特定販売先への依存
FY2020に初出。7回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022。直近の記載はFY2026。
コパ・コーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。67社中22社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに26社。
- FY2026主要販売先依存度の変動有価証券報告書
「2026年２月期における売上高の24.7％がジュピターショップチャンネル株式会社、17.4％がアマゾンジャパン合同会社に対するものです。」
ジュピターショップチャンネル株式会社への依存度は23.4％から24.7％へ上昇した一方、アマゾンジャパン合同会社は22.1％から17.4％へ低下した。主要販売先への依存状況に変動が生じている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「2025年２月期における売上高の23.4％がジュピターショップチャンネル株式会社、22.1％がアマゾンジャパン合同会社に対するものです。」
特定販売先への依存度が、前事業年度のジュピターショップチャンネル株式会社18.7％、アマゾンジャパン合同会社17.3％から、それぞれ23.4％、22.1％へ上昇した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「2024年２月期における売上高の18.7％がジュピターショップチャンネル株式会社、17.3％がアマゾンジャパン合同会社に対するものです。両社と当社との関係は良好であり、今後も品質及び企画力の向上に積極的に取り組むことにより、安定取引の継続を図るとともに、新たな販売チャネルの開拓にも積極的に取り組んでまいります。」
特定販売先として二社を挙げ、ジュピターショップチャンネル株式会社18.7％、アマゾンジャパン合同会社17.3％と、前事業年度のアマゾンジャパン合同会社13.5％から依存度が上昇している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「2023年２月期における売上高の13.5％がアマゾンジャパン合同会社に対するものです。アマゾンジャパン合同会社と当社との関係は良好であり、今後も品質及び企画力の向上に積極的に取り組むことにより、安定取引の継続を図るとともに、新たな販売チャネルの開拓にも積極的に取り組んでまいります。」
主要販売先の記載対象が前事業年度のジュピターショップチャンネル株式会社からアマゾンジャパン合同会社へ変わり、売上依存度は13.5％と示された。 - FY2022再定義有価証券報告書
「2022年２月期における売上高の14.4％がジュピターショップチャンネル株式会社に対するものです。ジュピターショップチャンネル株式会社と当社との関係は良好であり、今後も品質及び企画力の向上に積極的に取り組むことにより、安定取引の継続を図るとともに、新たな販売チャネルの開拓にも積極的に取り組んでまいります。」
主要販売先として記載される相手先が株式会社ロッピングライフからジュピターショップチャンネル株式会社へ変わり、売上依存度は14.4％と示された。 - FY2021後退有価証券報告書
「2021年３月期における売上高の13.6％が株式会社ロッピングライフに対するものです。株式会社ロッピングライフと当社との関係は良好であり、今後も品質及び企画力の向上に積極的に取り組むことにより、安定取引の継続を図るとともに、新たな販売チャネルの開拓にも積極的に取り組んでまいります。」
特定販売先への売上依存度は15.5％から13.6％へ低下した。安定取引の継続と新たな販売チャネル開拓も記載している。 - FY2020初出有価証券報告書
「2020年３月期における売上高の15.5％が株式会社ロッピングライフに対するものです。」
特定販売先との取引方針変更、契約更新拒絶・解除などによる影響をリスクとしている。