ストック・オプション行使による株式価値希薄化
FY2021に初出。21回の記載のうち19回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q3。直近の記載は2026-10-01。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「本新株予約権の目的である普通株式の種類及び総数は当社普通株式3,900,000株とする」
2026年行使価額修正条項付新株予約権が発行され、最大3,900,000株の潜在株式が設定された。当年度中にも315個、31,500株が行使され、希薄化要因が拡大している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「2025年４月１日～2025年９月30日 （注）新株予約権の行使による増加であります。 52,200」
当中間連結会計期間に新株予約権の行使により52,200株が発行され、株式価値希薄化の要因が実際に発生している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「2024年４月１日～2024年９月30日 13,600 9,664,900 3 68 3 1,787 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当中間連結会計期間に新株予約権の行使により13,600株が発行され、株式価値希薄化の要因が実際に発生している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式総数の増加は、新株予約権行使による増加64,200株であります。」
新株予約権の行使により当年度に64,200株が発行され、株式価値希薄化の要因が実際に発生している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 16,700 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第３四半期に新株予約権の行使により16,700株が発行され、株式価値希薄化の要因が引き続き実際に発生している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「2023年７月１日～2023年９月30日 19,100 9,616,100 5 55 5 1,774 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第2四半期に新株予約権の行使により19,100株が発行され、株式価値希薄化の要因が実際に発生している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「2023年４月１日～2023年６月30日 発行済株式総数増減数 9,900株 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により第１四半期に9,900株が発行され、株式価値希薄化の要因が実際に発生している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式総数の増加は、第三者割当増資による増加244,200株、新株予約権行使による増加30,700株であります。」
新株予約権の行使により当年度に30,700株が発行され、株式価値希薄化の要因が実際に発生した。提出日までにも追加で2,300株の増加が記載されている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「2022年10月１日～2022年12月31日 （注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
第３四半期に新株予約権の行使により700株が発行され、株式価値希薄化の要因が引き続き実際に発生している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「2022年７月１日～2022年９月30日 4,700 9,326,800 1 42 1 1,761 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第２四半期に新株予約権の行使により4,700株が発行され、株式価値希薄化の要因が実際の株式発行として継続して発生している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「2022年４月１日～2022年６月30日 発行済株式総数増減数 9,900株 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により9,900株が発行され、株式価値希薄化の要因が当四半期にも実際に発生している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「普通株式 7,777,200 1,535,000 － 9,312,200」
当年度に新株予約権行使による35,000株の増加が発生し、株式価値希薄化の可能性が実際の株式発行として継続している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「2021年10月１日～2021年12月31日 発行済株式総数増減数 4,100株 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により4,100株が発行され、従来は可能性として記載されていた株式価値希薄化要因が実際の株式発行として発生している。 - FY2021初出有価証券報告書
「現在、当社取締役及び当社従業員に付与されている新株予約権の行使が行われた場合、保有株式の株式価値が希薄化する可能性があります。」
取締役・従業員に付与した新株予約権の行使により、既存株主の株式価値が希薄化する可能性を新たなリスクとして記載している。