向上と経費削減により営業利益率・ROEを高める目標は維持されている。実績上のROEは前期2.2％から1.4％へ低下した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更はありません。」
生産性向上・経費削減により営業利益率とROEを高める既存の課題について、重要な変更がないとされた。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更はありません。」
生産性向上・経費削減により営業利益率とROEを高める既存の課題について、重要な変更がないとされた。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社は、生産性の向上と経費削減を推進することにより営業利益率を高め、自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）を向上することを目標とし、企業価値の増大に努めていく所存であります。」
営業利益率とROEの向上を経営指標上の目標として掲げ、その手段として生産性向上と経費削減を示している。