変動費効率化による収益性改善
FY2019に初出。23回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-08-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。21社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに23社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「円安環境が継続する中でも売場提案力の強化や売れ筋商品の集中などによる販売と継続した原価低減、前年同期に計上した商品在庫の評価損が当中間会計期間は大幅に減少したこと等により、売上原価率は5.7ポイント改善したことに加えて、販売費及び一般管理費の削減により、営業利益は大幅に改善しました。」
継続した原価低減、売場提案力の強化、売れ筋商品の集中、販売費及び一般管理費の削減などにより、売上原価率が前年同期比5.7ポイント改善し、営業利益は前年同期比168.4％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「営業利益は、前年同期比152,772千円増（185.2％増）の235,264千円となりました。これは、為替が円安に推移した影響や商品評価損の増加に伴う原価率の上昇がありましたが、売上高の増加による増益効果に加え、売場提案力の強化や売れ筋商品の集中などによる販売と継続した原価低減、販売費及び一般管理費の削減により、前年同期を大きく上回りました。」
円安や商品評価損による原価率上昇があった一方、継続した原価低減と販売費・一般管理費の削減などにより、営業利益は前年同期比185.2％増となった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「個別商品ごとの採算性を重視した販売、積極的なコスト削減、生産性向上等に努めましたが、円安による仕入商品の高騰や営業循環から外れたと判断した商品在庫の評価損の増加により、売上原価率は71.6％と前期比4.8ポイント上昇いたしました。」
採算性重視、コスト削減、生産性向上を進めた一方、円安と商品在庫評価損の増加により売上原価率が4.8ポイント悪化した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は、前年同期比183,259千円減（69.0％減）の82,492千円となりました。これは、売上高の増加による増益効果に加え、採算重視の販売の取り組みも一定の成果がありましたが、急激な円安の進行の影響が大きく、さらに物流量増加による物流関係費用の増加及び労務費の増加等が減益要因となったことによるものです。」
個別商品の採算性を重視した販売に一定の成果があった一方、円安、物流量増加に伴う物流費、労務費の増加により営業利益が前年同期比69.0％減少した。 - FY2024-Q1採算性重視も物流・労務費増で減益有価証券報告書
「商品内容変更などを含む個別商品ごとの採算性を重視した販売に努めましたが、円安の影響、出荷ズレ、物流量増加による出荷・倉庫関連費用の増加、労務関係費用の増加もあり、減益となりました。」
個別商品ごとの採算性を重視する販売を行い一定の成果があった一方、円安、出荷ずれ、物流量増加及び労務関係費用の増加により減益となった。 - FY2023原価低減継続も原価率悪化有価証券報告書
「複数購買の徹底による仕入れ価格の低減努力、適正在庫管理及び物流関連の合理化等により、原価低減、生産性向上に努めましたが、円安の影響により、売上原価率は66.8％と前年同期比7.0ポイント上昇いたしました。」
複数購買、適正在庫管理、物流合理化などを継続したが、円安の影響により売上原価率は前年同期比7.0ポイント悪化した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方、物流費削減をはじめとした原価低減、生産性向上努力の効果がありましたが、円安による商品仕入価格高騰の影響がそれらを上回り、前年同期比減益となりました。」
物流費削減、原価低減、生産性向上の取り組みを継続したが、円安による仕入価格高騰の影響が上回り、前年同期比で減益となったと説明している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「一方、円安による商品仕入価格高騰を踏まえた価格改定交渉の努力や、物流費削減をはじめとした原価低減、またこれまで進めてきているDXの取り組み等による生産性向上効果もあったものの、円安の影響を吸収しきれず、前年同期比減益となりました。」
価格改定交渉、物流費削減、DXによる生産性向上を継続したが、円安の影響を吸収しきれず減益となったと説明している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、円安による仕入価格高騰を受けた価格改定努力や物流費削減などの原価低減に努めましたが、円安の影響を完全に払拭するまでには至らず」
価格改定、物流費削減などの原価低減策を継続したが、円安による原価上昇を完全には吸収できなかったと説明している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「複数購買の徹底による仕入れ価格の低減努力、適正在庫管理及び物流関連の合理化等により、原価低減、生産性向上に努めましたが、第３四半期以降の急速な円安進行や資源価格の高騰の影響により、売上原価率は59.8％と前年同期比4.1ポイント悪化いたしました。為替管理、複数購買の推進、品質管理の強化、在庫管理の徹底等、継続的に原価低減を推進することが重要と認識しております。」
複数購買、適正在庫管理、物流合理化等を継続した一方、円安・資源価格高騰により原価率は4.1ポイント悪化した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、前年同期比72,874千円増加（27.7％増）の336,241千円となりました。これは円安の加速や資源価格の高騰による売上原価率悪化の要因があったものの、売上高の大幅な増加に加え、物流関連の合理化の成果及び原価低減、生産性向上の努力により増益となったものです。」
円安・資源価格高騰による原価率悪化がある中、物流合理化、原価低減、生産性向上の努力が増益要因となり、営業利益は前年同期比27.7％増加したと説明している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、前年同期比45,569千円増（15.4％増）の341,116千円となりました。これは、急激な円安進行による売上原価率悪化の要因があったものの、売上高の増加に加え、原価削減努力及び物流関連の合理化の成果により増益となったものです。」
円安による原価率悪化があった一方、原価削減努力と物流関連の合理化の成果により、営業利益が前年同期比15.4％増加したと説明している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、円安、資源価格高騰等も踏まえ、物流費を初めとして積極的な原価低減に努めました。」
円安や資源価格高騰を踏まえ、物流費を含む原価低減を継続している。新たな削減目標や改善幅は示されていない。 - FY2021前進有価証券報告書
「複数購買の徹底による仕入れ価格の低下、適正在庫管理等の原価低減努力により原価率は、前年同期比0.8ポイント改善いたしました。為替管理、複数購買の推進、品質管理の強化、原価管理の徹底等、継続的に原価低減を推進することが重要と認識しております。」
複数購買、適正在庫管理等により原価率が前年同期比0.8ポイント改善し、継続施策も具体化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、積極的な原価低減に努めました。」
原価低減の取り組みを継続している。営業利益についても、原価低減努力の成果があったと説明しているが、新たな数値目標や具体的な改善幅は示されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、積極的な原価低減に努めました。」
原価低減の取り組みを継続している。原価率の改善効果は説明されているが、新たな削減目標や改善幅は示されていない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益は、前年同期比19,181千円増（11.9％増）の180,326千円となりました。これは、販管費の増加がありましたが、売上高の増加による増益効果と原価低減努力、円高等による売上原価率の改善効果により増益となったものです。」
原価低減努力と円高等による売上原価率の改善効果が増益要因として記載されているが、新たな施策や削減目標は示されていない。 - FY2020前進有価証券報告書
「輸入商品のドル建て価格は円高基調で為替が推移したこと、また対ドル元安を背景にした価格交渉努力、複数購買の徹底による仕入れ価格の低下、適正在庫管理等の原価低減努力により原価率は、前年同期比1.5ポイント改善いたしました。」
価格交渉、複数購買、適正在庫管理等により原価率が前年同期比1.5ポイント改善した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、継続的な原価低減に努めておりますが、上場関係経費、新人事制度導入に伴う労務費増等、一般管理費の増加があり、営業利益は前年同期比で減少いたしました。」
継続的な原価低減を進めている一方、上場関係経費や新人事制度導入に伴う労務費増などにより一般管理費が増加したと説明している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、積極的な原価低減に努めました。」
原価低減施策を当四半期にも継続した。具体的な削減額や利益率の改善幅は示されていない。 - FY2019初出有価証券報告書
「③変動費（原価及び販売費）の効率化による収益性の改善」
原価及び販売費の効率化を中期経営計画の重点戦略としている。