情報・通信製造設備の遊休化による減損
FY2023-Q3に初出。7回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2024-Q2。直近の記載はFY2026。
HOYAがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。21社中14社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに6社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度（2026年３月期）において、1,709百万円の減損損失を計上しております。欧州に所在するライフケア事業の子会社ののれん等について、構造改革による拠点の統廃合に伴い将来の使用が見込めなくなったことから、回収可能価額まで減額しております。」
FY2026の減損損失は合計4,924百万円となった。ライフケアの拠点統廃合に伴う遊休資産3,216百万円、欧州・米州子会社ののれん等1,709百万円など、設備遊休化・構造改革・買収後計画未達に伴う減損が発生した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「減損損失 － 2,089 有形固定資産、のれん及び無形資産における減損損失は、「ライフケア」セグメントにおける製造拠点等の閉鎖を決定したため、当社及び当社の連結子会社の建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具器具及び備品及、のれん及びソフトウェアについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上したものであります。」
FY2026-H1に減損損失2,089百万円を計上した。今回は情報・通信設備ではなく、ライフケアの製造拠点等の閉鎖に伴う有形固定資産、のれん及びソフトウェアの減損として実績化した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当連結会計年度（2025年３月期）において、6,143百万円の減損損失を計上しております。ライフケアのメガネレンズのアジア子会社の製造設備については、将来の使用が見込めなくなったことから、回収可能価額まで減額しております。ライフケアの内視鏡事業の米国子会社の技術資産及び欧州子会社のその他の無形資産については、想定した利益が見込めないため、回収可能価額まで減額しております。」
前年度に情報・通信の設備遊休化で拡大した減損テーマは、FY2025には情報・通信設備ではなく、ライフケアのメガネレンズ設備と内視鏡関連の無形資産の減損として現れた。減損損失は6,143百万円であった。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「有形固定資産及び無形資産における減損損失は、「情報・通信」セグメントにおける設備の遊休化により、当社の連結子会社の機械装置及び運搬具、工具器具及び備品、ソフトウェア、建設仮勘定について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上したものであります。」
FY2024-Q3累計の減損損失は8,831百万円となり、FY2024-Q2累計の7,952百万円から増加した。情報・通信セグメントの設備遊休化による資産価値の低下が続き、減損の金額が拡大した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「有形固定資産及び無形資産における減損損失は、「情報・通信」セグメントにおける設備の遊休化により、当社の連結子会社の機械装置及び運搬具、工具器具及び備品、ソフトウェア、建設仮勘定について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上したものであります。」
FY2024-Q2累計で情報・通信セグメントの設備遊休化により減損損失7,952百万円を計上した。前年度に続き、設備稼働状況の変化が資産価値の減少として現れ、対象範囲と金額が拡大した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度（2023年３月期）において、1,082百万円の減損損失を計上しております。ライフケア事業の眼科医療機器と内視鏡のアジア子会社の製品に係る資産グループについては、製造拠点移転による工場閉鎖等の遊休化に伴い、回収可能価額まで減額しております。情報通信事業のハードディスク用ガラスサブストレートのアジア子会社の製品に係る資産グループについては、製造設備の遊休化により回収可能価額まで減額しております。」
製造拠点移転・工場閉鎖等によるライフケア設備の遊休化と、情報・通信のHDD製造設備の遊休化が減損損失1,082百万円として実績化した。HDD関連では建設仮勘定558百万円を含む。 - FY2023-Q3初出有価証券報告書
「有形固定資産における減損損失は、「情報・通信」セグメントにおける製造設備の遊休化により、当社の連結子会社の機械装置及び運搬具、工具器具及び備品、建設仮勘定について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上したものであります。」
情報・通信セグメントの製造設備の遊休化により、FY2023-Q3累計で558百万円の減損損失が発生した。需要・稼働状況の変化が設備価値の減少として実際に現れている。