半導体関連事業の独立セグメント化
FY2022に初出。13回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024-Q1。直近の記載はFY2026。
A&Dホロンホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026需要調整と開発投資による通期減収減益有価証券報告書
「半導体関連事業は、中期的な需要拡大基調に変化はないものの、前期までの旺盛な需要の反動により当期は調整局面に入り、その影響を受けて減収減益となりました。」
独立セグメント化後に拡大していた半導体関連事業は、当期に売上高11,114百万円、営業利益3,628百万円となり、前年度比で減収減益となった。中長期の需要拡大方針は維持している。 - 2026-05-13悪化決算
「半導体関連事業は、中期的な需要拡大基調に変化はないものの、前期までの旺盛な需要の反動により当期は調整局面に入り、その影響を受けて減収減益となりました。」
中期的な需要拡大方針を維持する一方、当期は需要の反動による調整局面となり、半導体関連事業は減収減益となった。 - FY2026-H1案件期ずれと開発投資による減収減益有価証券報告書
「足元の需要に一服感が続く状況のなか、一部案件の下半期への期ずれも影響し売上は減少しました。利益面では、製品ミックスの変化による粗利率低下に加え、継続的な開発投資の影響により減少しました。この結果、半導体関連事業の売上高は5,075百万円(前年同期比6.3％減)、営業利益は1,570百万円(前年同期比13.5％減)となりました。」
独立セグメント化後の半導体関連事業は受注・需要の中期的拡大方針を維持する一方、足元では案件の下半期への期ずれ、製品ミックス、継続的な開発投資により中間期は減収減益となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「半導体関連事業につきましては、堅調な需要が続くなかで期中の受注案件含めすべての顧客要求納期に対応できたことにより売上は増加しました。この結果、半導体関連事業の売上高は12,295百万円（前連結会計年度比19.0％増）となりました。」
独立セグメント化後の半導体関連事業で、顧客要求納期への対応が進み、売上高は12,295百万円、前年度比19.0％増となった。営業利益も4,124百万円へ増加した。 - FY2025-H1一部案件の期ずれによる中間期減収減益有価証券報告書
「堅調な受注状況が続く中、顧客要求に対応してまいりましたが、一部案件が下半期に期ずれしたことにより売上、利益ともに減少しました。」
独立セグメント化後も半導体関連事業の受注は堅調だが、一部案件の下半期への期ずれにより中間期の売上高は5,414百万円、営業利益は1,814百万円となり、前年同期を下回った。 - FY2024前進有価証券報告書
「特に成長ドライバーと位置付けている半導体関連事業においては、半導体市況の弱含みによる在庫調整や設備投資の抑制が続いていたものの、当社製品への需要は年間を通して堅調に推移し、全社一丸となって需要に対応した結果、前期比大幅増収増益となりました。」
独立セグメント化後の半導体関連事業で、年間を通じた堅調な需要に対応し、売上高10,329百万円、営業利益3,785百万円、前期比49.3％増収・61.8％増益となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「受注は引き続き堅調に推移、受注残への遅延要請等も無く、製造・出荷ともに顧客要求に対応できたことにより前年同期比大幅な増収となりました。また、従来からの収益性に加え、生産性の向上とグループ調達による原価低減により前年同期比大幅な増益に繋がりました。この結果、半導体関連事業の売上高は7,837百万円（前年同期比98.3％増）、営業利益は2,826百万円（前年同期比125.4％増）となりました。」
独立セグメント化後の半導体関連事業で、受注、製造・出荷対応、生産性向上、グループ調達による原価低減が進み、売上高98.3％増、営業利益125.4％増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「受注は引続き堅調に推移、受注残への遅延要請等も無く、製造・出荷ともに顧客要求に対応できたことにより前年同期比大幅な増収となりました。また、従来からの収益性に加え、生産性の向上とグループ調達による原価低減により前年同期比大幅な増益に繋がりました。この結果、半導体関連事業の売上高は5,674百万円(前年同期比114.2％増)、営業利益は2,163百万円(前年同期比155.8％増)となりました。」
独立セグメント化後の半導体関連事業で、受注・製造・出荷対応、生産性向上、グループ調達による原価低減が進み、売上高・営業利益が大幅に増加した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「前年度来の堅調な受注に対し、グループ総力を挙げて製造・出荷の対応を行うことによって大幅な売上増加となりました。また、従来からの収益性に加え、生産性の向上が大幅な利益増加に繋がりました。この結果、半導体関連事業の売上高は2,709百万円（前年同期比128.3％増）、営業利益は941百万円（前年同期比192.1％増）となりました。」
独立セグメント化された半導体関連事業で、受注への製造・出荷対応と生産性向上により、売上・営業利益が大幅に増加した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、2022年４月１日付のグループ改編に伴い、計測・計量機器事業に含まれていた半導体関連事業を分離し、報告セグメントを従来の「計測・計量機器事業」及び「医療・健康機器事業」から、「計測・計量機器事業」、「医療・健康機器事業」及び「半導体関連事業」に変更しております。」
半導体関連事業を独立セグメントとする報告区分を第3四半期でも継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、2022年４月１日付のグループ改編に伴い、計測・計量機器事業に含まれていた半導体関連事業を分離し、報告セグメントを従来の「計測・計量機器事業」及び「医療・健康機器事業」から、「計測・計量機器事業」、「医療・健康機器事業」及び「半導体関連事業」に変更しております。」
半導体関連事業を独立セグメントとする報告区分を第2四半期でも継続し、半導体関連事業は売上2,648百万円、営業利益845百万円となった。 - FY2023-Q1達成有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、2022年４月１日付のグループ改編に伴い、計測・計量機器事業に含まれていた半導体関連事業を分離し、報告セグメントを従来の「計測・計量機器事業」及び「医療・健康機器事業」から、「計測・計量機器事業」、「医療・健康機器事業」及び「半導体関連事業」に変更しております。」
前年度に方針として示された半導体関連事業の独立セグメント化が、2022年4月1日付で実施され、当四半期から3セグメントで報告されている。 - FY2022初出有価証券報告書
「当連結会計年度において、「計測・計量機器事業」及び「医療・健康機器事業」としていた報告セグメントを、2022年４月１日付のグループ改編に伴い、計測・計量機器事業に含まれていた半導体関連事業を分離し、翌連結会計年度より「計測・計量機器事業」、「医療・健康機器事業」及び「半導体関連事業」に変更することといたしました。」
グループ改編に伴い、従来の計測・計量機器事業に含まれていた半導体関連事業を分離し、翌連結会計年度から独立した報告セグメントとする方針を初めて明示している。