ECマーケティングサービスにおける契約継続型ストック売上の拡大
FY2021-Q3に初出。16回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載は2026-08-14。
いつもがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに14社。
- 2026-08-14前進決算説明資料
「平均顧客単価 155% • ストック率 96.0%」
Oneコマースで平均顧客単価とストック率の1Q実績を具体的に示している。 - FY2026前進有価証券報告書
「収益は、原則12ヶ月間の契約期間に基づくストック売上（※）が主体です。2026年3月期には売上高の92.9%を占め、安定的な収益を見込める積み上げ型のビジネスモデルとなっております。」
Oneコマースのストック売上比率を2026年3月期の92.9％として開示し、原則12か月契約に基づく積み上げ型モデルを継続している。 - FY2025後退有価証券報告書
「2025年3月期には売上高の91.6%を占め、安定的な収益を見込める積み上げ型のビジネスモデルとなっています。」
Oneコマースのストック売上高比率は91.6％となり、前期通期の92.0％から低下した。高い比率と積み上げ型モデルの説明は維持している。 - FY2024後退有価証券報告書
「2024年３月期のストック売上高の割合は、92.0％となりました。」
Oneコマースのストック売上高比率は92.0％となり、前四半期累計の93.6％から低下した。高い比率による安定収益への貢献は引き続き説明している。 - FY2024-Q3後退有価証券報告書
「本サービスにおける売上高のうち、ストック売上高（契約期間に応じ安定的な収益を見込むことができる積み上げ型のビジネスモデル）の割合は、当第３四半期連結累計期間で93.6％となり、安定した収益の獲得に貢献しております。」
ストック売上高比率は93.6％となり、前第2四半期累計期間の94.5％から低下した。一方、高い比率と安定収益への貢献は引き続き説明している。 - FY2024-Q2後退有価証券報告書
「本サービスにおける売上高のうち、ストック売上高（契約期間に応じ安定的な収益を見込むことができる積み上げ型のビジネスモデル）の割合は、当第２四半期連結累計期間で94.5％となり、安定した収益の獲得に貢献しております。」
Oneコマースサービスのストック売上高比率は94.5％で、前四半期の94.7％からわずかに低下した。一方、高い比率と安定収益への貢献は引き続き説明している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「Oneコマースサービスにおいては、継続契約数が順調に伸長し売上高は742,816千円となりました。本サービスにおける売上高のうち、ストック売上高（契約期間に応じ安定的な収益を見込むことができる積み上げ型のビジネスモデル）は、当第１四半期連結累計期間で94.7％となり、安定した収益の獲得に貢献しております。」
サービス区分変更後のOneコマースサービスについて、継続契約数の伸長、売上高742,816千円、ストック売上高比率94.7％を開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「本サービスにおける売上高のうち、契約期間に応じ安定的な収益を継続的に見込むことができる積み上げ型のビジネスモデルであるストック売上高の割合は、当連結会計年度で93.6％となり、安定した収益の獲得に貢献しております。」
ストック売上高比率93.6％と、契約期間に基づく積み上げ型モデルが安定収益に貢献することを通期でも示している。 - FY2023-Q3後退有価証券報告書
「また、本サービスにおける売上高のうち、契約期間に応じ安定的な収益を継続的に見込むことができる積み上げ型のビジネスモデルであるストック売上高の割合は、当第３四半期連結累計期間で93.5％となり、安定した収益の獲得に貢献しております。」
ストック売上高比率は93.5％となり、前四半期の93.6％からわずかに低下した。高い比率と安定収益への貢献は引き続き説明している。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「また、本サービスにおける売上高のうち、契約期間に応じ安定的な収益を継続的に見込むことが出来る積み上げ型のビジネスモデルであるストック売上高の割合は、当第２四半期連結累計期間で93.6％となり、安定した収益の獲得に貢献しております。」
ストック売上高比率は93.6％で、前第1四半期の94.8％から低下した。依然として高い比率と安定収益への貢献は説明しているが、比率の上昇傾向はいったん弱まっている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、契約期間に応じ安定的な収益を継続的に見込むことが出来る積み上げ型のビジネスモデルであるストック売上高の割合は、当第１四半期連結累計期間で94.8％となり、安定した収益の獲得に貢献しております。」
ストック売上高比率が前回記載の92.8％から94.8％へ上昇し、積み上げ型モデルによる安定収益への貢献を更新している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「特に契約期間に応じ安定的な収益を継続的に見込むことが出来る積み上げ型のビジネスモデルであるストック売上の割合は、当第３四半期連結累計期間で92.8％となり、安定した収益の獲得に貢献しております。」
ストック売上比率92.8％と、契約期間に基づく積み上げ型モデルが安定収益に貢献することを引き続き記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、契約期間に応じ安定的な収益を継続的に見込むことが出来る積み上げ型のビジネスモデルであるストック売上の割合が、前事業年度より4.9％増加し、当第２四半期累計期間で94.2％となり、安定した収益の獲得に貢献しております。」
ストック売上比率が前事業年度より4.9％増加し、当第2四半期累計期間で94.2％となったことを記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、契約期間に応じ安定的な収益を継続的に見込むことが出来る積み上げ型のビジネスモデルであるストック売上の割合が、前事業年度の89.3％よりさらに増加し、当第１四半期累計期間で94.7％となりました。これにより、ECマーケティングサービスは、安定的な収益基盤を築くことが出来ました。」
ストック売上比率が前事業年度の89.3％から当第1四半期累計期間の94.7％へ上昇し、安定的な収益基盤の構築を記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「ストック売上の契約期間は、原則として６ヶ月から12ヶ月間で、安定的な収益を見込むことができる積み上げ型のビジネスモデルとなっており、2021年３月期のECマーケティングサービス売上高に占めるストック売上高の割合は、89.3％となっております。」
ストック売上比率が前四半期累計の88.4％から2021年3月期には89.3％となり、継続契約型収益の比重を更新している。 - FY2021-Q3初出有価証券報告書
「ECマーケティングサービス売上高に占めるストック売上高比率は、当第３四半期累計期間で88.4％となりました。」
契約継続を通じたストック売上を収益基盤として示し、当第3四半期累計期間の比率を記載している。