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遠藤製作所(7841)・目標悪化

連結営業利益率10%以上の継続的実現

FY2017に初出。16回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2025。

16記載
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017 – FY2019前進FY2021-Q2 – FY2022-Q32017: 120172018: 020182019: 120192020: 120202021: 320212022: 420222023: 320232024: 120242025: 120252026: 1
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営業利益・営業利益率の向上目標244社が書いているテーマ・逆風8社・追い風250社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。100社中14社が悪化側に。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている188社のうち14社を表示しています。上の文は188社すべてから計算しています。このテーマの258件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025悪化有価証券報告書

    「翌連結会計年度以降につきましては、中期経営計画を策定し、資本コスト等を意識した経営を実施していくにあたり、経営方針、経営戦略、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等として、自己資本利益率(ROE)5.0%を目標とするものであります。なお、当連結会計年度における自己資本利益率(ROE)につきましては、2.6%であり、自己資本利益率(ROE)の向上に取り組んでまいります。」

    ROE5.0%目標を継続する一方、2025年度実績は2.6%となり、前年度の5.3%から低下して目標水準を下回った。
  2. FY2024前進有価証券報告書

    「翌連結会計年度以降につきましては、中期経営計画を策定し、資本コスト等を意識した経営を実施していくにあたり、経営方針、経営戦略、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等として、自己資本利益率(ROE)5.0%を目標とするものであります。なお、当連結会計年度における自己資本利益率(ROE)につきましては、5.3%であり、自己資本利益率(ROE)の向上に取り組んでまいります。」

    ROE5.0%を目標とする中、2024年度のROEは5.3%となり、目標水準を上回った。中期経営計画と資本コストを意識した経営を継続するとしている。
  3. FY2023再定義有価証券報告書

    「経営方針、経営戦略、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等として、連結営業利益率10%以上の継続的な実現を目指しており、当連結会計年度における連結営業利益率は7.5%(前期比5.2ポイント低下)であります。翌連結会計年度以降につきましては、中期経営計画を策定し、資本コスト等を意識した経営を実施していくにあたり、経営方針、経営戦略、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等として、自己資本利益率(ROE)5.0%を目標とするものであります。」

    当年度については連結営業利益率10%以上の目標を継続したが、実績は7.5%となった。翌年度以降は、中期経営計画と資本コストを意識した経営のもと、ROE5.0%を目標指標とする方向へ変更している。
  4. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「この結果、当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高は115億54百万円(前年同期比6.3%増)となりました。利益面につきましては、生産の効率化及びコスト低減に努めたものの、円安や原材料価格等の高騰等から、営業利益7億14百万円(同55.9%減)、経常利益8億33百万円(同50.0%減)」

    第3四半期累計の連結営業利益率は約6.2%となり、10%以上の目標水準を下回った。前年同期の約14.9%からも低下している。
  5. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「一方、利益面につきましては、効率化及びコスト低減に努めたものの、原材料及び燃料費の高騰の影響等があり、営業利益5億96百万円(同47.6%減)、経常利益7億4百万円(同37.5%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益4億73百万円(同50.9%減)となりました。」

    当第2四半期累計の営業利益率は、売上高78億70百万円と営業利益5億96百万円から約7.6%となり、10%以上の目標水準を下回った。前年同期の約16.2%からは低下している。
  6. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「利益面につきましては、効率化による原価低減に努めたものの原材料価格及びエネルギー価格の高騰、円安等の影響があり、営業利益2億79百万円(同52.3%減)」

    当第1四半期の売上高38億92百万円、営業利益2億7,909万7千円から営業利益率は約7.2%となり、10%以上の目標水準を下回った。前年同期の約16.8%からも低下している。
  7. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「この結果、当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高は108億66百万円となりました。利益面につきましては、効率化及びコスト低減に努めるとともに、売上高が増加したこと等から、営業利益16億21百万円(前年同期比18.5%増)となりました。」

    開示された売上高108億66百万円と営業利益16億21百万円から、当第3四半期累計の営業利益率は約14.9%となり、連結営業利益率10%以上の目標水準を上回る期間実績となっている。
  8. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「利益面につきましては、効率化及びコスト低減に努めるとともに、売上高が増加したこと等から、営業利益11億39百万円(前年同期比32.6%増)」

    売上高70億15百万円、営業利益11億39百万円から、第2四半期累計の営業利益率は約16.2%と算出され、10%以上の目標水準を上回っている。
  9. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「利益面につきましては、効率化及びコスト低減に努めるとともに、売上高が増加したこと等から、営業利益5億84百万円(同17.1%増)」

    当第1四半期の売上高34億76百万円と営業利益5億84百万円から、営業利益率は約16.8%と算出され、10%以上の目標水準を上回る期間実績となった。継続的な通期達成とは記載していない。
  10. FY2021前進有価証券報告書

    「なお、経営方針、経営戦略、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等として、連結営業利益率10%以上の継続的な実現を目指しており、当連結会計年度における連結営業利益率は14.6%(前期比13.7ポイント向上)であり、引き続き連結営業利益率の向上に取り組んでまいります。」

    連結営業利益率10%以上の継続的実現を目標とする中、当年度の連結営業利益率は14.6%となり、目標水準を上回った。継続的な向上への取り組みは続けるとしている。
  11. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「この結果、当第3四半期連結累計期間の業績は、ゴルフ関連市場等が好調に推移するなか、新型コロナウイルス感染症による生産への影響を最小限に止めるべく努め、受注に対して安定供給が実施できたこと等により、売上高は93億84百万円(前年同期比61.4%増)となりました。利益面につきましても、ゴルフ関連市場等が好調に推移していることや、昨年の新型コロナウイルス感染症による一部の取引先の操業停止等からの回復を背景に、売上高の増加等により、営業利益13億68百万円(前年同期は70百万円の営業損失)となりました。」

    第3四半期累計の売上高93億84百万円、営業利益13億68百万円から営業利益率は約14.6%となり、連結営業利益率10%以上の目標を上回る期間実績となった。ただし、継続的な通期達成とは記載していない。
  12. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「利益面につきましては、生産効率の向上、コスト低減に努め、売上高の増加等により、営業利益8億59百万円(前年同期は3億25百万円の営業損失)、経常利益9億8百万円(前年同期は3億17百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純利益6億61百万円(前年同期は3億42百万円の四半期純損失)となりました。」

    第2四半期累計の開示売上高61億71百万円と営業利益8億59百万円から営業利益率は約13.9%と算出され、10%以上の目標水準を上回る期間実績となっている。ただし、通期・継続的な達成とは記載していない。
  13. FY2020悪化有価証券報告書

    「なお、経営方針、経営戦略、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等として、連結営業利益率10%以上の継続的な実現を目指しており、当連結会計年度における連結営業利益率は0.9%(前期比0.2ポイント低下)であり、引き続き連結営業利益率の向上に取り組んでまいります。」

    連結営業利益率10%以上の目標は維持しているが、実績は前年度の1.1%から0.9%へ低下し、目標との差がさらに拡大した。
  14. FY2019再掲有価証券報告書

    「連結営業利益率10%以上の継続的な実現を目指しており、当連結会計年度における連結営業利益率は1.1%(前期比5.7ポイント低下)であり、引き続き連結営業利益率の向上に取り組んでまいります。」

    連結営業利益率10%以上の目標を継続している。当年度実績は1.1%で、目標との差が残り、前期比5.7ポイント低下した。
  15. FY2018再掲有価証券報告書

    「経営指標としましては、中長期的な経営戦略を総合的に勘案し、経営に最も適した指標の設定を考えておりますが、当面、10%以上の連結営業利益率の継続的な実現を目指します。」

    連結営業利益率10%以上を継続的に実現する当面の経営指標を再掲している。
  16. FY2017初出有価証券報告書

    「経営指標としましては、中長期的な経営戦略を総合的に勘案し、経営に最も適した指標の設定を考えておりますが、当面、10%以上の連結営業利益率の継続的な実現を目指します。」

    当面の経営指標として、連結営業利益率10%以上を継続的に実現する目標を初めて明示した。
一緒に動いた変遷

「OA機器市場低迷と取引先在庫調整によるステンレス受注減少」は、この変遷が動いた16回のうち10回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1076666★123456
  1. ★この変遷
  2. 1OA機器市場低迷と取引先在庫調整によるステンレス受注減少10回
  3. 2投資事業有限責任組合の元本割れリスク7回
  4. 3全社の効率化・コスト低減による収益改善6回
  5. 4為替変動リスクと為替ヘッジ6回
  6. 5研究開発活動への1億75百万円支出6回
  7. 6グローバルなゴルフ市場での技術・品質・付加価値向上6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

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