運賃・光熱費・加工費の高騰
FY2021に初出。15回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022。直近の記載は2026-08-07。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「営業運賃 483,653 525,671」
営業運賃は前事業年度の483,653千円から525,671千円へ増加し、運賃上昇が引き続き実績に表れた。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「営業運賃 226,572 千円 246,377 千円」
営業運賃は前年同期の226,572千円から246,377千円へ増加し、運賃上昇が販売費及び一般管理費の増加として引き続き発生した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、5,405,109千円(同13.2%増)となりました。これは主に販売促進費、営業運賃等の増加によるものであります。」
運賃等のコスト上昇が販売費及び一般管理費の増加として発生した。リスクは数値化され、営業運賃は前期412,175千円から483,653千円へ増加した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当事業年度におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症が2類から5類へ感染症法上の位置づけが移行したのに伴い、経済活動が一段と正常化に向かい回復基調にあります一方で、急激な為替相場の変動、並びにロシアによるウクライナへの侵攻、中東における紛争、中国経済の減速等、依然として不透明な状況が続いております。」
従来の為替変動、ウクライナ情勢、エネルギー・原材料価格高騰に加え、中東紛争や中国経済の減速も不透明要因として記載された。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「当第3四半期累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症が2類から5類へ感染症法上の位置づけが移行したのに伴い、経済活動の制限が緩和され景気も持ち直しつつある一方で、急激な為替相場の変動、並びにロシアによるウクライナへの侵攻、中東における紛争もあり、エネルギー価格の高騰を招く等、依然として不透明な状況が続いております。」
従来の為替変動、ウクライナ情勢、エネルギー価格高騰に加え、中東における紛争を外部環境の不透明要因として新たに明示している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「一方で、為替相場の変動や原材料、エネルギー関連価格の高騰が続いており、依然として不透明な状況が続いております。」
為替変動、原材料価格・エネルギー関連価格の高騰が引き続き発生し、コスト上昇環境が継続している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「一方でロシアによるウクライナ侵攻等の地政学的リスクを主因としたエネルギーコストや原材料価格の高騰が続いており、依然として先行きは不透明な状況にあります。」
地政学的リスクを背景とするエネルギーコスト・原材料価格の高騰が引き続き発生しており、コスト上昇環境が継続している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「一方で投資に伴うコスト増や原材料の高騰による売上原価増加に対しては、市場価格を考慮した上での売価値上げを実施してまいりました。」
原材料高騰と設備投資に伴うコスト増が売上原価増加・利益減少として発生し、販売価格の引き上げで対応した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「その他市場価格を考慮した上での売価値上げを実施してまいりましたが、原材料の高騰やコスト増により売上原価増加となり、売上総利益に影響しております。」
原材料高騰やコスト増が実際に売上原価の増加と売上総利益への影響として発生した。販売価格の引き上げを実施しているが、コスト上昇を吸収しきれていない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社の各販売経路別の売上高の状況は次のとおりです。」
原材料価格の高騰が続く経営環境のもと、必要に応じた売価値上げで対応する従来の状況が継続している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「これら施策に取り組むとともに、原材料の高騰に対しては必要に応じた売価値上げによる対応を進めております。」
原材料高騰が引き続き発生しており、必要に応じた販売価格引き上げで対応している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当社におきましては、販売経路別では家具販売店向けにおいて、コロナ禍での巣ごもり現象の影響による消費者の生活様式と購買動向の変化を背景に、家具・インテリアの需要は増加しているものの、商業施設向けは世界的な海外渡航の規制強化や、移動自粛による訪日外国人旅行者の激減と国内旅行者の減少もあり、需要は低迷が続いています。加えて、原油価格高騰や円安の影響による物流費や材料費の上昇が続いており、依然として厳しい経営環境となっております。」
運賃・材料費の上昇が実際の経営環境に発生し、効率化に加えて2021年9月と2022年2月の販売価格改定で対応した。 - FY2021初出有価証券報告書
「しかしながら、運送会社における人材不足等からの運賃の値上げにより、当社の業績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
運賃に加え、光熱費や協力工場の加工費の上昇も収益へのリスクとして列挙している。