診療報酬改定等による国内医療機器需要縮小
FY2018-Q3に初出。19回の記載のうち10回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2025国内・欧州低調と米国・新興国堅調の分化有価証券報告書
「メディカルビジネスユニットでは、わが国や欧州での販売は低調でしたが、米国では下期より新規に契約した代理店を通じた販売が本格化しており、注力している中近東・南米などの新興国でも販売が増加するなど堅調に推移しました。」
国内・欧州の医療機器販売が低調な一方、米国の新規代理店経由販売と中近東・南米等の新興国販売が増加した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「メディカルビジネスユニットでは、地域別では米国や新興国を中心に売上を伸ばし、また市場における稼働台数増加などによりサービスの売上も堅調でした。」
米国・新興国での販売伸長と稼働台数増加によるサービス売上の堅調さにより、医療機器需要縮小リスクは相対的に低減した。 - FY2023対処有価証券報告書
「医療機器は、我が国や欧州を中心に堅調に推移しました。」
国内・欧州を中心に医療機器需要が堅調となり、コロナ需要反動や国内需要縮小によるリスクは相対的に低減した。ただし、海外地域には投資抑制等の不透明感が残る。 - FY2023-Q2コロナ需要反動下で欧州販売堅調有価証券報告書
「医療機器は、昨年までのコロナ需要の反動もあり不透明な状況が続きましたが、欧州を中心に堅調に推移しました。」
コロナ需要の反動による不透明感が残る一方、欧州を中心に医療機器需要は堅調に推移した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「医療機器は、国内はコロナ禍前の規模に近づきつつありますが、米国と欧州では画像診断機器を中心に需要が回復しました。」
国内医療機器市場はコロナ禍前の規模に近づき、米国・欧州でも画像診断機器の需要が回復したため、需要縮小リスクは相対的に低減した。ただし、国内補正予算需要の反動や中国ロックダウンによる据付影響は残る。 - FY2022-Q1補正予算需要の反動と通常診療回復の併存有価証券報告書
「医療機器は、昨年の国内の補正予算を背景とした需要の反動があるものの、医療現場における通常の診療や検診の回復基調が継続しました。」
前年の補正予算需要の反動が国内医療機器需要を押し下げる一方、通常診療・検診の回復基調は継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「医療機器は、新型コロナウイルス感染再拡大により一部の地域で据付の遅延が残るものの、新型コロナウイルス検査が優先された前年に比べ医療現場における通常の診察や検診が再開し、回復基調が継続しました。」
一部地域で据付遅延は残るものの、通常診療・検診の再開と政府支援等により医療機器需要の回復基調が続いた。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「医療機器は、新型コロナウイルス感染再拡大により一部の地域で据付の遅延があるものの、医療機関向け営業活動が進み、回復基調が継続しました。」
感染再拡大による一部地域の据付遅延は残るが、医療機関向け営業活動の進展により医療機器需要の回復基調が続いている。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「医療機器は、医療機関向け営業活動が進み、回復基調が継続しました。」
医療機関向け営業活動の進展により、医療機器需要は回復基調を継続した。新型コロナウイルスによる商談・据付制約は一部地域に残るが、国内外の需要縮小リスクは相対的に低減している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「メディカルビジネスユニットでは、新型コロナウイルスの再拡大により商談・据付への影響がありましたが、日本では政府補助金を活用した医療機関への機器購入支援の機会を捉え、CT装置、X線診断装置や超音波診断装置が牽引し、欧米でも売上が伸長しました。」
感染再拡大による商談・据付制約は残るが、政府補助金を活用した機器購入支援や欧米の売上伸長により、医療機器需要への影響は相対的に低減した。 - FY2020対処有価証券報告書
「医療機器は、設置の延期や営業活動の制限がありましたが、各国政府による医療機関への機器納入支援などの機会を捉え、需要を取り込んだ結果、前期に対して若干の減収にとどめました。」
感染症による販売制限は続いたが、政府支援等による医療機関向け需要を取り込み、医療事業の減収幅は前期比0.6％にとどまった。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「医療機器は、新型コロナウイルスの影響が長期化し、感染防止のための移動制限などにより、販売活動が影響を受けました。」
医療機器需要について、新型コロナウイルスの影響が長期化し、移動制限、商談機会減少、設置延期など販売活動への影響が続いた。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「医療機器は、肺炎等の検査に関連した機器の販売の増加は見られましたが、国内・海外ともに学会及び展示会などが中止され、医療機関への立ち入りが抑制されるなど、販売に影響を受けました。」
国内回復・海外成長が示されていた医療機器市場について、新型コロナウイルスに伴う学会・展示会中止や医療機関への立ち入り抑制が販売の下押し要因となった。 - FY2019国内回復・海外横ばい有価証券報告書
「一方、医療機器は、わが国の需要は回復傾向が続きましたが、海外では一部新興国において通貨の下落や景気減速の影響を受けた事もあり、前期並みとなりました。」
国内医療機器需要の回復が続く一方、海外の一部新興国の通貨下落・景気減速により全体の売上は前期並みにとどまった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「医療機器は、わが国の需要は回復傾向が続き、海外でも先進国を中心に緩やかな成長が続きました。」
前四半期に示された国内医療機器需要の回復傾向と、海外の緩やかな成長が継続している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「医療機器は、わが国の需要は回復傾向で推移し、海外では米国を中心に緩やかな成長が続きました。」
前四半期まで縮小傾向とされた国内医療機器需要が回復傾向に転じ、海外でも米国を中心に緩やかな成長が続いていると説明している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「医療機器は、わが国の需要は縮小傾向で推移しましたが、海外では緩やかな成長が続きました。」
前年度に海外の伸びで市場全体が緩やかに拡大しているとされた一方、国内需要の縮小が続き、当四半期には欧州で投資先送りの影響も表れて医療事業は減収となった。 - FY2018対処有価証券報告書
「当期における医療機器の国内市場は買い控え影響を受けて一時的な減少傾向でしたが、米国や新興国など、海外の伸びに支えられ、全体としては緩やかな拡大が続いております。」
国内では買い控えによる一時的な減少が続く一方、米国・新興国の伸びにより医療機器市場全体は緩やかな拡大となった。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「医療機器は、わが国で診療報酬改定などを受け、医療機関が設備投資を先送りした影響もあり、売上は前年同四半期連結会計期間を下回りました。」
診療報酬改定等を受けた国内医療機関の設備投資先送りが、医療機器売上の前年同期比減少として実際に表れた。