新型コロナウイルス感染症による事業・業績への影響
FY2020に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2024再定義有価証券報告書
「感染力及び罹患した場合の重篤性からみた危険性が高い感染症の蔓延や、感染症に対する厳格な防疫措置政策の実践により、原材料の供給停止や工場の生産停止等、事業活動が中断し、業績への影響を及ぼす可能性があります。」
特定の新型コロナウイルス感染症リスクから、感染症の長期蔓延や防疫措置による供給・生産停止を含む一般的な感染症リスクへ整理し直した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、引き続き、新型コロナウイルス感染症の予防対策を徹底し、事業活動を実施してまいりました。」
新型コロナウイルス感染症の予防対策を引き続き徹底しながら事業活動を実施している。感染症リスク自体について重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、引き続き、新型コロナウイルス感染症の予防対策を徹底し、事業活動を実施してまいりました。」
新型コロナウイルス感染症の予防対策を引き続き徹底しながら事業活動を実施している。感染症リスク自体について重要な変更はないとしている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「今後の経済見通しにつきましては、いまだ新型コロナウイルスの感染拡大が続いており、収束の時期や感染拡大による影響が見通せないため、先行きは非常に不透明感の強い状況にあります。」
新型コロナウイルス感染症の拡大継続と、収束時期・業績影響の不透明さを引き続きリスクとして記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴い、当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症による財政状態・経営成績への影響可能性を引き続き記載している。前年同期の工場休止等による減少影響は解消された一方、感染症リスク自体について重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴い、当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症による財政状態・経営成績への影響可能性を引き続き記載している。前年同期の工場休止等による減少影響は解消された一方、感染症リスク自体に重要な変更はないとしている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「また、利益面では広告宣伝費をはじめとした販売費の抑制、その他管理費の節減に努めたものの、第２四半期連結累計期間までの売上高の落ち込みをカバーするまでには至らず、営業利益は1,932百万円（同33.8％減）、経常利益は2,005百万円（同33.3％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は840百万円（同45.5％減）となりました。」
新型コロナウイルス感染症による工場休止・店舗休業等の影響が通期でも顕在化し、減収減益となった。一方、第3四半期会計期間以降は影響が解消されつつあると説明している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「業績面においては、新型コロナウイルス感染症の拡大によるフィリピンでの生産工場の一時的な休止や国内の一部店舗の休業等により第２四半期連結累計期間まで大きな影響を受けた一方、当第３四半期連結会計期間においては、その影響が解消されつつあるため、売上高、利益ともに前年同四半期を上回りました。」
新型コロナウイルス感染症による工場休止・店舗休業と業績への影響が第2四半期累計まで実際に発生し、第3四半期会計期間には影響が解消されつつあると記載している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルス感染症の拡大によるフィリピンでの生産工場の一時的な休止や国内の一部店舗の休業等の影響等より、当第２四半期連結累計期間の売上高は、14,793百万円(前年同四半期比26.5%減)となりました。」
新型コロナウイルス感染症による事業・業績への影響が第2四半期累計でも顕在化し、工場休止・店舗休業、売上高26.5％減、営業損失592百万円等が発生した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大によるフィリピンでの生産工場の一時的な休止や国内の一部店舗の休業等の影響により、当第１四半期連結累計期間の売上高は5,414百万円(前年同四半期比37.0%減)となりました。」
前期に独立したリスクとして記載された新型コロナウイルス感染症について、フィリピン工場の一時休止、国内店舗の休業、売上高37.0％減、営業損失等の実際の影響が発生した。 - FY2020初出有価証券報告書
「パンデミック等のような大規模災害の場合には、当社グループの業績に重大な影響を及ぼすリスクがあります。パンデミック等の大規模災害が発生した場合においても、当社の生産・物流・販売等の機能を一定水準確保し、お客様に対する商品・サービス提供を継続することで社会的責任を果たすべく、事業継続計画を検討しております。現在は新型コロナウイルス感染症の影響を鑑み、当社の基本方針や業務指針を策定し実践しております。」
新型コロナウイルス感染症の世界的拡大を受け、パンデミックによる業績影響リスクと、基本方針・業務指針・BCPの検討および実践を初めて独立して記載した。