生産効率向上、品質安定化、コスト低減、物流体制整備
FY2016に初出。32回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。25社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
- 2026-08-07前進決算説明資料
「海外向け製品の減収影響があったものの、コスト削減効果により前年同期から損失幅は縮小し改善傾向」
海外向け製品の減収がある中で、コスト削減効果が損失幅の縮小として実績に表れている。 - FY2026前進有価証券報告書
「（中国）中国国内のＡＶＦ針の販売が減少したことにより、売上高は39億85百万円（前連結会計年度比4.3％減）となりました。また、セグメント利益については、原価低減及び経費節減の効果により、87百万円（前連結会計年度は28百万円の損失）となりました。」
中国で原価低減・経費節減の効果がセグメント利益に表れ、前年の損失から87百万円の利益へ改善した。生産・コスト効率化施策の具体的な効果を開示している。 - 2026-05-12前進決算説明資料
「収益基盤の強化 付加価値の最大化/価格転嫁推進/業務効率化」
収益基盤強化の最終年度施策として、価格転嫁推進と業務効率化を明示している。 - FY2026-H1海外主力製品の減収と販売費増加で営業損失有価証券報告書
「利益につきましては、海外主力製品の減収に加え、販売費が増加したため、営業損失は19百万円（前中間連結会計期間は営業利益1億55百万円）となりました。」
海外主力製品の減収と販売費増加により、営業損益が前年中間期の営業利益155百万円から営業損失19百万円へ悪化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「利益につきましては、原材料費等の高騰に加え、設備投資に伴う減価償却費の増加はあるものの、主力製品の売上が伸びたことや、前期から進めている価格転嫁の推進など増収効果により、営業利益は872百万円（前連結会計年度は営業損失268百万円）となりました。」
コスト高と減価償却費の増加が続く一方、主力製品の売上増加と価格転嫁による増収効果で営業損益が改善した。 - FY2025-H1コスト高を増収効果が吸収有価証券報告書
「利益につきましては、原材料費や電力費等の高騰に加え、設備投資に伴う減価償却費の増加はあるものの、主力製品の売上が伸びたことや、前期から進めている価格転嫁などの増収効果により、営業利益は1億55百万円（前中間連結会計期間は営業損失3億20百万円）となりました。」
原材料費・電力費・減価償却費の増加が続く一方、主力製品の売上増加と価格転嫁による増収効果により、営業損失から営業利益へ改善した。 - FY2024コスト高・研究開発費・棚卸資産損失で営業損失有価証券報告書
「利益につきましては、増収効果はあるものの、原材料費や電力費の高騰のほか、需要拡大に備えた労務費の増加や、研究開発費も増加したことに加え、棚卸資産の評価減及び廃棄損も影響し、営業損失は2億68百万円（前連結会計年度は営業利益7億24百万円）となりました。」
増収効果があった一方、原材料費・電力費・労務費・研究開発費の増加に加え、棚卸資産の評価減・廃棄損が影響し、営業利益が7億24百万円から営業損失2億68百万円へ転じた。 - FY2024-Q3コスト高・労務費・研究開発費増加で営業減益有価証券報告書
「利益につきましては、増収効果はあるものの、原材料費や電力費等の高騰に加え、需要拡大に備えた労務費の増加や、研究開発費も増加したことにより、営業利益は77百万円（前年同四半期比83.6％減）となりました。」
増収効果があった一方、原材料費・電力費等、需要拡大に備えた労務費、研究開発費の増加により、営業利益は前年同四半期比83.6％減となった。 - FY2024-Q2コスト高・労務費・研究開発費増加で営業損失拡大有価証券報告書
「利益につきましては、増収効果はあるものの、原材料費や電力費等の高騰に加え、需要拡大に備えた労務費の増加や、研究開発費も増加したことにより、営業損失は3億20百万円（前年同四半期は営業損失44百万円）となりました。」
増収効果があった一方、原材料費・電力費等、需要拡大に備えた労務費、研究開発費の増加により、営業損失が前年同期の44百万円から320百万円へ拡大した。 - FY2024-Q1コスト高・研究開発費・販売費増加で営業損失拡大有価証券報告書
「利益につきましては、増収効果はあるものの、原材料費や電力費等の高騰影響に加え、研究開発費や販売費も増加したことにより、営業損失は1億11百万円（前年同四半期は営業損失1億4百万円）となりました。」
増収効果があったものの、原材料費・電力費等の高騰、研究開発費・販売費の増加により営業損失が前年同四半期の1億4百万円から1億11百万円へ拡大した。 - FY2023コスト上昇・労務費・販売費増加で営業減益有価証券報告書
「利益につきましては、増収効果はあるものの、原材料費や電力費に加え、需要回復に備えた労務費の増加や、販売活動の再開等による販売費の増加により、営業利益は7億24百万円（前連結会計年度比26.1％減）となりました。」
増収の一方で、原材料費・電力費・労務費・販売費の増加により営業利益が前年同期比26.1％減となり、コスト低減施策に対する逆風が年度業績に表れている。 - FY2023-Q3コスト高・労務費・販売費増加で営業減益有価証券報告書
「利益につきましては、増収効果はあるものの、原材料費や電力費、海上運賃の高騰による影響を受けたことに加え、労務費の増加や、段階的な販売活動の再開に伴い販売費が増加したことにより、営業利益は4億71百万円（前年同四半期比61.3％減）となりました。」
原材料費・電力費・海上運賃の高騰、労務費と販売費の増加が営業利益を前年同四半期比61.3％減少させる要因として表れている。 - FY2023-Q2コスト高と販売費増加で営業損失有価証券報告書
「利益につきましては、増収効果はあるものの、原材料費や電力費、海上運賃の高騰による影響を受けたことに加え、労務費の増加や、段階的な販売活動の再開に伴い販売費が増加したことにより、営業損失は44百万円（前年同四半期は営業利益6億14百万円）となりました。」
原材料費・電力費・海上運賃、労務費、販売費の増加が営業損失の要因として表れ、コスト低減施策に対する逆風が続いている。 - FY2023-Q1原材料・海上運賃・電力費高騰で利益悪化有価証券報告書
「利益につきましては、増収効果はあるものの、原材料費や海上運賃、電力費の世界的な高騰の影響を受け、営業損失は1億4百万円（前年同四半期は営業利益4億36百万円）となりました。」
増収効果があった一方、原材料費・海上運賃・電力費の高騰が営業損失の要因として実績に表れている。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、セグメント利益については、増収効果に加え、原材料価格の高騰影響を原料の切替えや購入業者の変更等による効果で吸収したことにより、2億51百万円（前連結会計年度比74.0％増）となりました。」
フィリピンで原料の切替えや購入業者の変更により原材料価格高騰の影響を吸収し、セグメント利益が前年同期比74.0％増となった。 - FY2022-Q3原材料高・現地通貨高・海上輸送費高騰がコスト改善の逆風有価証券報告書
「利益につきましては、海外生産拠点の現地通貨高や原材料価格の高騰による原価率上昇に加え、世界的なコンテナ不足を背景にした海上輸送運賃の上昇により、営業利益は12億20百万円（前年同四半期比27.1％減）となりました。」
現地通貨高、原材料価格高騰、コンテナ不足を背景とする海上輸送運賃上昇が、営業利益の前年同四半期比27.1％減少要因として表れている。 - FY2022-Q2現地通貨高・原材料高等でコスト改善に逆風有価証券報告書
「利益につきましては、増収効果の一方で、海外生産拠点の現地通貨高や原材料価格の高騰による原価率上昇の影響を受けたことに加え、販売活動の段階的な再開に伴う販売費の増加により、営業利益は6億14百万円（前年同四半期比41.2％減）となりました。」
原材料価格高騰、現地通貨高、販売費増加がコスト改善の逆風となり、営業利益は前年同四半期比41.2％減となった。 - FY2022-Q1一部拠点で費用低減も減収影響が上回る有価証券報告書
「また、セグメント利益については、労務費や販売費の低減があるものの、減収影響により34百万円（前年同四半期比87.5％減）となりました。」
シンガポールでは労務費・販売費の低減が記載された一方、減収影響によりセグメント利益は前年同四半期比87.5％減となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「利益につきましては、減収影響や開発費の増加はあるものの、販売費の減少により営業利益は16億73百万円（前年同四半期比11.8％増）となりました。」
販売費の減少が営業利益の増加要因として表れ、営業利益は前年同四半期比11.8％増となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「利益につきましては、減収影響や開発費の増加はあるものの、販売費の減少により営業利益は10億46百万円（前年同四半期比28.0％増）となりました。」
販売費の減少が営業利益の増加要因として表れ、営業利益は前年同四半期比28.0％増となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「利益につきましては、増収効果に加え、原価率の改善や販売費及び一般管理費の減少により、営業利益は6億30百万円（前年同四半期比586.6％増）となりました。」
原価率の改善と販売費及び一般管理費の減少が営業利益の増加要因として表れ、営業利益は前年同四半期比586.6％増となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「利益につきましては、労務費の低減や研究開発費の発生が落ち着いたことから、営業利益は14億97百万円（前年同四半期比8.9％増）となりました。」
労務費の低減と研究開発費の発生の落ち着きが、当第3四半期累計期間の営業利益14億97百万円、前年同期比8.9％増として表れている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「栄養関連製品への国際規格導入決定に伴う市場での切替えに備えた増産により工場の稼働率が向上したことに加え、子会社からの受取配当金の増加により、6億64百万円（前年同四半期比97.5％増）となりました。」
国際規格導入に伴う切替えに備えた増産により工場稼働率が向上し、日本セグメント利益が前年同四半期比97.5％増となった。生産効率向上の効果が具体的な利益実績に表れている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、セグメント利益については、原価率の改善により、2億47百万円（前年同四半期比76.7％増）となりました。」
シンガポールセグメントで原価率の改善が利益増加に表れ、セグメント利益は前年同四半期比76.7％増となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「利益につきましては、増収効果に加え、販売費の低減や為替が有利に作用したことにより、営業利益は14億62百万円（前連結会計年度比154.9％増）となりました。」
販売費の低減が営業利益の増加要因として表れ、営業利益は前年同期比154.9％増となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「利益につきましては、増収効果に加え、販売費の低減により、営業利益は13億74百万円（前年同四半期比150.6％増）となりました。」
販売費の低減が営業利益の増加要因として表れ、営業利益は前年同四半期比150.6％増となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、前年同四半期に比べ10億23百万円増加の284億26百万円（前年同四半期比3.7％増）となりました。利益につきましては、増収効果に加え、販売費の低減により、営業利益は4億90百万円（前年同四半期比213.0％増）となりました。」
当第2四半期累計期間に販売費の低減が営業利益の増加要因として表れ、営業利益は前年同期比213.0％増となった。生産原価ではなく販売費の低減についての具体的な進展である。 - FY2018再掲有価証券報告書
「グループ生産体制を再編、各生産拠点を一体的かつ戦略的に運営することで最適生産を推進し、供給能力の増強と競争力（コスト、品質、機能）の強化によってグローバル競争に勝てる製品の持続的な供給体制の強化に取り組みます。」
生産拠点の再編、供給能力の増強、コスト・品質・機能の強化を通じた生産体制整備の方針を、GAIN 2020の施策として具体化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は、円安による為替換算の効果も加わり、前年同四半期に比べ2億9百万円増加の419億83百万円（前年同四半期比0.5％増）となりました。利益につきましては、全般的に経費の低減に努めたものの、生産設備にかかる償却負担や販売費の増加により、営業利益は5億48百万円（前年同四半期比47.9％減）となりました。」
全般的な経費低減に努めた一方、生産設備の償却負担や販売費の増加が営業利益を押し下げており、施策は継続しているが当四半期の利益には逆風要因も記載されている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「また、セグメント利益については、製造原価の低減に加え、為替が有利に作用したことにより4億36百万円（前年同四半期比45.5％増）となりました。」
シンガポールで製造原価の低減がセグメント利益の増加要因として記載され、利益は前年同四半期比45.5％増となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「生産効率の向上と技術革新に継続的に取り組み、一層の品質の安定化、コストの低減を進めて製品の競争力を高めていくと共に、効率のよい物流体制を整備・維持し」
生産効率、品質安定化、コスト低減、物流体制整備を一体で進める施策を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「生産効率の向上と技術革新に当社グループ全体で継続的に取り組み、一層の品質の安定化、コストの低減を進め、製品の競争力を高めていくと共に、効率のよい物流体制を整備・維持し、今後も安心・安全な製品を世界中の患者・医療従事者の皆さんのもとに届けてまいります。」
効率、品質、コスト、物流を一体的に改善する継続施策として記載されている。