バンダイナムコホールディングス（7832）・目標前進
自社拠点のエネルギー由来CO2排出量削減と2050年実質ゼロ
FY2021に初出。4回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2023。直近の記載はFY2026。
4記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
GHG排出量（Scope1〜3）の算定・削減目標設定と再生可能エネルギー調達1164社が書いているテーマ・逆風11社・追い風1220社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。6社中1社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。このテーマの1231件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「◆短中期目標 2026年度：43,000t-CO2／2019年度比35％減 2027年度：39,500t-CO2／2019年度比40％減 ◆長期目標 2030年まで：2019年度比50％ 2035年まで：2019年度比65％ 2050年まで：実質排出量ゼロ」
従来の2030年・2050年目標に加え、2026年度43,000t-CO2、2027年度39,500t-CO2、2035年65％削減という中間目標を具体化している。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「Scope1,2におけるCO2排出量削減 2030年まで：2019年度比50％ 2050年まで：実質排出量ゼロ」
2030年削減目標を従来の35％から2019年度比50％へ引き上げ、2050年実質ゼロ目標と省エネルギー・再生可能エネルギー・カーボンクレジットの導入を掲げている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「2050年まで 自社拠点（社屋、自社工場、直営アミューズメント施設等）におけるエネルギー由来のCO2排出量実質ゼロ 2030年まで 自社拠点におけるエネルギー由来のCO2排出量 2020年３月期比 35％削減（2014年３月期比 50％削減）」
2050年実質ゼロ・2030年35％削減の目標を継続しているが、削減率の基準年度が従来の2019年度比・2013年度比から2020年3月期比・2014年3月期比へ変更されている。 - FY2021初出有価証券報告書
「2050年まで：自社拠点（社屋、自社工場、直営アミューズメント施設等）におけるエネルギー由来の二酸化炭素排出量 実質ゼロ 中間目標 2030年まで：自社拠点におけるエネルギー由来の二酸化炭素排出量2019年度比35％削減（2013年度比50％） 主な取組み 省エネルギー施策のさらなる推進、再生可能エネルギーの導入等」
サステナビリティ方針の一環として、自社拠点のエネルギー由来CO2について2050年実質ゼロ、2030年までに2019年度比35％削減という数値・期限付き目標を初めて明示している。