原油・ナフサ市況に連動する樹脂原材料価格変動
FY2016に初出。22回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2025。
萩原工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。8社中7社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「原材料価格転嫁等に伴う需要の減少、機械製品の需要先のニーズの変化、国際紛争等に起因する海上輸送の混乱などのリスクに直面しました」
原材料価格の転嫁に伴う需要減少が、事業年度の販売環境における実際の逆風として記載されている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「公共事業減の影響を受けた人工芝用原糸が減収になった他、農業資材向けや一般資材向けで値上げによる買い控えが継続した原糸」
原材料・製品価格上昇への対応が、値上げによる買い控えと原糸需要減少として実際の業績に影響している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「また、製品価格への価格転嫁を行ったこともあり、全体では増収増益となりました。」
資材価格高騰による需要抑制は残るものの、製品価格への価格転嫁により合成樹脂加工製品事業は増収増益となり、原材料価格変動の利益影響が一部緩和された。 - FY2023悪化有価証券報告書
「電力費の高止まりや各種インフレの影響等により、ナフサ価格の落ち着きにもかかわらず原材料価格は想定ほど下がらず」
ナフサ価格が落ち着いたにもかかわらず、電力費・インフレにより原材料価格が想定ほど下がらない状況となった。 - FY2023-Q3原材料価格下落による需要後退有価証券報告書
「原材料価格の下落を背景とした製品市場での先安感が強くなったことで需要が後退し販売数量が減少しましたが」
原材料価格の変動が、価格下落局面での先安感を通じて製品需要・販売数量の減少として表れている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「電力費の高騰が利益面に大きく影響しておりますが、原材料高騰を含めた価格転嫁を進めたことに加え、海上運賃の下落もあり、増益となりました。」
原材料高騰の影響は残るものの、価格転嫁の進展により合成樹脂加工製品事業では増益となり、影響が一部緩和された。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「販売数量不足に伴うコスト上昇、電力費の急激な高騰及び原材料価格の高止まりにより、収益環境は厳しい状況にありました。」
原材料価格の高止まりに加え、電力費の急激な高騰と販売数量不足に伴うコスト上昇が収益環境を圧迫している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「一方で原材料価格、電力費、海上運賃等の高騰、および円安による輸入コスト上昇の影響を受け、製品価格への転嫁を継続してまいりましたが、価格転嫁が損益に反映されるまでのタイムラグにより減益となりました。」
原材料・電力費・海上運賃の高騰および円安による輸入コスト上昇が、価格転嫁のタイムラグを通じて減益として発生した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「一方で原材料価格、電力費、海上運賃等の高騰、および円安による輸入コスト上昇の影響を受け、製品価格への転嫁を継続してまいりましたが、価格転嫁が損益に反映されるまでのタイムラグにより減益となりました。」
原材料価格に加え、電力費、海上運賃、円安による輸入コスト上昇が利益を圧迫し、価格転嫁のタイムラグが減益として現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「合成樹脂加工製品事業におきましては、防災備蓄の需要減等によりシート関連や土のうが不調であったものの、コンクリート補強繊維「バルチップ」が好調であったことに加え、フレキシブルコンテナバッグ、海外向けラミクロス及びメルタック等の需要が回復したことなどにより増収となりました。他方で、依然として原材料価格高騰の影響を大きく受けており、価格転嫁が損益に反映されるまでのタイムラグにより減益となりました。」
原材料価格高騰が継続し、価格転嫁の反映までのタイムラグが営業減益として実際に表れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「原材料価格の急激な高騰等が利益面に大きな影響を及ぼしており、その対策として、コスト上昇分の製品価格への転嫁に努めるとともに、各種コストダウンに注力し、採算改善に取り組んでまいりました。」
原材料価格の急激な高騰が利益面に大きな影響を及ぼす事象として実際に発生している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループでは、特定の原材料への依存を減らすよう技術開発を進めるとともに、原材料価格の変動を製品価格に転嫁できるよう製品の競争力を高めることなどを通じて、原材料価格の変動リスクを軽減しております。」
原油・ナフサや為替に連動する原材料価格リスクに対し、特定原材料への依存低減を目的とする技術開発と、製品競争力向上による価格転嫁を具体的な対応策として示した。 - FY2020対処有価証券報告書
「このような状況に対して、原材料調達先の多様化や適切な製品価格への転嫁を図っておりますが、価格変動の規模等によっては業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格変動リスクは継続しているが、調達先の多様化と製品価格への転嫁を対策として明示している。 - FY2019対処有価証券報告書
「収益面では、原材料価格の落ち着きにより建築資材関連を中心に利益率が改善し増益となりました。」
原材料価格変動リスクは継続して開示されているが、当年度は価格の落ち着きにより利益率が改善し、事業利益への影響が緩和された。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「収益面では、昨年来の原材料高に対する価格転嫁が進展し、改善傾向にあります。」
原材料高は継続しているが、価格転嫁が進展し、収益への影響は改善傾向にある。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「収益面では、足元の原料価格下落に伴う在庫評価引き下げが減益要因となりました。国内子会社「日本ファブウエルド株式会社」はおおむね順調でしたが、「東洋平成ポリマー株式会社」は原料価格高騰の影響が残る結果となりました。」
原料価格の変動が、原料価格下落に伴う在庫評価引き下げと、東洋平成ポリマーにおける原料価格高騰の残存影響として実際に損益へ表れている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「昨年６月に買収した「東洋平成ポリマー株式会社」におきましては、業績は計画を若干上回っているものの、原材料価格上昇の影響が継続しております。」
原材料価格上昇の影響が東洋平成ポリマーの業績に継続していると記載している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「損益面におきましては、原料価格上昇を受けて製品値上げを進めておりますが、充分に転嫁するに至っておらず減益となりました。」
原料価格上昇が継続し、製品値上げを進めても十分に転嫁できず、合成樹脂加工製品事業の減益要因として顕在化している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、原材料価格や運賃等の高騰に対応して、製品値上げ活動を実施してまいりました。」
原材料価格・運賃等の上昇によるコスト圧力が継続し、製品値上げ活動による対応を実施している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、原材料価格や運賃等の上昇が、利益の押し下げ要因となっており、製品値上活動を展開中です。」
原材料価格・運賃の上昇が実際に利益の押し下げ要因となったと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これら原材料の価格は、原油・ナフサといった国際商品市況の影響を受けるもので、原材料価格の変動は避けられない状況にあります。」
原油・ナフサに連動する樹脂原材料価格の変動リスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「これら原材料の価格は、原油・ナフサといった国際商品市況の影響を受けるもので、原材料価格の変動は避けられない状況にあります。今後、原材料価格の変動が業績に影響を及ぼす可能性があります。」
ポリエチレン・ポリプロピレン樹脂の原材料価格変動を独立した事業リスクとして記載している。