新型コロナウイルス感染拡大による事業・業績影響
FY2020に初出。14回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2024対処有価証券報告書
「コロナ禍からの社会経済活動正常化とともに緩やかな回復基調が続きました」
新型コロナウイルスによる事業環境への影響は、社会経済活動の正常化に伴い緩和方向と記載された。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、コロナ禍からの社会経済活動の正常化が進み、雇用・所得環境が改善するなど緩やかな景気の回復がみられました。」
コロナ禍から社会経済活動の正常化が進み、雇用・所得環境の改善と景気回復がみられたと記載された。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルスが感染法上の５類に移行する中で、徐々に持ち直しの動きがみられました。」
新型コロナウイルスの感染法上の5類移行に伴い、国内経済に徐々に持ち直しの動きがみられたと記載。 - FY2023対処有価証券報告書
「新型コロナウイルスの影響が正常化される中で、ロシア・ウクライナ問題が長期化し、世界的インフレが進むなど社会環境において不確実性が更に高まっています。」
新型コロナウイルスの事業環境への影響は正常化に向かう一方、別の外部環境リスクが不確実性を高めていると記載。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「また、ウクライナ情勢の長期化による原材料価格の高騰に加え、新型コロナウイルス感染の世界的な再拡大や変異種出現などによる人流や物流への影響などが懸念され、先行きは依然として不透明な状況にあります。」
国内では感染拡大防止と経済活動の両立が図られた一方、世界的な感染再拡大・変異種出現による人流・物流への影響が新たな懸念として示された。精密化工分野でも中国ロックダウンの影響が継続している。 - FY2023-Q2感染症影響の緩和と中国ロックダウン影響の併存有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の消費への影響が和らぎ、緩やかに持ち直しの動きがみられました。」
国内では新型コロナウイルス感染症の消費への影響が和らいだ一方、産業資材では中国ロックダウンによる影響が継続したと記載。 - FY2023-Q1制限緩和と中国ロックダウン影響の併存有価証券報告書
「精密分野では、半導体不足の影響に加え、中国のロックダウンによるサプライチェーン不安も重なり、車載・非車載用途を問わず受注は弱含みで推移しました。」
国内の感染症による厳しい制限が緩和される一方、中国のロックダウンによるサプライチェーン不安が精密分野の受注弱含みとして記載された。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「感染拡大の状況によっては、再度の自粛要請などによる経済活動への影響が懸念され、当面注視が必要と思われます。」
感染症の影響について、変異株による再拡大と再度の自粛要請による経済活動への影響懸念が示された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響により厳しい状況が続き、緊急事態宣言・まん延防止等重点措置の再発令や延長などにより、回復のペースが弱い動きとなりました。」
新型コロナウイルス感染症による経済・事業環境への影響が継続し、回復ペースは弱いと再確認。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は、356億36百万円と、前期に比べ13.6％の減収となりました。」
新型コロナウイルス感染症による営業活動制限、住宅需要低迷、観光・車載関連の落ち込み等が通期の減収として現れた。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「これらの活動により、売上の維持、利益の創出に一定の効果を上げているものの、コロナ禍による消費低迷や移動自粛等から、当第３四半期連結累計期間の売上高は26,555百万円と、前年同期に比べ15.0％の減収となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大による消費低迷・移動自粛の影響が、売上高の前年同期比15.0％減として第3四半期累計期間にも継続して現れた。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「これらの活動により、売上の維持、利益の創出に一定の効果を上げているものの、コロナ禍による消費低迷や移動自粛等から、当初の計画には届かず、当第２四半期連結累計期間の売上高は16,873百万円と、前年同期に比べ18.3％の減収となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大による消費低迷・移動自粛の影響が、売上高の前年同期比18.3％減などとして継続的に実績化。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「住宅業界におきましては、消費税率引き上げに伴う需要減や融資審査の厳格化により新設住宅着工戸数の減少傾向が続いており、新型コロナウイルス感染拡大の影響が加わった結果、令和２年４月～６月の新設住宅着工戸数は、戸数204千戸（前年同期比12.7％減）、床面積16,753千㎡（同14.1％減）となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大の影響が住宅着工減少として現れ、当四半期の事業環境・業績に影響したと記載。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「また、精密分野では低反射パネルの技術革新による製品機能の向上と顧客への付加価値の提供に注力しておりますが、米中貿易摩擦や、第４四半期の中国での新型コロナウイルス蔓延に伴う工場操業停止による自動車産業の落ち込みを受けて、主軸の車載用製品が減少しました。」
新型コロナウイルスの世界的感染拡大を初めて独立した事業影響として記載。中国工場の操業停止と自動車産業の落ち込みを通じ、車載用製品の減少として実績化した。