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オリンパス(7733)・目標再掲

2016経営基本計画(16CSP)とOne Olympus

FY2016に初出。14回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2020。

14記載
5年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2018-Q3悪化FY2019-Q1 – FY2019再定義FY2020-Q22016: 320162017: 420172018: 320182019: 320192020: 12020
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2020再掲有価証券報告書

    「当経営戦略は、2016年4月に公表した中期経営計画「2016経営基本計画(16CSP)」に置き換わるものであり、当社が長期的に目指す方向性をお示しするものとなります。」

    2019年11月に発表した中長期経営戦略が16CSPに置き換わるとの位置付けを、通期報告でも再確認している。
  2. FY2020-Q2再定義有価証券報告書

    「このような経営環境の中、当社グループは2019年1月に真のグローバル・メディカル・テクノロジーカンパニーへの飛躍を目指した企業変革プラン「Transform Olympus」を発表し、2019年11月には「Transform Olympus」に基づいた中長期の経営戦略を発表いたしました。当経営戦略は、2016年4月に公表した中期経営計画「2016経営基本計画(16CSP)」に置き変わるものであり、当社が長期的に目指す方向性をお示しするものとなります。今後、当経営戦略に基づいて、持続的な成長に向けた取り組みを推し進めてまいります。」

    2016経営基本計画(16CSP)に代わり、「Transform Olympus」に基づく中長期の経営戦略を発表したと記載しており、従来計画から新たな経営戦略への移行を明示している。
  3. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループは2017年3月期を初年度とする5カ年の中期経営計画「2016経営基本計画(16CSP)」の基本的な考え方である「"Business to Specialist" Company」および「One Olympus」に基づき、事業運営を行ってきたことに加え、2019年1月には真のグローバル・メディカル・テクノロジーカンパニーへの飛躍を目指した企業変革プラン「Transform Olympus」を発表し、持続的な成長に向けた取り組みを推し進めております。」

    16CSP、「"Business to Specialist" Company」「One Olympus」に基づく事業運営を継続し、Transform Olympusも併せて推進している。
  4. FY2019悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度における株主資本利益率(ROE)は1.8%(前期比11.8ポイント悪化)、営業利益率は3.6%(前期比6.7ポイント悪化)、EBITDA成長率は△35.1%(前期のプラス成長よりマイナス成長に転換)、自己資本比率(親会社所有者帰属持分比率)は47.3%(前期比2.1ポイント改善)となり、自己資本比率は借入金の返済により改善するも、その他の指標については、一時費用の計上により収益性が下がったことから悪化となりました。」

    16CSPの4指標は、自己資本比率が47.3%へ改善した一方、ROE1.8%、営業利益率3.6%、EBITDA成長率△35.1%となり、3指標が悪化した。
  5. FY2019-Q1悪化有価証券報告書

    「以上の結果、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の45.2%から42.8%となりました。」

    16CSPの経営目標の一つである自己資本比率50%に対し、親会社所有者帰属持分比率が前連結会計年度末の45.2%から42.8%へ低下した。
  6. FY2018前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における株主資本利益率(ROE)は13.6%(前期比2.3ポイント改善)、営業利益率は10.3%(前期比0.7ポイント改善)、EBITDA成長率は8.0%(前期のマイナス成長からプラス成長に転換)、自己資本比率(親会社所有者帰属持分比率)は45.2%(前期比4.1ポイント改善)となり、全ての指標において改善させることができました。」

    16CSPの4つの経営目標について、ROE、営業利益率、EBITDA成長率、自己資本比率のすべてが前期から改善したと記載している。
  7. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「2016年3月30日に公表した2016経営基本計画(以下、「16CSP」)において、将来の持続的な発展に向け、足元固めと攻めの事業ポートフォリオを構築し、企業価値を向上させていくことを掲げています。」

    ISM社買収の目的説明で、16CSPの事業ポートフォリオ構築と企業価値向上を再確認している。
  8. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「2016年3月30日に公表した2016経営基本計画(以下、「16CSP」)において、将来の持続的な発展に向け、足元固めと攻めの事業ポートフォリオを構築し、企業価値を向上させていくことを掲げています。」

    ISM社買収の説明において、16CSPの事業ポートフォリオ構築と企業価値向上の方針を再確認している。
  9. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「2016年3月30日に公表した2016経営基本計画(以下、「16CSP」)において、将来の持続的な発展に向け、足元固めと攻めの事業ポートフォリオを構築し、企業価値を向上させていくことを掲げています。」

    ISM社買収の目的説明において、16CSPの事業ポートフォリオ構築と企業価値向上の考え方を再掲している。
  10. FY2017再掲有価証券報告書

    「平成28年3月に策定した中期経営計画「2016経営基本計画(16CSP)」において、戦略遂行の成果を以下の4つの経営目標でモニタリングすることとし、目標水準をそれぞれ定めています。① 株主資本利益率(ROE)15% ② 営業利益率 15% ③ EBITDA 期間平均成長率 2桁成長 ④ 自己資本比率 50%」

    16CSPとOne Olympusを再確認し、ROE15%、営業利益率15%、EBITDA期間平均2桁成長、自己資本比率50%という4つの経営目標を明示している。
  11. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「この考えに基づき、平成28年4月から5ヵ年の中期経営計画となる「2016経営基本計画(16CSP)」において、「“Business to Specialist”Company」「One Olympus」を基本的な考え方とし、永続的な成長を通じて、全てのステークホルダーの期待に高い次元で応えるとともに、良き企業市民として行動し、世界の人々の健康・安心と心の豊かさの実現を通して社会に貢献していきます。この中期経営計画の中で、当社は以下の6つの重点戦略を定めています。・事業成長に向けた積極的取り組み・必要経営資源の適時確保・最大活用・持続的成長を可能とする将来に向けた仕込み・更なる事業効率の追求・グローバル・グループ連結経営の深化に向けた体制強化・品質・製品法規制対応、内部統制の強化、コンプライアンスの徹底」

    16CSP、「“Business to Specialist”Company」「One Olympus」、および6つの重点戦略を第3四半期でも再掲している。
  12. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「この考えに基づき、平成28年4月から5ヵ年の中期経営計画となる「2016経営基本計画(16CSP)」において、「“Business to Specialist”Company」「One Olympus」を基本的な考え方とし、永続的な成長を通じて、全てのステークホルダーの期待に高い次元で応えるとともに、良き企業市民として行動し、世界の人々の健康・安心と心の豊かさの実現を通して社会に貢献していきます。」

    16CSP、「“Business to Specialist”Company」「One Olympus」を基本的な考え方として再掲し、6つの重点戦略を示している。
  13. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「平成28年4月から5ヵ年の中期経営計画となる「2016経営基本計画(16CSP)」において、「“Business to Specialist”Company」「One Olympus」を基本的な考え方とし、永続的な成長を通じて、全てのステークホルダーの期待に高い次元で応えるとともに、良き企業市民として行動し、世界の人々の健康・安心と心の豊かさの実現を通して社会に貢献していきます。」

    16CSPと「“Business to Specialist”Company」「One Olympus」を、当第1四半期でも中期経営計画の基本的な考え方として再掲している。
  14. FY2016初出有価証券報告書

    「平成29年3月期をスタートとする5カ年の中期経営計画「2016経営基本計画(16CSP)」を新たに策定しました。基本的な考え方である「"Business to Specialist" Company」および「One Olympus」に基づき、持続的な発展を実現するための足下固めと攻めの事業ポートフォリオ構築を着実に推し進めていきます。」

    5カ年計画として、専門家向け企業への転換とOne Olympusを基本理念に掲げた。
一緒に動いた変遷

「映像事業の構造改革と安定的な利益確保」は、この変遷が動いた14回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

3322★1234
  1. ★この変遷
  2. 1映像事業の構造改革と安定的な利益確保3回
  3. 2映像事業の中国・ベトナム生産拠点リスク3回
  4. 3新興国減速・円高・資源価格下落リスク2回
  5. 4デジタルカメラ市場の急速な縮小リスク2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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