筆記具技術を応用した関連事業による事業領域・収益の拡大
FY2017に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2024-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- FY2024-H1前進有価証券報告書
「また、前期より当社グループとなった、手帳・ノート類等のデザインステイショナリーの企画・製造を行うマークス社の売上も貢献しました。中期経営計画に基づく事業別実績では、筆記具事業における連結売上高は597億99百万円（前年同期比106.3％）、非筆記具事業における連結売上高は58億39百万円（前年同期比113.8％）となりました。」
マークス社の売上が引き続き貢献し、非筆記具事業の売上高は58億39百万円、前年同期比113.8％となった。関連事業による収益拡大が進んでいる。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「さらに、前期より当社グループとなった、手帳・ノート類等のデザインステイショナリーの企画・製造を行うマークス社の売上も貢献しました。中期経営計画に基づく事業別実績では、筆記具事業における連結売上高は258億89百万円（前年同期比103.2％）、非筆記具事業における連結売上高は29億９百万円（前年同期比125.4％）となりました。」
マークス社の売上が貢献し、非筆記具事業の売上高は29億9百万円、前年同期比125.4％となった。筆記具事業に加えて非筆記具事業の収益拡大が進んでいる。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、当期当社グループとなった、手帳・ノート類等のデザインステイショナリーの企画・製造を行う株式会社マークスグループ・ホールディングスの売上も貢献しました。 中期経営計画に基づく事業別実績では、筆記具事業における連結売上高は800億59百万円（前年同期比104.7％）、非筆記具事業における連結売上高は81億92百万円（前年同期比107.4％）となりました。」
マークスグループの売上が非筆記具事業等に貢献し、非筆記具事業の連結売上高は81億92百万円、前年同期比107.4％となった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画に基づく事業別実績では、筆記具事業における連結売上高は562億71百万円（前年同期比107.3％）、非筆記具事業における連結売上高は51億30百万円（前年同期比102.0％）となりました。」
筆記具事業に加え、玩具・産業資材等の非筆記具事業についても売上高を開示し、関連事業による収益拡大の方向性を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、玩具事業及びその他事業の売上高は、前期比17.6％増加し64億83百万円となりました。」
玩具・産業資材等の非筆記具事業が前期比17.6％増の64億83百万円となり、関連事業による事業領域・収益拡大が進んだと記載している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「現在の玩具、産業資材に加え、新たな事業を創出・成長させることで、2030年までに非筆記具事業の売上高構成比を25％に拡大」
筆記具技術の応用による関連事業拡大を、2030年までに非筆記具事業売上高構成比25％とする範囲・数値付きの成長目標へ引き上げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、その他事業におきましても当社グループ独自のインキ技術を応用した新しい玩具及び当社グループの原点である万年筆の製造技術で培った貴金属加工技術を応用した宝飾リングの製品化、さらにはゲルインキ技術を応用した測定装置のキーデバイス、シャープ替芯製造で培った技術を応用した高精度な微細孔・多孔のセラミックスで小型化が進む自動車部品、半導体製造装置等の市場に向けた産業資材関連を中心とした市場開拓を進めております。」
筆記具由来の技術を玩具、宝飾、測定装置及び産業資材へ応用し、事業領域と収益を拡大する戦略を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、その他事業におきましても当社グループ独自のインキ技術を応用した新しい玩具及び当社グループの原点である万年筆の製造技術で培った貴金属加工技術を応用した宝飾リングの製品化、さらにはゲルインキ技術を応用した測定装置のキーデバイス、シャープ替芯製造で培った技術を応用した高精度な微細孔・多孔のセラミックスで小型化が進む自動車部品、半導体製造装置等の市場に向けた産業資材関連を中心とした市場開拓を進めております。」
筆記具由来のインキ、貴金属加工及び微細加工技術を玩具、宝飾、測定装置及び産業資材へ展開する取組みを継続し、静電チャックのOEM供給開始という具体的成果も記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「主力の筆記具事業により培った技術を応用した関連事業を展開することにより、事業領域と収益の拡大を図っていくことを中長期的な会社の経営戦略の基本としております。」
筆記具事業で培った技術を玩具、宝飾、産業資材等の関連事業へ応用し、事業領域と収益を拡大する戦略を明示している。