萩原工業（7856）・リスク再掲
海上運賃高騰による採算圧迫
FY2021に初出。10回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2025。
10記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
海外輸送コスト上昇による利益圧迫29社が書いているテーマ・逆風30社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。24社中11社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている29社のうち14社を表示しています。上の文は29社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「国際紛争等に起因する海上輸送の混乱などのリスクに直面しました」
海上輸送の混乱は、国際紛争等に起因する継続的な事業上の逆風として再確認されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また、海上物流の混乱など輸出入の障害に対応した生産体制の再構築を進めております。」
海上物流の混乱が輸出入の障害として引き続き事業環境上の逆風となっており、生産体制の再構築で対応している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「原材料価格転嫁等に伴う需要の減少、機械製品の需要先のニーズの変化、国際紛争等に起因する海上輸送の混乱などの逆風に直面しましたが」
海上輸送の混乱は引き続き事業環境上の逆風として記載されている一方、生産体制効率化や需要取り込みにより収益確保を図っている。 - FY2023対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は63億40百万円（同64億22百万円）となり、81百万円減少しました。これは主に海上輸送運賃の減少等によります。」
海上運賃は高騰局面から減少に転じ、販売費及び一般管理費の減少要因となった。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「電力費の高騰が利益面に大きく影響しておりますが、原材料高騰を含めた価格転嫁を進めたことに加え、海上運賃の下落もあり、増益となりました。」
海上運賃は高騰から下落へ変化し、価格転嫁の進展とともに合成樹脂加工製品事業の増益要因となった。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「原材料価格、海上運賃及び電力費を中心としたコストの増加」
海上運賃高騰が原材料価格・電力費の上昇とともに年度のコスト増加として実際に発生し、販売費及び一般管理費の増加要因となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「一方で原材料価格、電力費、海上運賃等の高騰、および円安による輸入コスト上昇の影響を受け」
海上運賃高騰について、原材料・電力費高騰や円安による輸入コスト上昇と併せて、事業利益を圧迫する外部環境として継続・拡大している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における我が国の経済は、原材料価格の高騰や円安の進行による物価の上昇、機械部品のサプライチェーン混乱による生産調整の発生、及び海上輸送混乱の継続といった不安定要素を抱えた状況にあり」
海上輸送混乱の継続が不安定要素として実際の事業環境に残り、運賃及び資材コストの上昇と同時に示されている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「製品への価格転嫁を進めてまいりましたが、価格転嫁時期の遅れ及びバルチップを中心とした海上運賃高騰により減益となりました。」
海上運賃高騰がバルチップを中心とする減益要因として実際に発生している。 - FY2021初出有価証券報告書
「海上運賃の大幅な高騰による利益圧迫であると判断しております。」
海上輸送混乱による運賃高騰が、計画未達の要因および実際の利益圧迫要因として初めて独立して明示された。