長野計器（7715）・施策前進
固定費の削減
FY2017-Q2に初出。11回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
11記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
低採算案件の選別・整理と全社的な費用管理による収益性改善402社が書いているテーマ・逆風3社・追い風427社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている188社のうち14社を表示しています。上の文は188社すべてから計算しています。このテーマの430件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「ａ．収益力の強化・コストダウンの推進・価格改定」
従来の固定費削減・不採算製品対応から、新中期経営計画2028におけるコストダウン、価格改定、標準原価データの検証及び予実管理体制の強化へ施策を具体化した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「ａ．不採算製品に対する価格改定とコスト低減による収益改善 ｂ．機種統廃合による部品・構造の共通化と製品体系の再構築 ｃ．今後の事業拡大を見据えた生産能力の増強」
不採算製品の価格改定、コスト低減、機種統廃合・共通化及び生産能力増強を、既存事業の採算性向上策として引き続き掲げている。 - FY2023前進有価証券報告書
「ａ．不採算製品に対する価格改定とコスト低減による収益改善 ｂ．機種統廃合による部品・構造の共通化と製品体系の再構築 ｃ．今後の事業拡大を見据えた生産能力の増強」
従来の固定費・費用削減から、第2次中期経営計画における不採算製品の価格改定、コスト低減、機種統廃合、生産能力増強へ施策を具体化した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「機種統廃合による部品・構造の共通化と製品体系の再構築」
固定費・費用削減の方針を、製品採算性向上、部品・構造の共通化、RPA・IoT・AIを活用した生産設備・システム導入として引き続き実施している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「経費削減等の諸施策の実施により一定の効果がでておりますが、売上高減少の影響を補うまでには至らず」
経費削減等の施策に一定の効果が出ているものの、売上高減少の影響を補うには至らないとの説明を継続している。 - FY2020製品体系再構築とデジタル技術による採算改善へ拡張有価証券報告書
「機種統廃合による部品・構造の共通化と製品体系の再構築」
従来の固定費・費用削減から、機種統廃合、部品・構造の共通化、RPA・IoT・AIを活用した生産設備・システム導入による事業採算性向上へ施策が具体化された。 - FY2019前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、費用の削減に取り組んだ結果、売上高に対する比率が前連結会計年度と比べ0.3ポイント減少し22.1％となり、115億18百万円となりました。」
費用削減の取組により、販売費及び一般管理費の売上高比率が22.1％へ0.3ポイント低下した。 - FY2018前進有価証券報告書
「全社をあげて製造コストの低減や固定費の削減に取り組んだ結果、売上原価率が前連結会計年度と比べ1.0ポイント減少し70.8％となり、売上原価は357億13百万円となりました。」
製造コスト低減・固定費削減の取組について、売上原価率が1.0ポイント低下し70.8％となった通期実績を記載している。販売費及び一般管理費の売上高比率も1.5ポイント低下した。 - FY2017前進有価証券報告書
「全社をあげて製造コストの低減や固定費の削減に取り組んだ結果、売上原価率が前連結会計年度と比べ0.1ポイント減少し71.8％となり、売上原価は317億24百万円となりました。」
固定費削減の取組を継続し、売上原価率が前年同期比0.1ポイント低下したと、通期の測定結果を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「固定費の削減効果はあったものの売上高減少の影響により営業利益は13億14百万円（前年同期比11.9％減）」
固定費削減の効果があったとの説明を維持しているが、売上高減少の影響により営業利益は前年同期比で減少している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「固定費の削減効果はあったものの売上高減少の影響により営業利益は６億59百万円（前年同期比27.3％減）」
固定費削減を業績への対応施策として初めて明示し、その効果があったと記載している。