Komori
トランザクション(7818)・施策前進

販売促進の効果測定を活用した付加価値サービスの受注強化

FY2016-Q3に初出。21回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026-H1。

21記載
11年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018 – FY2020-Q1再掲FY2020-Q3前進FY2021 – FY2026-H12016: 220162017: 420172018: 420182019: 120192020: 320202021: 120212022: 120222023: 120232024: 320242025: 020252026: 1
同じテーマの他社
販売促進効果測定サービスによる受注拡大1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社

このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。

全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「セールスプロモーションでは、顧客企業の需要を取り込み、小中規模の案件を積み重ねることに加えて、大型のキャンペーン案件を複数獲得いたしました。」

    小中規模案件の積み上げに加え、大型キャンペーン案件を複数獲得した。
  2. FY2024前進有価証券報告書

    「加えて、エンタメ・推し活マーケットに対応した物販・OEM商品を製作する「オリジナルグッズプレス」や企業やショップなどのオリジナル物販品を製作する「オリジナルグッズドットコム」においては、プレスリリース配信の強化などの施策により、各サイトの特長をアピールすることで認知度の向上を図りました。」

    物販・OEM向けサイトでプレスリリース配信を強化し、各サイトの認知度向上を図った。
  3. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「エンタメ・推し活マーケットに対応した物販・OEM商品を製作する「オリジナルグッズプレス」や企業やショップなどのオリジナル物販品を製作する「オリジナルグッズドットコム」においては、プレスリリース配信の強化などの施策により、各サイトの特長をアピールすることで認知度の向上を図りました。」

    物販・OEM向けサイトについて、プレスリリース配信を強化し、サイト認知度向上を図る施策を追加した。
  4. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「主力のDtoCサイト「販促STYLE」では、登録製品の拡充やユーザビリティを向上するなどの施策により会員数が増加、リピート率が向上いたしました。また、物販・OEM向けの「オリジナルグッズプレス」や企業のオリジナル物販品や記念品などを製作する「オリジナルドットコム」においても、施策の成果が徐々に現れております。」

    DtoC・OEMサイトの製品登録、ユーザビリティ改善、SNS活用等を進め、会員数・リピート率の向上や新サイトでの成果を記載した。
  5. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「「DtoC」サイトにおいては、物販・OEM向けの自社プラットフォームサイト「オリジナルグッズプレス」やペットウェア・関連製品を取り扱う「Calulu ONLINE STORE」において、SNSの活用を強化するなど、利用者の認知を拡げ、売上拡大に向けた活動を推し進めてまいりました。」

    DtoCサイトでSNS活用を強化し、利用者認知の拡大と売上拡大に向けたデジタル販促を推進した。
  6. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「また、主力サイトの「販促STYLE」「MARKLESS STYLE」を始めとしたECサイトにおいても、登録製品の充実やユーザビリティの向上、メールマガジンの配信やSNSを活用した広告を強化したことで、引き続き会員数が増加、リピート率が向上いたしました。」

    ECサイトで製品登録、ユーザビリティ、メールマガジン、SNS広告を強化し、会員数とリピート率の向上につなげた。
  7. FY2021前進有価証券報告書

    「また、EC事業の拡大を加速させるため、第2四半期後半に一部試験的に開始した顧客企業が運営するECサイトとの自動連携に向けた取り組みを継続いたしました。自動連携により、当社グループの在庫情報をリアルタイムで提供できることに加え、顧客企業のECサイトの受発注も自動で連携されます。」

    顧客企業ECサイトとの在庫情報・受発注の自動連携を試験開始後も継続し、双方の処理自動化を進めた。
  8. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「EC事業では、引き続き各サイトにおいてSEO対策、広告の強化、製品の拡充、利便性の向上等強化を図ったことに加え、主力サイトのリニューアルに向けて開発を進めました。」

    SEO、広告、製品拡充、サイト利便性向上、主力サイトのリニューアル開発を継続。
  9. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「すべてのプロダクツに共通するEC事業では、各サイトにおいてSEO対策、広告の強化、製品の拡充、利便性の向上を図るとともに、WEBマーケティングを強化し、引き続き、集客力及び購買数・購買単価の向上に努めました。また、主力サイトである「MARKLESS STYLE」及び「販促スタイル」は、ユーザビリティー向上を目的としたリニューアルに向け、2020年7月予定の「MARKLESS STYLE」は開発を加速させ、その後に予定している「販促スタイル」においても並行して開発を進めました。」

    SEO・広告・製品拡充・WEBマーケティングに加え、主力ECサイトのリニューアル開発を具体的に進展。
  10. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「すべてのプロダクツに共通するEC事業では、各サイトにおいてSEO対策、広告の強化、製品の拡充、利便性の向上を図るとともに、WEBマーケティングを強化し、集客力及び購買数の向上に努めました。」

    SEO、広告、製品拡充、サイト利便性向上、WEBマーケティングによるEC集客・購買向上策を継続。
  11. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「すべてのプロダクツに共通にするEC事業では、各サイトにおいて利便性の向上を図るとともに、WEBマーケティングを強化することにより、業務効率を高めて積極的な営業活動を引き続き推進してまいりました。」

    EC各サイトの利便性向上、WEBマーケティング強化、業務効率向上による営業活動を継続。
  12. FY2018再掲有価証券報告書

    「「モノ」領域に留まらず、「コト」領域に対するサポートを強化してまいります。イベントやキャンペーンを一括受注するためにSNSを活用したサービスを展開するなど、顧客ニーズに応えるための企画提案を積極的に行ってまいります。」

    SNSを活用したイベント・キャンペーン支援や、モノにとどまらない付加サービスの方向性を継続。
  13. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「また、Twitterを利用するキャンペーンシステム「INSTANT TWIN(インスタント ツウィン)」のサービスを開始いたしました。」

    Twitterを活用したキャンペーンシステムのサービス提供を開始。
  14. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「また、CRM(※1)をベースとしたデジタルマーケティングのノウハウをキャンペーン企画に活用することで、顧客企業のロイヤルティ向上や売上・利益拡大を支援する新たな施策の提供を始めるなど、「モノづくり」に係わる事業領域の拡大に向けた新サービスの充実を図ってまいりました。」

    CRMを基盤とするデジタルマーケティングをキャンペーン企画に活用し、新たな施策の提供を開始。付加価値サービスの内容を具体化。
  15. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「マーケティング部を新設し、顧客の潜在ニーズを推測した積極的な営業活動の推進、顧客戦略に基づくコンサルティング営業の強化、セールスプロモーション領域の拡大を図ってまいりました。」

    マーケティング部の新設を通じ、潜在ニーズの把握、コンサルティング営業、セールスプロモーション領域の拡大を進めた。
  16. FY2017再掲有価証券報告書

    「主力事業であるカスタムメイド雑貨事業では、エンタテイメント業界やアミューズメント業界などの顧客への営業活動に注力し、物販品やセールスプロモーショングッズなどの「モノ」領域に留まらず、イベントやキャンペーンといった「コト」領域に対するWEB制作や販売サポートにも対応するなどトータルソリューションの高度化を図ってまいりました。」

    付加サービスを含むトータルソリューションの高度化を継続。
  17. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「「モノ」領域に留まらず、イベントやキャンペーンといった「コト」領域に対するWEB制作や販売支援などの付加サービスを提供することでトータルソリューションの高度化を図ってまいりました。」

    WEB制作、販売支援などの付加サービスによるトータルソリューションの高度化を継続。
  18. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「イベントやキャンペーンといった「コト」領域に対するWEB制作や販売支援などの付加サービスを提供することによりトータルソリューションの高度化を図ってまいりました。」

    WEB制作、販売支援などの付加サービスによるセールスプロモーション支援を継続。
  19. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「また、セールスプロモーションにおいては、IPPAG社の上位組織である「IPPAG Genossenschaft社」が運営する協同組合「IPPAG Cooperative」にサービスパートナーとして加入し、自社取り扱い製品のグローバル展開や国内クライアントへの製品供給力の拡大など販売促進プロモーション支援サービスの体制強化を図りました。」

    IPPAG Cooperativeへのサービスパートナー加入により、販売促進支援サービスの体制強化を具体的に進めた。
  20. FY2016再掲有価証券報告書

    「製品提供のみに留まらず、キャンペーン窓口対応や特設WEBサイトの作成などセールスプロモーション全般におけるトータルソリューション型営業を強化いたしました。」

    販売促進に関する付加価値提供の手段として、窓口対応や特設WEBサイト作成を明記。
  21. FY2016-Q3初出有価証券報告書

    「販売促進の効果測定等による付加価値サービスを活かし、セールスプロモーション案件の受注強化を図りました。」

    効果測定を付加価値サービスとして受注強化につなげる方針。
一緒に動いた変遷

「EC事業及び小売り事業の拡大」は、この変遷が動いた21回のうち12回、同じ書類で同じ向きに動きました。

12119877★123456
  1. ★この変遷
  2. 1EC事業及び小売り事業の拡大12回
  3. 2魅力ある新製品の開発と新規事業の拡大11回
  4. 3売上高・営業利益・経常利益・純利益の増加9回
  5. 4エンタテイメント・アミューズメント業界など主力顧客への営業注力8回
  6. 5EC事業の売上高構成比向上を通じた営業利益率15%の達成7回
  7. 6天然素材・再利用可能製品を軸とした環境配慮型モノづくり7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
トランザクションの次の決算発表は2026-10-15の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
販売促進の効果測定を活用した付加価値サービスの受注強化|トランザクション(7818)の変遷 | Komori