売上高総利益率・売上高経常利益率を重視する経営指標
FY2017に初出。11回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載はFY2026。
大研医器がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値(2020年)より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。7社中4社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当事業年度における「売上高総利益率」は、38.4%(前期比2.8ポイント悪化)であります。また、「売上高経常利益率」については、12.4%(前期比2.8ポイント悪化)であります。」
売上高総利益率は38.4%、売上高経常利益率は12.4%となり、いずれも前期から2.8ポイント悪化した。会社全体の売上高経常利益率20%を念頭に置く方針は記載されている。 - 2026-05-15悪化決算
「営業利益は、1,277百万円(前年同期比15.5%減)となりました。」
売上高営業利益率は前期の15.2%から12.4%へ低下し、利益率指標が悪化した。 - FY2025対処有価証券報告書
「当事業年度における「売上高総利益率」は、41.2%(前期比0.4ポイント好転)であります。また、「売上高経常利益率」については、15.2%(前期比0.3ポイント好転)であります。」
売上高総利益率は41.2%、売上高経常利益率は15.2%となり、いずれも前期から改善した。会社全体の売上高経常利益率20%を念頭に置く方針は継続している。 - FY2024対処有価証券報告書
「当事業年度における「売上高総利益率」は、40.8%(前期比2.2ポイント好転)であります。また、「売上高経常利益率」については、14.9%(前期比3.4ポイント好転)であります。主要2指標の好転の主要因は、前期に計上した棚卸資産の滞留に伴う一過性の評価損の影響がなくなったことに加えて、販売面においては、主力製品の堅調な売れ行きと新製品(特にクーデックエイミーPCA)が好調に推移していること、原価面においても徹底したコスト低減に取り組み、売上総利益率の改善に繋がりました。」
売上高総利益率は40.8%、売上高経常利益率は14.9%となり、いずれも前期から改善した。評価損の影響消滅、主力・新製品の販売、コスト低減が要因として記載されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当事業年度における「売上高総利益率」は、38.6%(前期比4.5ポイント悪化)であります。また、「売上高経常利益率」については、11.5%(前期比2.0ポイント悪化)であります。」
売上高総利益率は38.6%、売上高経常利益率は11.5%となり、いずれも前期から悪化した。主要因として販売単価下落、資源価格・円安・物流コストによる製造原価上昇が記載されている。 - FY2022対処有価証券報告書
「当事業年度における「売上高総利益率」は、43.1%(前期比0.4ポイント好転)であります。また、「売上高経常利益率」については、13.5%(前期比1.3ポイント好転)であります。」
売上高総利益率は43.1%、売上高経常利益率は13.5%となり、いずれも前期から改善した。製造原価・固定費の圧縮、活動費の見直し、売上回復に伴う固定費率低下を要因としている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当事業年度における「売上高総利益率」は、42.7%(前期比1.1ポイント悪化)であります。また、「売上高経常利益率」については、12.2%(前期比2.0ポイント悪化)であります。」
重視する収益性指標は売上高総利益率42.7%、売上高経常利益率12.2%となり、いずれも前期から悪化した。医療費削減策の強化と競争激化による販売単価下落を主因としている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「新製品開発においては、ターゲットとする売上高総利益率を一律に定め、増加する研究開発費等の将来の成長に向けた投資を抑えることなく、会社全体として売上高経常利益率20%を念頭においた経営戦略の検討、活動を基本としております。」
会社全体の売上高経常利益率20%を念頭に置く方針を明示した一方、当期実績は売上高総利益率43.8%、売上高経常利益率14.2%で、いずれも前期から悪化した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当事業年度における「売上高総利益率」は、46.8%(前期比2.4ポイント悪化)であります。また、「売上高経常利益率」については、14.8%(前期比2.7ポイント悪化)であります。」
重視する収益性指標は売上高総利益率46.8%、売上高経常利益率14.8%となり、いずれも前期から悪化した。改良品の上市、生産効率改善、固定費削減を対策としている。 - FY2018実績値の開示有価証券報告書
「当事業年度における「売上高総利益率」は、49.2%(前期比3.3ポイント悪化)であります。また、「売上高経常利益率」については、17.5%(前期比2.9ポイント悪化)であります。いずれの指標も新工場の稼動等による固定費負担等により低下傾向にありますが、生産効率の改善や固定費削減を図り、これらの指標が改善されるように取り組んでまいります。」
重視する2指標について当期実績を初めて具体的に示し、売上高総利益率49.2%、売上高経常利益率17.5%と、いずれも前期から悪化したと説明している。生産効率改善と固定費削減を対策としている。 - FY2017初出有価証券報告書
「売上高総利益率と売上高経常利益率が本業の収益性を明確に計るための有用な指標であると考えております。」
本業の収益性を測る指標として売上高総利益率と売上高経常利益率を重視すると説明しているが、具体的な目標数値は示していない。