キヤノン（7751）・施策前進
グループ情報セキュリティルールとCSIRTによるサイバー攻撃対応
FY2021に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2025。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ISMS・専任人材・外部診断による情報セキュリティ体制強化65社が書いているテーマ・逆風1社・追い風65社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。20社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに31社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている65社のうち14社を表示しています。上の文は65社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「2025年は当社の従業員全員の約２万3,000人が受講しました。また、当社およびグループ会社ののべ約６万人の従業員に対し、不審メールを受け取った際に適切に対処し被害を拡大させないための実践教育として標的型攻撃メール対応訓練も実施しました。」
全社員向け研修約2万3,000人、延べ約6万人への標的型攻撃メール訓練に加え、生産設備監視、PSIRT、クラウドサービス事前評価を実施している。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年は当社の従業員全員の約２万4,000人が受講しました。また、当社およびグループ会社ののべ約６万人の従業員に対し、不審メールを受け取った際に適切に対処し被害を拡大させないための実践教育として標的型攻撃メール対応訓練も実施しました。」
情報セキュリティ対策を、全社員向けeラーニング約2万4,000人、延べ約6万人への標的型攻撃メール訓練、生産設備監視、クラウドサービス事前評価などへ具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年は当社の従業員全員の約２万5000人が受講しました。また、当社ののべ６万2000人の従業員に対し、不審メールを受け取った際に適切に対処し被害を拡大させないための実践教育として標的型攻撃メール対応訓練も実施しました。」
情報セキュリティ教育を全従業員約2万5,000人へのeラーニングと延べ6万2,000人への標的型攻撃メール訓練として実施し、CSIRT・監視・監査と組み合わせた対応体制を具体化した。 - FY2021初出有価証券報告書
「サイバー攻撃などの情報セキュリティインシデントへの対処としては、専門チームCSIRT(Computer Security Incident Response Team)を設置しており、外部からのサイバー攻撃への対策として、電子メールの侵入監視、インターネットへの不正通信監視などの環境を構築し攻撃被害の拡大防止に努めるとともに、定期的にサイバー攻撃対応訓練を実施し対応体制の強化を図っています。」
情報セキュリティ担当役員、情報通信システム本部、全世界のグループ会社に適用する情報セキュリティルール、CSIRT、監視、訓練、監査を含む対応体制を具体的に開示した。