自社企画商品の在庫リスク
FY2019に初出。18回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-08-10。
アミファがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。40社中14社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに10社。
- 2026-08-10対処決算
「これは主に現預金が560,284千円増加しましたが、受取手形及び売掛金が74,956千円減少、棚卸資産が62,504千円減少したことによるものです。」
棚卸資産が前事業年度末から62,504千円減少し、在庫残高の縮小が続いている。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「これは主に現金及び預金が529,979千円増加した一方、受取手形及び売掛金が10,038千円減少、棚卸資産が452,287千円減少したことによるものです。」
棚卸資産は前期末の1,725,787千円から1,273,499千円へ452,287千円減少し、在庫残高が縮小した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「これは主に現金及び預金が406,665千円増加、受取手形及び売掛金が40,313千円増加した一方、棚卸資産が745,419千円減少したことによるものです。」
棚卸資産は前事業年度末の2,056,949千円から1,311,530千円へ745,419千円減少し、在庫残高は大きく縮小した。一方、商品評価損の増加は当中間期の原価率上昇要因として記載されている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「個別商品ごとの採算性を重視した販売、積極的なコスト削減、生産性向上等に努めましたが、円安による仕入商品の高騰や営業循環から外れたと判断した商品在庫の評価損の増加により、売上原価率は71.6％と前期比4.8ポイント上昇いたしました。」
営業循環から外れたと判断した商品在庫について評価損の増加が実際に発生した。在庫残高自体は前期末から371,422千円減少した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「これは主に現預金が153,176千円増加、受取手形及び売掛金が88,913千円増加した一方、棚卸資産が505,767千円減少したことによるものです。」
棚卸資産が前事業年度末から505,767千円減少し、直近四半期では在庫残高が縮小している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「これは主に受取手形及び売掛金が452,647千円増加した一方、棚卸資産が23,773千円減少、現金及び預金が85,941千円減少したことによるものです。」
棚卸資産は前事業年度末から23,773千円減少し、直近四半期では在庫残高が縮小した。ただし、売上債権は452,647千円増加している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社は販売先並びに最終消費者の需要動向等を勘案して、計画的に商品発注を行うなど在庫水準等の適正化を図っておりますが、消費者の嗜好及び販売先の需要は急激に変化する可能性があることから、市場動向の判断を誤り、適時適切に販売先への商品の供給ができなかった場合は、当社の業績並びに財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
計画発注・在庫適正化を継続しているが、棚卸資産は前期末から1,113,074千円増加し、需要予測と販売可能性に関する在庫リスクが拡大している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「これは主に現金及び預金が184,120千円減少した一方、棚卸資産が557,902千円増加したことによるものであります。」
棚卸資産が前事業年度末の1,315,296千円から1,873,199千円へ557,902千円増加し、在庫リスクに関係する資産残高がさらに拡大している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「これは主に受取手形及び売掛金が280,298千円、棚卸資産が114,688千円増加した一方、現金及び預金が52,161千円減少したことによるものです。」
棚卸資産が前事業年度末の1,315,296千円から1,429,985千円へ114,688千円増加し、在庫に結びつく資産残高がさらに拡大している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「これは主に受取手形及び売掛金が545,876千円増加、棚卸資産が189,928千円増加した一方、現金及び預金が78,637千円減少したことによるものであります。」
棚卸資産が前事業年度末から189,928千円増加し、在庫リスクに関係する資産残高が拡大している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社は販売先並びに最終消費者の需要動向等を勘案して、計画的に商品発注を行うなど在庫水準等の適正化を図っておりますが、消費者の嗜好及び販売先の需要は急激に変化する可能性があります。」
計画発注・在庫適正化を継続しているが、棚卸資産は954,370千円から1,315,296千円へ増加し、需要予測及び販売可能性に関する不確実性を詳細に開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自社企画商品の在庫リスクについて、重要な変更はないと再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は販売先並びに最終消費者の需要動向等を勘案して、計画的に商品発注を行うなど在庫水準等の適正化を図っておりますが、消費者の嗜好及び販売先の需要は急激に変化する可能性があります。」
買い取り仕入れを前提とした在庫リスクと、需要予測・計画発注による対応を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自社企画商品の在庫リスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自社企画商品の在庫リスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自社企画商品の在庫リスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自社企画商品の在庫リスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2019初出有価証券報告書
「市場動向の判断を誤り、適時適切に販売先への商品の供給ができなかった場合は、当社の業績並びに財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
買い取り仕入れが原則で返品が困難なため、需要動向を勘案した計画発注と在庫水準適正化を行うとしている。