新規サービスの追加・既存サービスの強化
FY2016に初出。29回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、マーケティング支援として顧客のWebサイト構築案件を受注したことにより、前年同期比で増収増益となりました。」
ファンドディスクロージャー事業で、マーケティング支援として顧客のWebサイト構築案件を受注し、増収増益に寄与した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社サービスである金融ドキュメントオーダーマネジメントシステム（通称「FDOS」）の導入社数が増加し、業績に寄与しました。」
ファンドディスクロージャー事業において、FDOSの導入社数増加という具体的なサービス拡大が業績に寄与した。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「投資信託市場の純資産総額の増加傾向は継続しております。また、従前から印刷部数は減少傾向にありましたが、2024年スタートの新ＮＩＳＡ制度や株価上昇等が追い風となり、当社サービスの金融ドキュメントオーダーマネジメント(通称ＦＤＯＳ)を通じて受注した印刷物や販促資料等の印刷部数が増加したこと、またＷＥＢ／動画のデジタル需要の取り込み強化により、前年同期比で増収増益となりました。」
従来のFDOSや顧客へのソリューションアプローチ強化に加え、WEB・動画のデジタル需要の取り込み強化が明示され、ファンドディスクロージャー事業の増収増益に寄与した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「投資信託市場の純資産総額の増加傾向は継続しております。また、従前から印刷部数は減少傾向にありましたが、2024年スタートの新ＮＩＳＡ制度や株価上昇等が追い風となり、当社サービスの金融ドキュメントオーダーマネジメント(通称ＦＤＯＳ)を通じて受注した印刷物や、顧客へのソリューションアプローチ強化により販売した販促資料等の印刷部数が増加したことにより、印刷部数の減少トレンドに歯止めをかけることができたため、前年同期比で増収増益となりました。」
FDOSを通じた印刷物の受注と、顧客へのソリューションアプローチ強化による販促資料販売という具体的な施策が記載され、印刷部数の減少トレンドに歯止めがかかったとされた。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、従前から印刷部数は減少傾向にありましたが、2024年スタートの新ＮＩＳＡ制度や株価上昇等が追い風となり、加えて当社として顧客へのソリューションアプローチを強化しました。結果として印刷部数の減少トレンドに歯止めをかけることができたため、前年比で増収増益となりました。」
ファンドディスクロージャー事業で顧客へのソリューションアプローチを強化し、印刷部数の減少トレンドに歯止めをかけたと説明された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「WEB/動画制作、投資信託関連資料類の受発注管理ソリューションの拡大に注力しておりますが、印刷受注量の減少分を埋めるには至りませんでした。」
WEB・動画制作および投資信託関連資料類の受発注管理ソリューションの拡大への注力が継続して記載された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「投資信託市場の純資産総額は、株価上昇の影響により年初比で増加しておりますが、印刷部数の減少傾向は継続しており、WEB/動画制作、投資信託関連資料類の受発注管理ソリューションの拡大に注力しておりますが、印刷受注量の減少分を埋めるには至りませんでした。」
WEB・動画制作および投資信託関連資料類の受発注管理ソリューションの拡大に引き続き注力しているが、印刷受注量の減少を補うまでには至っていない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「WEB/動画制作、投資信託関連資料類の受発注管理ソリューションの展開も継続しておりますが、印刷受注量の減少分を埋めるには至らず、減収減益となりました。」
WEB・動画制作および投資信託関連資料類の受発注管理ソリューションの展開を継続しているが、印刷受注量の減少を補うまでには至っていない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「新サービスの企画開発の改良に注力したこと、体制の強化をしたこともあり、前年同期比で減収減益となりました。」
新サービスの企画・開発の改良への注力と体制強化が引き続き記載された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「新サービスの企画開発の改良に注力したこと、体制の強化をしたこともあり、前年同期比で減収減益となりました。」
新サービスの企画・開発の改良への注力と体制強化が引き続き記載された。ファンドディスクロージャー事業ではこれらの費用・取り組みもあり減収減益となった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「今後も新規コンテンツの追加などにより収益性の強化に努めてまいります。」
新規コンテンツの追加による既存サービス強化と収益性向上の方針が再掲された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また新ソリューション展開のための費用の増加もあり、前年同期比で減収減益となっております。」
新ソリューション展開のための費用増加が、ファンドディスクロージャー事業の減収減益要因として引き続き記載された。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、新サービスの企画・開発及び既存サービスの改良に注力したこと、外注費や販売費及び一般管理費の削減効果もあり、前年同期比で増収増益となっております。」
新サービスの企画・開発および既存サービスの改良への注力が引き続き記載された。 - FY2021-Q1新サービス開発・既存サービス改良への注力が既存印刷受注減少に影響有価証券報告書
「新サービスの企画・開発及び既存サービスの改良に注力したことの影響により、既存の投資信託関連の印刷受注量は前年同期比で減少となりましたが、外注費などのコスト削減効果があり、販売費及び一般管理費が減少し、前年同期比で減収増益となっております。」
新サービスの企画・開発および既存サービス改良への注力が具体的に記載された一方、その影響で既存の投資信託関連印刷受注量が前年同期比2.2％減となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また新ソリューション展開のための費用の増加もあり、前年同期比で減収減益となっております。」
新ソリューション展開のための費用増加がファンドディスクロージャー事業の減収減益要因となっていることが、前四半期に続いて記載された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また緊急事態宣言に伴う経済活動停滞の影響や、新ソリューション展開のための費用の増加により、前年同期比で減収減益となっております。」
新ソリューション展開のための費用増加が、ファンドディスクロージャー事業の減収減益要因として引き続き記載された。 - FY2020-Q1新ソリューション展開に伴う費用増加有価証券報告書
「また新ソリューション展開のための費用の増加もあり、前年同期比で減収減益となっております。」
ファンドディスクロージャー事業で新ソリューション展開のための費用が増加し、減収減益の要因となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「今後も新規コンテンツの追加などにより収益性の強化に努めてまいります。」
新規コンテンツの追加による個人投資家向け情報サービスの収益性強化方針を再掲した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「ネット証券会社に提供している個人投資家向けコンテンツ開発案件の受注好調が継続しております。」
ネット証券会社向けの個人投資家向けコンテンツ開発案件について、受注好調の継続が記載された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「機関投資家向けデータサービスやネット証券会社に提供している個人投資家向け銘柄分析ツールの機能追加などの開発案件の受注好調が継続するとともに、」
機関投資家向けデータサービスおよび個人投資家向け銘柄分析ツールの機能追加による開発案件の好調が継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「一方、機関投資家向けデータサービスやネット証券会社に提供している個人投資家向け銘柄分析ツールの機能追加などの開発案件が好調に推移しました。」
機関投資家向けデータサービスおよび個人投資家向け銘柄分析ツールの機能追加による開発案件が引き続き好調とされた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ネット証券会社に提供している個人投資家向けコンテンツが好調に推移するとともに、大手証券会社向けレポート作成システムの機能追加、連結子会社である株式会社キャピタル・アイが提供する資本市場関係者向けリアルタイムニュース『キャピタルアイ・ニュース』も堅調に推移しております。」
個人投資家向けコンテンツと大手証券会社向けレポート作成システムの機能追加を含む既存サービス強化が引き続き記載された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「大手証券会社向けレポート作成システムの機能追加、連結子会社である株式会社キャピタル・アイが提供する資本市場関係者向けリアルタイムニュース『キャピタルアイ・ニュース』も堅調に推移しております。」
大手証券会社向けレポート作成システムの機能追加と、資本市場向けリアルタイムニュースの堅調な推移が引き続き記載された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「大手証券会社向けレポート作成システムの機能追加、連結子会社である株式会社キャピタル・アイが提供する資本市場関係者向けリアルタイムニュース『キャピタル・アイニュース』も堅調に推移しております。」
大手証券会社向けレポート作成システムの機能追加が引き続き記載され、既存サービスの強化が継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「大手証券会社向けに提供するレポート作成システムの機能追加や、ネット証券会社に提供している個人投資家向け銘柄分析ツールの新機能追加などによる開発案件が業績に寄与しました。」
レポート作成システムおよび個人投資家向け銘柄分析ツールで機能追加を実施し、開発案件が業績に寄与した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「今後も新規コンテンツの追加などにより収益性の強化に努めます。」
個人投資家向け情報サービスについて、新規コンテンツの追加による収益性強化を引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「その他、新規サービスとしてテキストマイニングサービスや個人投資家向け情報提供サービス『株予報』のリニューアルなどサービス追加、強化を行ってまいりました。」
テキストマイニングサービスの追加と、個人投資家向け『株予報』のリニューアルを新規サービス施策として記載した。