大型案件の検収遅れ
FY2018-Q2に初出。12回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
アビックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。6社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2026対処有価証券報告書
「情報機器部門につきましては、大規模スタジアム・アリーナをはじめ、大手商業施設、スポーツマーケット、オフィスエントランス、シネコンなど多様な業界での案件を着実に受注しており、用途・業界の多様化が進んでいます。」
大型案件の検収時期集中が過去に業績を圧迫した一方、当期は多様な業界で案件を着実に受注し、売上高5,406,080千円まで拡大した。 - FY2023対処有価証券報告書
「本施策の一環として2021年11月１日に実施した、株式会社プロテラスの一部事業の吸収分割は、当連結会計年度より年間通じて業績に寄与することとなり、売上高は大幅な増加となりました。」
前期まで記載されていた案件の検収時期集中・売上未寄与に対し、本 filing ではプロテラス事業が年間を通じて業績に寄与したと説明されている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「しかし、サイネージマーケットの拡大に伴う競合参入による価格競争や円安進行による仕入価格高騰が利益を圧迫したこと、および下半期の案件の検収時期が第４四半期に集中していること等により、第３四半期連結累計期間においては営業損失を計上する結果となりました。」
下半期案件の検収が第4四半期に集中し、第3四半期累計期間の売上・利益に寄与しない状況が実際に発生し、営業損失の要因として記載されている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「このような取組みの効果に加え、代理店との連携強化や総合演出力を活かした新規マーケットの開拓の成果が表れ、第２四半期に入りスタジアムなどのスポーツ施設や飲食や小売業界の大型チェーン店、大型商業施設への展開など売上高は大きく増加いたしました。」
前四半期には大型案件が第1四半期売上に寄与しなかったとされていたが、本 filing では第2四半期にスポーツ施設や大型商業施設等への展開により売上高が大きく増加したと記載されている。検収遅れの解消自体は明示されていない。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「しかし、大型案件が下期偏重の傾向にあり当第１四半期の売上に寄与しなかったこと、急激な円安進行による仕入価格高騰が収益面を圧迫したことにより、営業損失となりました。」
大型案件が下期偏重となり、当第1四半期の売上に寄与しなかったことが実際に記載されている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「しかし、案件の検収が第４四半期に集中しており、業績への寄与も同時期となる見込みです。」
案件の検収が第4四半期に集中し、業績への寄与も同時期となる見込みであることが記載されている。大型案件・案件検収の時期ずれに関する既存リスクが引き続き表面化している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「その中で、当第２四半期においては、大型案件が売上まで至らず、低調な結果となりましたが、下期に向けて業績に寄与する見込みであります。」
大型案件が当第2四半期に売上計上まで至らなかったことが実際に記載されている。下期の業績寄与見込みも併記されている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「その中で、当第１四半期会計期間においては、大型案件が売上まで至らず、低調な結果となりましたが、下期に向けて業績に寄与する見込みであります。」
大型案件が当第1四半期会計期間に売上まで至らず、低調な結果となったことが実際に記載されている。下期の業績寄与見込みも併記されている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「その中で、当第３四半期連結会計期間においては、大型案件が売上まで至らず、低調な結果となりましたが、年度末に向けて業績に寄与する見込みであります。」
大型案件が第3四半期会計期間の売上に至らず、低調な結果となったことが実際に記載されている。年度末に向けた業績寄与の見込みも併記されている。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「また、大型案件は下期に偏重する傾向にあるため、今後の業績に寄与する見込みであります。」
前四半期に記載された大型案件の検収遅れは再記載されず、大型案件は下期に業績へ寄与する見込みと説明されている。ただし、検収遅れの解消自体は明示されていない。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「情報機器につきましては、製品の低価格化、オリンピック需要などから市場は拡大傾向にあり、大型案件が堅調に推移しております。」
前四半期に発生した大型案件の検収遅れは本四半期に再記載されず、大型案件は堅調に推移していると説明されているため、開示上は当該リスクの表現が弱まっている。ただし、検収遅れの解消自体は明示されていない。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「情報機器につきましては、大型案件の検収遅れが発生しているものの、中国製のLED表示機を扱うことにより引き続きマーケットは拡大しております。」
情報機器事業において大型案件の検収遅れが実際に発生したと記載されている。遅延の金額や期間は示されていない。