人件費・研究開発費増加による営業利益圧力
FY2017-Q1に初出。39回の記載のうち15回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-07-31。
大研医器がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。21社中6社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
- 2026-07-31悪化決算
「営業利益は、214百万円（前年同期比23.9％減）となりました。これは主として、材料コストの上昇により売上総利益が減少したこと等によるものです。」
材料コスト上昇による売上総利益の減少を要因として、営業利益が前年同期比23.9％減となった。 - FY2026悪化有価証券報告書
「営業利益は、1,277百万円（前年同期比15.5％減）となりました。これは主として、売上高が増加したものの、材料コストの上昇による売上総利益の減少並びに、人件費及び研究開発費の増加により販売費及び一般管理費が増加したこと等によるものです。」
売上高は増加したものの、材料コスト上昇による粗利益減少と人件費・研究開発費増加による販管費増加により、営業利益は前期比15.5％減となった。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「営業利益は、676百万円（前年同期比19.2％減）となりました。これは主として、売上高が増加したものの、材料コストの上昇による売上総利益の減少及び、研究開発費の増加により販売費及び一般管理費が増加したこと等によるものです。」
売上高は増加したものの、材料コスト上昇による売上総利益の減少と研究開発費増加による販管費増加により、営業利益は前年同期比19.2％減となった。 - FY2025対処有価証券報告書
「営業利益は、1,512百万円（前年同期比4.8％増）となりました。これは主として、原油価格高騰や急激な為替変動によるコスト上昇要因があるものの、売上高の増加により売上総利益が増加したこと等によるものです。」
コスト上昇要因がある一方、売上高増加による売上総利益の増加により営業利益は前期比4.8％増となった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「営業利益は、836百万円（前年同期比12.3％増）となりました。これは主として、原油価格高騰や急激な為替変動によるコスト上昇要因があるものの、売上高の増加により売上総利益が増加したこと等によるものです。」
原油価格高騰や為替変動によるコスト上昇要因がある一方、売上高増加による売上総利益の増加により営業利益は前年同期比12.3％増となった。 - FY2024対処有価証券報告書
「営業利益は、1,442百万円（前年同期比36.8％増）となりました。これは主として、原油価格高騰や急激な為替変動によるコスト上昇要因等があるものの、前期に計上した棚卸資産の滞留に伴う一過性の評価損の影響がなくなったことに加えて、売上高の増加により売上総利益が増加したこと等によるものです。」
コスト上昇要因はあるものの、一過性の棚卸資産評価損の影響消滅と売上総利益の増加により、営業利益は前期比36.8％増に改善した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「営業利益は、1,237百万円（前年同期比27.6％増）となりました。これは主として、原油価格高騰や急激な為替変動によるコスト上昇要因があるものの、売上高の増加により売上総利益が増加したこと等によるものです。」
原油価格高騰や為替変動によるコスト上昇要因がある一方、売上高増加による売上総利益の増加により、営業利益は前年同期比27.6％増となった。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「営業利益は、745百万円（前年同期比23.2％増）となりました。これは主として、原油価格高騰や急激な為替変動によるコスト上昇要因があるものの、売上高の増加により売上総利益が増加したこと等によるものです。」
原油価格高騰や為替変動によるコスト上昇要因がある一方、売上高増加による売上総利益の増加により営業利益は前年同期比23.2％増となった。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「営業利益は、339百万円（前年同期比17.8％増）となりました。これは主として、原油価格高騰や急激な為替変動によるコスト上昇要因があるものの、売上高の増加により売上総利益が増加したこと等によるものです。」
原油価格高騰や為替変動によるコスト上昇要因がある一方、売上高増加による売上総利益の増加により、営業利益は前年同期比17.8％増となった。 - FY2023再定義有価証券報告書
「営業利益は、1,054百万円（前年同期比8.4％減）となりました。これは主として、資源価格の高騰、急激な円安の進行及び物流コストの高騰等による製造原価の上昇に対して、主力製品の売上高の増加や研究開発費等の販売管理費の削減により利益増加があったものの、滞留していた在庫に対する一過性の棚卸資産評価損の計上により、売上総利益が減少したこと等によるものです。」
営業利益は前年同期比8.4％減となった。資源価格・円安・物流コストによる原価上昇に加え、滞留在庫に対する一過性の棚卸資産評価損219,904千円の計上が減益要因として示され、従来の説明に在庫評価損が加わった。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「営業利益は、969百万円（前年同期比3.9％増）となりました。これは主として、原材料や物流コスト等の高騰により売上総利益が減少したものの、販売費及び一般管理費が減少したこと等によるものです。」
営業利益は増加したが、要因の説明は、従来の売上総利益増加中心から、原材料・物流コスト高騰による粗利減少を販管費減少が補ったという構成に変化している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「営業利益は、605百万円（前年同期比7.0％増）となりました。これは主として、原材料価格等の高騰があったものの、売上高の増加により売上総利益が増加したこと等によるものです。」
原材料価格等の高騰があった一方、売上高の増加による売上総利益の増加を背景に営業利益は前年同期比7.0％増となった。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「営業利益は、288百万円（前年同期比15.7％増）となりました。これは主として、原油価格高騰や急激な為替変動によるコスト上昇要因があるものの、売上高の増加により売上総利益が増加したこと等によるものです。」
原油価格高騰や急激な為替変動によるコスト上昇要因がある一方、売上高増加による売上総利益の増加により、営業利益は前年同期比15.7％増となった。 - FY2022対処有価証券報告書
「営業利益は、1,150百万円（前年比24.9％増）となりました。これは主として、売上高の増加により売上総利益が増加したこと等によるものです。」
売上高の回復により売上総利益が増加し、営業利益は前期比24.9％増に改善した。 - FY2022-Q3増益率の鈍化有価証券報告書
「営業利益は、933百万円（前年同期比10.3％増）となりました。これは主として、売上高の増加により売上総利益が増加したこと等によるものです。」
売上高増加による売上総利益の増加を背景に営業増益は続いたが、前年同期比増益率は前四半期累計の25.0％増から10.3％増へ鈍化した。 - FY2022-Q2増益率の鈍化有価証券報告書
「営業利益は、565百万円（前年同期比25.0％増）となりました。これは主として、売上の増加により売上総利益が増加したこと等によるものです。」
売上増加を背景に営業利益の増益は続いたが、前年同期比増益率は前四半期累計の30.3％から25.0％へ鈍化した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「営業利益は、249百万円（前年同期比30.3％増）となりました。これは主として、売上の増加により売上総利益が増加したこと等によるものです。」
売上増加による売上総利益の増加を背景に、営業利益は前年同期比30.3％増となった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「営業利益は、921百万円（前期比22.9％減）となりました。これは主として、販促費や営業活動費の減少により販売費及び一般管理費が減少したものの、売上高の減少により売上総利益が減少したこと等によるものです。」
売上高減少による売上総利益の減少を主因として、営業利益は前期比22.9％減となった。 - FY2021-Q3減益率の縮小有価証券報告書
「営業利益は、846百万円（前年同期比11.7％減）となりました。これは主として、販促費や営業活動費の減少により販売費及び一般管理費が減少したものの、売上の減少により売上総利益が減少したこと等によるものです。」
売上減少による売上総利益の減少で営業減益が続く一方、減益率は第2四半期累計の20.0％減から11.7％減へ縮小した。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「営業利益は、452百万円（前年同期比20.0％減）となりました。これは主として、販促費や営業活動費の減少により販売費及び一般管理費が減少したものの、売上の減少により売上総利益が減少したこと等によるものです。」
営業利益は前年同期比20.0％減となった。販促費・営業活動費の減少で販管費は減少した一方、今回の主因は売上減少による売上総利益の減少と説明され、従来の研究開発費・固定費増加中心の要因から変化している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は、191百万円（前年同期比38.4％減）となりました。これは主として、売上の減少により売上総利益が減少したこと等によるものです。」
売上減少による売上総利益の減少を主因として、営業利益は前年同期比38.4％減となった。 - FY2020通期減益率の縮小有価証券報告書
「営業利益は、1,194百万円（前期比4.4％減）となりました。これは主として、主力製品の販売単価の下落と電動ポンプ事業における一過性の収益性悪化に伴う損失計上により、売上総利益が減少したこと等によるものです。」
営業利益は減少したが、前年同期比の減益率は前期の17.0％減から4.4％減へ縮小した。販売単価下落と電動ポンプ事業の一過性損失が要因として記載されている。 - FY2020-Q3減益率の縮小有価証券報告書
「営業利益は、958百万円（前年同期比13.1％減）となりました。これは主として、主力製品の販売単価の下落と電動ポンプ事業における一過性の収益性悪化に伴う損失計上により、売上総利益が減少したこと等によるものです。」
主力製品の販売単価下落と電動ポンプ事業の一過性損失により営業利益は減少したが、前年同期比の減益率は第2四半期累計の19.9％減から13.1％減へ縮小した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は、565百万円（前年同期比19.9％減）となりました。これは主として、主力製品の販売単価の下落と電動ポンプ事業における一過性の収益性悪化に伴う損失計上により、売上総利益が減少したこと等によるものです。」
主力製品の販売単価下落に加え、電動ポンプ事業の一過性の収益性悪化に伴う損失計上が発生し、営業利益は前年同期比19.9％減となった。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は、310百万円（前年同期比11.4％減）となりました。これは主として、販売単価の下落を主要因とした売上の減少により売上総利益が減少したこと等によるものです。」
販売単価下落を主因とする売上減少により売上総利益が減少し、営業利益は前年同期比11.4％減となった。 - FY2019悪化有価証券報告書
「営業利益は、1,249百万円（前期比17.0％減）となりました。これは主として、低調な結果となった売上と改良品の上市にかかる費用増により売上総利益が減少したこと等によるものです。」
低調な売上と改良品の上市費用の増加により、営業利益は通期で前年同期比17.0％減となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、1,102百万円（前年同期比13.8％減）となりました。これは主として、低調な結果となった売上と改良品の上市にかかる費用増により売上総利益が減少したこと等によるものです。」
低調な売上と改良品の上市費用の増加を主因として、営業利益の前年同期比減少が続いている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は、705百万円（前年同期比15.3％減）となりました。これは主として、低調な結果となった売上と改良品の上市にかかる費用増により売上総利益が減少したこと等によるものです。」
売上低調に加え、改良品の上市にかかる費用増で売上総利益が減少し、営業利益は前年同期比15.3％減となった。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は、349百万円（前年同期比16.3％減）となりました。これは主として、改良品の上市と平成29年７月より稼働した新工場の減価償却費などの固定費が増加したこと等によるものです。」
改良品の上市および新工場稼働に伴う固定費増加により、営業利益は前年同期比16.3％減となった。 - FY2018悪化有価証券報告書
「営業利益は、1,505百万円（前期比12.0％減）となりました。これは主として、当期より新工場が稼動したことに伴う減価償却費などの固定費の増加及び新製品開発の推進に伴う研究開発費が増加したこと等によるものです。」
新工場稼働に伴う固定費と新製品開発に伴う研究開発費の増加により、営業利益は前年同期比12.0％減となった。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「営業利益は、1,278百万円（前年同期比5.4％減）となりました。これは主として、当期より新工場が稼動したことに伴う減価償却費などの固定費の増加及び新製品開発の推進に伴う研究開発費が増加したこと等によるものです。」
新工場の稼働に伴う減価償却費などの固定費増加と、新製品開発に伴う研究開発費増加により、営業利益は前年同期比5.4％減となった。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は、833百万円（前年同期比2.3％減）となりました。これは主として、減価償却費及び研究開発費の増加により販売費及び一般管理費が増加したこと等によるものです。」
研究開発費に加えて減価償却費も増加し、販売費及び一般管理費の増加により営業利益は前年同期比2.3％減となった。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「営業利益は、417百万円（前年同期比5.2％増）となりました。これは主として、研究開発費の増加により販売費及び一般管理費が増加したものの、売上の拡大により売上総利益が増加したこと等によるものです。」
研究開発費の増加による販管費負担は続いたが、売上拡大による売上総利益の増加により、営業利益は前年同期比5.2％増となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「営業利益は、1,711百万円（前期比0.9％増）となりました。これは主として、人件費及び研究開発費の増加により販売費及び一般管理費が増加したものの、売上の拡大により売上総利益が増加したこと等によるものです。」
人件費・研究開発費の増加による販管費負担は続いたが、売上総利益の増加により営業利益は前年同期比0.9％増となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、1,352百万円（前年同期比1.7％増）となりました。これは主として、人件費及び研究開発費の増加により販売費及び一般管理費が増加したものの、売上の拡大により売上総利益が増加したこと等によるものです。」
人件費・研究開発費の増加による販売費及び一般管理費の増加は続いたが、売上拡大による売上総利益の増加により営業利益は前年同期比1.7％増となった。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「営業利益は、853百万円（前年同期比3.0％増）となりました。これは主として、人件費及び研究開発費の増加により販売費及び一般管理費が増加したものの、売上の拡大により売上総利益が増加したこと等によるものです。」
人件費・研究開発費の増加による販売費及び一般管理費の増加は続いたが、売上拡大による売上総利益の増加がそれを上回り、営業利益は前年同期比3.0％増に転じた。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「営業利益は397百万円（前年同期比3.0％減）となりました。これは主として、人件費及び研究開発費の増加により、販売費及び一般管理費が増加したこと等によるものです。」
人件費および研究開発費の増加に伴う販売費及び一般管理費の増加により、営業利益は前年同期比3.0％減となった。