顧客企業の業績変動と消費マインド冷え込みによる販売減少リスク
FY2016に初出。11回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q3。直近の記載は2026-07-15。
トランザクションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。24社中18社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
- 2026-07-15悪化決算説明資料
「顧客企業の「コスト急増」と「ナフサ不足」の二重ショックが発生。特に包装資材のコストが上昇し、食品値上げが顕著に。幅広い業界で販促予算に対する姿勢が一時的に慎重となった。」
顧客企業のコスト上昇と販促予算の一時的な慎重化が記載され、販売減少リスクに関する外部要因が追加された。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「この結果、ライフスタイルプロダクツの売上は、前年同期比で4億74百万円、17.2%の増収となりました。」
イベント制限緩和後のゲーム・アニメ、VTuber、2.5次元、スポーツイベント等の需要増加により、ライフスタイルプロダクツの売上が前年同期比17.2%増となった。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「音楽・舞台やスポーツイベントなどの業界においては、イベント規模・開催数が増加傾向にあり、これからの季節に盛り上がりを見せることが予想されることから、需要拡大に向けた営業活動を強化いたしました。」
従来回復が鈍化していた音楽・舞台関連を含むイベント業界で、イベント規模・開催数が増加傾向となり、需要拡大に向けた営業活動を強化した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「一方で、音楽や舞台等に関する業界に対する売上は、回復の鈍化傾向が継続いたしましたが、「With・Afterコロナに訪れるリベンジ需要」を見据えた営業活動に努めました。」
エンタテイメント業界全体は回復した一方、音楽・舞台関連では売上回復の鈍化が継続した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「各種イベントの再開に向けた動きが見られましたが、緊急事態宣言やまん延防止等重点措置の長期化による好不調の二極化が顕著となったことが影響し前期の水準に回復することができませんでした。」
イベント再開の動きがあったものの、規制措置の長期化によりイベント関連売上の回復が実際に阻害された。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「断続的な緊急事態宣言の発出やまん延防止等重点措置の適用により、特に音楽や舞台等に関係する業界のイベントでの直接販売が影響を受け売上の回復傾向が鈍化いたしました。」
イベント再開の動きがある一方、緊急事態宣言等によりイベント直接販売の回復鈍化が実際に発生した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「エンタテイメント業界では、各種イベントの再開に向けた動きが見られましたが、緊急事態宣言の再発出によりイベントでの直接販売については売上の回復傾向が鈍化いたしました。」
イベント再開の動きがあった一方、緊急事態宣言の再発出により直接販売の回復鈍化が実際に記載された。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「下半期は感染症拡大による各種イベントの縮小・延期・中止の影響を受けて、イベント物販品の売上減少が避けられない状況となりました。」
顧客企業・イベント主催者側の活動制限により、イベント物販の売上減少が実際に発生。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「緊急事態宣言や自粛要請を受けて各種イベントの開催が延期・中止となったことにより、当第3四半期はイベント物販が大きく影響を受け売上縮小が避けられない状況となりました。」
顧客企業・イベント主催者側の活動制限により、イベント物販の延期・中止と売上縮小が実際に発生。 - FY2017再掲有価証券報告書
「顧客企業がその属する市場や景気動向により、広告宣伝費や販売促進費等のセールスプロモーション費用の削減や投入時期の延期を行った場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、卸売業者や小売業者向けに雑貨製品の販売も行っており、これら企業の業績動向の他、景気悪化による消費マインドの冷え込み等による一般消費者の購入減少により、当社グループの業績及び財務内容に影響を及ぼす可能性があります。」
顧客企業の販促費削減・延期、卸売・小売企業の業績、消費者購入減少のリスクを継続記載。 - FY2016初出有価証券報告書
「顧客企業がその属する市場や景気動向により、広告宣伝費や販売促進費等のセールスプロモーション費用の削減や投入時期の延期を行った場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、卸売業者や小売業者向けに雑貨製品の販売も行っており、これら企業の業績動向の他、景気悪化による消費マインドの冷え込み等による一般消費者の購入減少により、当社グループの業績及び財務内容に影響を及ぼす可能性があります。」
顧客企業の販促費削減・延期、卸売・小売企業の業績、一般消費者の購入減少をリスクとして整理。