ストックオプションによる株式価値希薄化
FY2017に初出。16回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019。直近の記載はFY2026。
クロスフォーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。34社中17社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに44社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「第６回新株予約権の行使による減少 500,000」
第6回新株予約権について、当事業年度中に500,000株分が行使され、株式発行が実際に生じた。なお、年度末時点でも1,642,800株分が未行使であり、転換社債型新株予約権付社債による5,000,000株分も残っている。 - 2026-09-14悪化業績予想の修正
「普通株式増加数(株) － 3,091,013 (うち転換社債型新株予約権付社債(株)） － 2,849,315 (うち新株予約権(株)) － 241,698」
潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上、転換社債型新株予約権付社債及び新株予約権による普通株式増加数が示され、希薄化エクスポージャーが確認された。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数 ※ 普通株式 2,142,800株(注)１」
第6回新株予約権について、普通株式2,142,800株を目的とする新株予約権をVC1社に発行した。さらに、第1回無担保転換社債型新株予約権付社債は普通株式5,000,000株を目的としており、潜在的な株式価値希薄化の規模が拡大している。 - FY2025対処有価証券報告書
「未行使残 ―」
第4回新株予約権は40,000株が行使され、12,000株が失効した結果、未行使残がなくなった。潜在的な株式価値希薄化の規模が解消された。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「ストックオプションの行使による増加であります。」
当中間会計期間に発行済株式総数が40,000株増加し、新株予約権の行使による株式発行が実際に生じた。新株予約権等の新規付与については該当事項なしと記載している。 - FY2024対処有価証券報告書
「権利行使 60,000 ― 失効 ― 153,800 未行使残 52,000 ―」
第4回新株予約権は60,000株が行使され未行使残が52,000株となり、第5回新株予約権は153,800株全てが失効した。潜在的な希薄化規模が縮小した。 - FY2023対処有価証券報告書
「未行使残 112,000 153,800」
新株予約権の未行使残は、第4回が112,000株、第5回が153,800株となり、第5回は前期の154,000株から200株減少した。 - FY2022対処有価証券報告書
「失効 ― 1,000 未行使残 112,000 154,000」
第5回新株予約権について1,000株が失効し、未行使残は154,000株となった。潜在株式数は小幅に減少している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、ストックオプション制度による潜在株式数は267,000株であり、発行済株式総数17,603,500株の1.5％に相当しております。」
潜在株式数は前期の267,200株から267,000株へ小幅に減少し、比率は1.5％で維持された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、ストックオプション制度による潜在株式数は267,200株であり、発行済株式総数17,522,000株の1.5％に相当しております。」
潜在株式数は前期の268,200株から267,200株へ小幅に減少し、比率は1.5％で維持された。 - FY2019対処有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、ストックオプション制度による潜在株式数は268,200株であり、発行済株式総数17,522,000株の1.5％に相当しております。」
潜在株式数は前期の275,800株から268,200株へ、発行済株式総数に対する比率は1.6％から1.5％へ低下した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 4,000株 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」
2018年11月1日から2019年1月31日までに新株予約権の行使により4,000株が増加し、株式価値希薄化の可能性が追加的に実際の株式発行として現れた。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、ストックオプション制度による潜在株式数は275,800株であり、発行済株式総数17,518,000株の1.6％に相当しております。」
潜在株式数は275,800株、発行済株式総数に対する比率は1.6％となり、前期開示の1.0％から希薄化可能性の規模が拡大している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により発行済株式数が52,000株増加し、株式価値希薄化の可能性が実際の株式発行として現れている。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「新株予約権の数 800個」
重要な後発事象として、80,000株を目的とする新株予約権が新たに割り当てられ、将来の株式価値希薄化の潜在量が増加している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、ストックオプション制度による潜在株式数は88,000株であり、発行済株式総数8,729,000株の1.0％に相当しております。」
取締役・従業員の士気向上と人材獲得のため制度を継続する一方、権利行使による希薄化や株式需給悪化をリスクとしている。