自然災害・事故による事業中断
FY2017に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
クロスフォーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。31社中15社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに36社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループ施設の周辺地域において、大地震や津波、台風、洪水等の自然災害あるいは予期せぬ事故等が発生し、施設に物理的な障害が生じて当社グループの販売や物流、仕入活動が阻害された場合」
自然災害・事故による施設障害、販売・物流・仕入活動の中断リスクを継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループ施設の周辺地域において、大地震や津波、台風、洪水等の自然災害あるいは予期せぬ事故等が発生し、施設に物理的な障害が生じて当社グループの販売や物流、仕入活動が阻害された場合」
自然災害・事故による施設障害と販売、物流、仕入活動の中断リスクを継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また震災や水災等の自然災害に対しても、当社グループは社員及び関係するステークホルダーの健康や安全を最優先に考えて事態に対応します。」
自然災害・事故による販売、物流、仕入活動の中断リスクと、健康安全を優先する対応方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループ施設の周辺地域において、大地震や津波、台風、洪水等の自然災害あるいは予期せぬ事故等が発生し、施設に物理的な障害が生じて当社グループの販売や物流、仕入活動が阻害された場合」
自然災害・事故による施設障害と販売、物流、仕入活動の中断リスクを継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「ジュエリー業界におきましては、近年盛り上がりを見せていたインバウンド消費が落ち着いてきたことや、昨年10月に実施された消費増税前の駆け込み需要の反動減、相次いだ自然災害の影響などにより、消費者の節約志向が以前よりも強まったことから、収益環境は厳しいものとなりました。」
相次いだ自然災害が消費者の節約志向と厳しい収益環境の要因として引き続き記載されている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、2020年の東京オリンピック・パラリンピックにおけるインバウンド需要や国内需要の喚起などが期待されることから、国内ジュエリー市場は比較的堅調に推移するものと考えております。」
台風19号等の相次ぐ自然災害により消費者の節約志向が強まり、国内の収益環境や販売に実際の悪影響が生じた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「ジュエリーに対する消費マインドの改善は実感できず、依然として消費者の購買行動の多様化や強い節約志向により、環境は厳しいものとなりました。」
当年度に豪雨や地震等の自然災害が発生し、消費や販売環境への悪影響が継続した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間に発生した国内自然災害の消費に対する悪影響をその後挽回することができず」
第1四半期に発生した国内自然災害による消費への悪影響が第2四半期にも挽回できず、影響が継続した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「国内売上については、７月以降の天候不順や天災による販売先の営業日数減や催事の中止などの影響を受け、594,428千円と前年同四半期と比べ124,767千円(17.4％)の減収となった」
天候不順・天災により販売先の営業日数が減少し、催事も中止となるなど、自然災害・事故による事業影響が実際に発生した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループ施設の周辺地域において、大地震や津波、台風、洪水等の自然災害あるいは予期せぬ事故等が発生し、施設に物理的な障害が生じて当社グループの販売や物流、仕入活動が阻害された場合」
自然災害や事故による施設障害および販売・物流・仕入活動の中断リスクを継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「大地震や津波、台風、洪水等の自然災害あるいは予期せぬ事故等が発生し施設に物理的に障害が生じて、当社グループの販売活動や物流、仕入活動が阻害された場合」
施設障害による販売、物流、仕入活動の阻害をリスクとしている。