電力費高騰による製造・利益への影響
FY2023-Q1に初出。12回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q2。直近の記載は2026-08-07。
JMSがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。9社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、原材料費等の高騰に加え、設備投資に伴う減価償却費の増加はあるものの、主力製品の売上が伸びたことや、前期から進めている価格転嫁の推進など増収効果により、営業利益は872百万円（前連結会計年度は営業損失268百万円）となりました。」
電力費等を含む原材料費の高騰が引き続き利益への影響要因として顕在化しているが、増収効果により営業損益は改善した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、原材料費や電力費等の高騰に加え、設備投資に伴う減価償却費の増加はあるものの、主力製品の売上が伸びたことや、前期から進めている価格転嫁などの増収効果により、営業利益は1億55百万円（前中間連結会計期間は営業損失3億20百万円）となりました。」
電力費等の高騰が引き続き利益への影響要因として顕在化しているが、増収効果により営業損益は改善した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、増収効果はあるものの、原材料費や電力費の高騰のほか、需要拡大に備えた労務費の増加や、研究開発費も増加したことに加え、棚卸資産の評価減及び廃棄損も影響し、営業損失は2億68百万円（前連結会計年度は営業利益7億24百万円）となりました。」
電力費の高騰が原材料費、労務費、研究開発費の増加等とともに営業損失の要因として年度業績に表れている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、増収効果はあるものの、原材料費や電力費等の高騰に加え、需要拡大に備えた労務費の増加や、研究開発費も増加したことにより、営業利益は77百万円（前年同四半期比83.6％減）となりました。」
電力費等の高騰が原材料費、労務費、研究開発費の増加とともに営業利益の前年同四半期比83.6％減少要因として、当第3四半期累計の業績に表れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、増収効果はあるものの、原材料費や電力費等の高騰に加え、需要拡大に備えた労務費の増加や、研究開発費も増加したことにより、営業損失は3億20百万円（前年同四半期は営業損失44百万円）となりました。」
電力費等の高騰が原材料費、労務費、研究開発費の増加とともに営業損失の拡大要因として実績に表れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、増収効果はあるものの、原材料費や電力費等の高騰影響に加え、研究開発費や販売費も増加したことにより、営業損失は1億11百万円（前年同四半期は営業損失1億4百万円）となりました。」
電力費等の高騰が原材料費の高騰や研究開発費・販売費の増加とともに営業損失の要因として実績に表れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、増収効果はあるものの、原材料費や電力費に加え、需要回復に備えた労務費の増加や、販売活動の再開等による販売費の増加により、営業利益は7億24百万円（前連結会計年度比26.1％減）となりました。」
電力費の高騰が原材料費、労務費、販売費の増加等とともに営業利益の前年同期比26.1％減少要因として年度業績に表れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、増収効果はあるものの、原材料費や電力費、海上運賃の高騰による影響を受け、営業利益は4億71百万円（前年同四半期比61.3％減）となりました。」
電力費の高騰が原材料費・海上運賃の高騰等とともに営業利益の減少要因として実績に表れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、増収効果はあるものの、原材料費や電力費、海上運賃の高騰による影響を受けたことに加え、労務費の増加や、段階的な販売活動の再開に伴い販売費が増加したことにより、営業損失は44百万円（前年同四半期は営業利益6億14百万円）となりました。」
電力費の高騰が原材料費・海上運賃の高騰等とともに営業損失の要因として実績に表れている。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「利益につきましては、増収効果はあるものの、原材料費や海上運賃、電力費の世界的な高騰の影響を受け、営業損失は1億4百万円（前年同四半期は営業利益4億36百万円）となりました。」
電力費の世界的な高騰が、原材料費・海上運賃の高騰とともに営業損失の要因として初めて明示され、実績に表れている。