グローバルな生産・販売体制の展開
FY2016に初出。28回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに21社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「＜基本戦略＞ ① グローバルマーケティング機能の構築 ② グローバル展開加速と事業ポートフォリオを意識した成長の実現 ③ 事業成長を支える研究開発/生産機能の強化 ④ 事業ポートフォリオマネジメントの運用 ⑤ 環境変化に順応するサステナビリティ経営の実装」
グローバルマーケティング、海外展開、研究開発・生産機能、事業ポートフォリオ管理を基本戦略として継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「今後は、地政学リスクや米国関税の影響も踏まえ、販売エリアや流通の拡大とともに生産性の向上、生産の最適化を図り業績の拡大を目指してまいります。」
グローバルな生産・販売体制について、地政学リスクや米国関税を踏まえた販売エリア・流通の拡大、生産性向上、生産最適化が新たに具体的な方向として示された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは当社及び当社の子会社21社並びに関連会社１社で構成され、半導体関連機器、医療・健康機器及び計測・計量機器の製造・販売を主たる業務としております。」
半導体、医療・健康、計測・計量の各事業を国内外の子会社・現地法人で展開するグローバルな事業体制を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一方、医療・健康機器事業においては、顧客・地域ごとの需要の濃淡及び為替の影響が大きく前年同期比減収減益となりました。また、計測・計量機器事業においても、特に海外の設備投資需要の弱含みによる影響が大きく、前年同期比減収減益となりました。」
グローバルな事業体制のもと、事業・地域ごとの需要や為替の影響により業績が分化する状況が続いている。 - FY2024-Q2地域別業績の分化有価証券報告書
「医療・健康機器事業においては、為替の影響が大きく前年同期比減収となったものの、原価低減や販管費抑制の取り組み継続により前年同期比増益となりました。一方、計測・計量機器事業は、特に海外の設備投資需要の低迷による影響が大きく、前年同期比減収減益となりました。」
グローバルな事業体制のもと、医療・健康機器は減収増益、計測・計量機器は海外需要低迷により減収減益となり、地域・事業別の業績差が明確になった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「米州においては、米国での家庭用血圧計の需要が好調に推移し、大口案件を中心に売上が増加しました。また、輸送費の削減や製品ミックスによって利益も増加しました。」
グローバルな販売体制について、米州の家庭用血圧計で売上が増加し、輸送費削減と製品ミックスにより利益も増加した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「計測・計量機器事業は、世界経済の回復を背景に堅調に推移し、医療・健康機器事業では、米州をはじめとした世界的なインフレ懸念から消費者の購買意欲に陰りが見える状況下、日本・米州を中心に現地通貨建てでは前期並みの売上を維持しました。これらに加え、円安の影響により円換算後の売上は両事業とも増加しました。また、グループ再編に伴いセグメントを追加した半導体関連事業は、前年度来の堅調な受注に支えられ増収増益となりました。」
グローバルな事業体制について、計測・計量機器事業、医療・健康機器事業、半導体関連事業の複数地域で売上・利益の増加が確認されている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「アジア・オセアニアにおいては、韓国における計量機器や、インドにおける金属検出器・ウェイトチェッカの売上が大きく伸長したことに加え、それ以外の製品や地域においても需要が回復基調となり、売上、利益ともに増加いたしました。」
アジア・オセアニアを含む海外販売体制で、複数地域・製品の需要回復に伴う売上・利益増加が記載されている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「欧州においては、輸送費高騰により経費が増加した一方、計量機器の販売網を強化し売上は伸長したため、利益は前年同期並みを維持しました。」
欧州で計量機器の販売網を強化し、輸送費高騰による経費増加の中でも売上伸長と利益維持につなげている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「アジア・オセアニアにおいては、豪州における金属検出機・ウェイトチェッカを始めとした計量機器全般の売上が増加し、また、韓国・インドにおいても新型コロナウイルス感染症の拡大による営業活動の制限が徐々に緩和されてきていること等により、当第３四半期連結会計期間より回復基調となりました。さらに、前第４四半期連結会計期間に子会社化した台湾の子会社（A&D SCIENTECH TAIWAN LIMITED）の売上も寄与し、前年同期比で増収増益となりました。」
アジア・オセアニアで営業制限の緩和に伴う回復基調が現れ、台湾子会社の売上寄与も確認されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「米州においては、新型コロナウイルス感染症の影響で売上は伸び悩みましたが、経費削減に努めた結果、黒字に回復しました。」
米州、欧州、アジア・オセアニア等の地域別に展開するグローバルな販売体制を継続して運用している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは計測・計量機器及び医療・健康機器を生産、販売しており、国内においては当社及び子会社が、海外においては米州（アメリカ、カナダ）、欧州（イギリス、ドイツ、ロシア）、アジア・オセアニア（中国、韓国、インド、オーストラリア等）の各地域を各現地法人がそれぞれ担当しております。」
国内外の現地法人を通じた地域別の生産・販売体制を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「米州においては、米国において大口案件の出荷が継続している他、カナダにおいても血糖計等の販売が好調であり売上を大きく伸ばしました。」
米州・カナダを含む海外販売体制の運用が続いており、医療・健康機器の米州売上拡大が記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「アジア・オセアニアにおいては、豪州において金属検出器・ウェイトチェッカが前連結会計年度から引き続き好調で現地通貨ベースでは売上を伸ばしたものの、前年同期比で円高傾向で推移したことや韓国で前年同期にあった特需が一段落したことから売上は減少しております。」
海外の地域別生産・販売体制を継続して運用している。豪州では売上が好調だった一方、円高と韓国の特需一巡がアジア・オセアニアの円換算売上に影響した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは計測・計量機器及び医療・健康機器を生産、販売しており、国内においては当社及び子会社が、海外においては米州（アメリカ、カナダ）、欧州（イギリス、ドイツ、ロシア）、アジア・オセアニア（中国、韓国、インド、オーストラリア、ベトナム）の各地域を各現地法人がそれぞれ担当しております。」
国内外の現地法人を通じた地域別の生産・販売体制を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは計測・計量機器及び医療・健康機器を生産、販売しており、国内においては当社及び子会社が、海外においては米州（アメリカ、カナダ）、欧州（イギリス、ドイツ、ロシア）、アジア・オセアニア（中国、韓国、インド、オーストラリア、ベトナム）の各地域を各現地法人がそれぞれ担当しております。」
国内外の現地法人を通じ、日本・米州・欧州・アジア・オセアニアで生産・販売を分担する体制を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「アジア・オセアニアにおいては、計量機器は韓国において生産ライン組込み用高精度計量センサー等が好調だったこと等により、また計測機器は中国における試験機の大型案件の受注があったこと等により売上を伸ばしました。」
日本、米州、欧州、アジア・オセアニアの地域別に生産・販売を展開する体制を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「アジア・オセアニアにおいては、韓国において生産ライン組込み用高精度計量センサー等が好調だった他、インドにおいて金属検出機やウェイトチェッカが好調だったこと等により売上を伸ばしました。また、豪州においても展示会出展等の販促活動の強化により金属検出機やウェイトチェッカを中心に好調に推移しました。」
日本、米州、欧州、アジア・オセアニアの地域別に展開する海外生産・販売体制を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「米州においては、計量機器は前年同期並みの売上となったものの、計測機器ではかねてから取り組んでいた販売体制の見直しの効果が出始めたことに加え、景況の緩やかな拡大にも後押しされ、DSPシステムの売上が回復しております。」
日本、米州、欧州、アジア・オセアニアの地域別に事業を展開する海外生産・販売体制を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは計測・計量機器及び医療・健康機器を生産、販売しており、国内においては当社及び子会社が、海外においては米州（アメリカ、カナダ）、欧州（イギリス、ドイツ、ロシア）、アジア・オセアニア（中国、韓国、インド、オーストラリア、ベトナム）の各地域を各現地法人がそれぞれ担当しております。」
国内外の現地法人を通じた地域別の生産・販売体制を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「米州においては、前連結会計年度に設立したカナダの子会社の売上が加算されたことで売上を伸ばしました。」
カナダ子会社を含む海外販売体制の運用が継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「米州においては、前連結会計年度に設立したカナダの子会社の売上が加算されたことで売上を伸ばしました。」
カナダ子会社を含む海外販売体制の運用が継続しているが、新たな展開は記載されていない。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「米州においては、前連結会計年度に設立したカナダの子会社の売上が加算されたことで売上を伸ばしました。」
前連結会計年度に設立したカナダ子会社が売上に寄与し、海外販売体制の展開が一段進んだことを記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「生産及び販売においてグローバルに展開している当社は、近年の原油価格の変動やチャイナショック等に起因する為替レートの乱高下による為替リスクを低減するため、海外現地法人における外貨建の債権・債務を、原則売上対比１ヵ月以内に圧縮する方針を実行し、為替変動への耐性を高める施策を行います。」
海外の製造・販売拠点を活用する事業運営を前提とし、海外売上高比率51.4％、日本・米州・欧州・アジア・オセアニアの地域別体制が示されている。