人材育成・女性活躍・人事制度の充実
FY2017に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。19社中2社が悪化側に。
- FY2026前進有価証券報告書
「管理職の支援・強化を目的とした「管理職基礎研修」を開始し、マネジメント力の底上げを図っています。さらに、2026年３月には、当社及び竹田印刷（株）が健康経営優良法人の認定を３年連続で取得しました。」
管理職基礎研修を開始し、健康経営優良法人認定を3年連続で取得した。人的資本施策を管理職育成と健康経営へ具体化している。 - 2026-06-04前進株主総会
「人的資本へ の投資を強化し、人財の多様性確保と育成を推進。働きがいのある職場環境の整備を組織的・戦略的に進め、持続的成長を実現する強固な組織文化を築く」
人的資本経営について、投資、多様性確保、人材育成、職場環境整備を基本方針として明示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年９月には、当社グループで初となる従業員エンゲージメントサーベイを実施し、社員の満足度や組織課題を可視化しました。これを基に、組織開発や人材育成施策の改善に取り組んでいます。 人材育成においては、社員一人ひとりの自律的なキャリア形成を支援するため、「能力開発」と「キャリア開発」の両面から体系的な教育体制を整備。階層別研修や外部キャリアコンサルタントによるキャリア面談などを実施しています。また、社員が自身や周囲の課題解決に主体的に取り組むことを「自己研鑽」と位置づけ、その活動に充てる時間を確保できるよう、「ソリューション休暇」という特別休暇制度も新設しました。」
従業員エンゲージメントサーベイを初めて実施し、キャリア面談や「ソリューション休暇」を新設した。人的資本指標では、女性管理職比率7.8％、男性育児休業取得率100％、年休取得率71.3％、月平均残業時間15.3時間を開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループでは、上記において記載した、「人材や人事制度に関する方針」について、次の指標を用いております。当該指標に関する目標及び実績は、次のとおりであります。指標 目標 実績（当事業年度） １．管理職に占める女性従業員の割合 2025年度末までに 10.0％以上 7.9％ ２．男性従業員の育児休業取得率 2025年度末までに 70.0％以上 33.3％ ３．年次有給休暇の取得率 2025年度末までに 75.0％以上 69.7％ ４．労働者の月ごとの平均残業時間 2025年度末までに 17時間以下 19.6時間」
女性管理職、男性育児休業、有給休暇、残業時間について2025年度末の目標と当事業年度実績を初めて定量開示した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「全社員総活躍のための取り組みとして、女性活躍のための制度の充実と社員の意識改革、実労働時間の短縮、スマートワーク（生産性を高め場所や時間に縛られない柔軟な働き方）、ワーク・ライフ・インテグレーション（仕事とプライベートの両立と質的向上の確立）などの働き方改革を推進しています。」
女性活躍、意識改革、実労働時間短縮、スマートワーク、ワーク・ライフ・インテグレーションを継続して推進している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「利益率の高い自社ブランド製品の販売強化、それを支える人材育成などによる総合力で他社との差別化を図り、売上高および利益の確保に努めております。」
自社ブランド製品の販売強化を支える人材育成を、物販事業の差別化と売上・利益確保の施策として継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「全社員総活躍のための取り組みとして、女性活躍のための制度の充実と社員の意識改革、実労働時間の短縮、スマートワーク（生産性を高め場所や時間に縛られない柔軟な働き方）、ワーク・ライフ・インテグレーション（仕事とプライベートの両立と質的向上の確立）などの働き方改革を推進しています。」
女性活躍、意識改革、実労働時間短縮、スマートワーク、ワーク・ライフ・インテグレーションによる人材施策を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「社員総活躍のための取組みとして、女性活躍のための制度の充実と社員の意識改革、生産性を高めるスマートワーク、実労働時間の短縮、階層別教育訓練制度の充実、などに取り組んでいます。」
女性活躍、意識改革、スマートワーク、実労働時間短縮、階層別教育訓練を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「社員総活躍のための取組みとして、女性活躍のための制度の充実と社員の意識改革、生産性を高めるスマートワーク、実労働時間の短縮、階層別教育訓練制度の充実、などに取り組んでいます。」
女性活躍、意識改革、スマートワーク、実労働時間短縮、階層別教育訓練を、人材育成と全社員の活躍に向けた具体策として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「社員総活躍のための取組みとして、女性活躍のための制度の充実と社員の意識改革、生産性を高めるスマートワーク、実労働時間の短縮、階層別教育訓練制度の充実、などに取り組んでいます。」
女性活躍、意識改革、スマートワーク、実労働時間短縮、階層別教育訓練を、人材育成と全社員の活躍に向けた具体策として継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「昨年度に開始した女性活躍のための諸活動の更なる推進はもちろんのこと、教育訓練制度の充実や人事制度の見直しを進め、全社員が生き生きと働ける環境づくりを進めます。」
女性活躍の推進、教育訓練制度の充実、人事制度の見直しを通じて、全社員が生き生きと働ける環境を整備する施策を示している。