国際計測器（7722）・事実悪化
製造経費増加による売上原価上昇
FY2020-Q1に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
10記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
原価率上昇による利益圧迫22社が書いているテーマ・逆風22社・追い風0社
国際計測器がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに8社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている22社のうち14社を表示しています。上の文は22社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、開発要素の高い製品の売上が集中したことや原価高騰の影響を吸収しきれず、前連結会計年度と比較して損失が増加しております。」
開発要素の高い製品への売上集中に加え、原価高騰を吸収しきれず、営業損失が前期より拡大した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「その結果、売上高は増加したものの、売上原価の増加により、経常損失となりました。」
日本（国際計測器）および米国などで、増収の一方、売上原価の増加が経常損失の要因となる状況が継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「その結果、売上高は増加したものの、売上原価の増加により、経常損失となりました。」
日本（国際計測器）、東伸工業、米国の各セグメントで増収の一方、売上原価増加が経常損失の要因として記載されている。 - FY2024-Q1売上原価増加によるセグメント損失継続有価証券報告書
「その結果、売上高は増加したものの、売上原価の増加により、経常損失となりました。」
増収となった日本（国際計測器）・米国・中国で、売上原価の増加が経常損失の要因として記載されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、利益率の改善により、前年同四半期と比較して増加しております。」
利益率の改善が利益増加要因として引き続き記載されている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「利益面につきましては、利益率の改善により、前年同四半期と比較して増加しております。」
利益率の改善が利益増加要因として記載され、前年同期にみられた原価率の高い製品集中による利益圧迫が緩和された。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「売上原価 2,265,695 2,236,617」
売上原価は前年同期の22億6,569万円から22億3,662万円へ減少し、増収下で原価負担が縮小した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、減収の影響や原価率の高い製品が集中したこと及び過年度法人税等が発生したため、前年同四半期と比較して減少しております。」
減収と原価率の高い製品の集中が利益減少要因として引き続き記載されている。 - FY2021-Q2高原価率製品集中による利益減少有価証券報告書
「利益面につきましては、原価率の高い製品が集中したことにより前年同四半期と比較して減少しております。」
FY2021-Q2では、製造経費増加に加えて原価率の高い製品が集中したことが利益減少要因として記載された。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「製造経費の増加などによる売上原価の増加」
製造経費の増加が売上原価を押し上げ、当四半期の損失増加要因として初めて独立して記載された。