国際計測器（7722）・施策前進
人材・技術投資による研究開発型企業の強化
FY2017に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
5記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
研究開発人員の増強と開発体制の強化52社が書いているテーマ・逆風0社・追い風53社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。35社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに32社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている52社のうち14社を表示しています。上の文は52社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「年間の技術研修時間 368時間 1,719 時間 ― 技術研修の受講率 100％ 100 ％ 100 ％」
技術研修時間は368時間から1,719時間へ増加し、受講率100％も継続した。研修項目を拡大したことが増加理由として記載されている。なお、管理職に占める外国籍比率は59％から56％となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループの競争力の源泉は「人材」であると考え、人的資本の強化によって持続的な成長の実現を目指しています。具体的には、当社グループの研究・開発・製造を担うエンジニアに対する技術研修の実施と、グローバルに事業を推進するために海外現地法人における現地従業員の管理職への育成・登用を重点施策として、取り組んでいます。」
研究開発型企業の強化方針が人的資本経営として整理され、エンジニア研修と海外現地従業員の管理職登用が重点施策として明示された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、これまでユーザーのニーズを的確に把握し、特に現場担当者の方々の声を反映させて新製品の開発を行ってまいりました。」
ユーザー・現場担当者のニーズを把握し、製品開発に反映する研究開発型企業としての方針が継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「今後とも「技術開発型企業」として、市場ニーズをいち早くキャッチできる営業体制の強化と、最先端技術の製品開発を可能とする技術スタッフの育成に努めてまいります。」
技術開発型企業として営業体制と技術スタッフへの継続的な取り組みを示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「①人材・技術への投資による積極的な研究開発活動の実施」
人材と技術への投資を通じて積極的な研究開発を行うことが、中期３ヶ年経営計画の主要施策の一つとして示された。