収益改善が見込めない店舗の減損損失
FY2021-Q1に初出。11回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021。直近の記載は2026-04-03。
ダブルエーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。75社中32社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに26社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、今後も収益改善の可能性が低いと判断した店舗について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として、特別損失に計上しております。」
国内17店舗について減損損失40,738千円を計上し、前期の16,291千円から増加した。収益改善可能性の低い店舗に係る減損が拡大している。 - FY2024減損継続・金額減少有価証券報告書
「当連結会計年度において、今後も収益改善の可能性が低いと判断した店舗について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として、特別損失に計上しております。」
国内9店舗について減損損失16,291千円を計上した。前期の24,086千円から金額は減少したが、収益改善可能性の低い店舗に係る減損は継続している。 - FY2023減損継続・金額減少有価証券報告書
「当連結会計年度において、今後も収益改善の可能性が低いと判断した店舗について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として、特別損失に計上しております。」
国内8店舗について減損損失24,086千円を計上した。前年度の33,604千円から金額は減少したが、収益改善可能性の低い店舗に係る減損は継続している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、今後も収益改善の可能性が低いと判断した店舗について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として、特別損失に計上しております。」
国内11店舗及び香港1店舗について、減損損失33,604千円を計上した。前年度より金額は減少したが、収益改善可能性の低い店舗に係る減損は発生している。 - FY2022-Q2当四半期は減損なし有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（自 2021年２月１日 至 2021年７月31日） 該当事項はありません。」
当第2四半期連結累計期間には、収益改善の可能性が低い店舗に係る減損損失の計上はなかった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、今後も収益改善の可能性が低いと判断した店舗について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として、特別損失に計上しております。」
収益改善が低いと判断した国内4店舗・香港2店舗について、減損損失100,982千円を計上した。四半期累計の94,127千円から通期では増加している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、今後も収益改善の可能性が低いと判断した店舗について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として、特別損失に計上しております。」
収益改善の可能性が低いと判断した国内2店舗・香港2店舗について、減損損失94,127千円を計上しており、店舗減損の発生を引き続き示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、今後も収益改善の可能性が低いと判断した店舗について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として、特別損失に計上しております。」
収益改善の可能性が低いと判断した国内2店舗・香港2店舗について、減損損失94,697千円を計上した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、今後も収益改善の可能性が低いと判断した店舗について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として、特別損失に計上しております。」
国内2店舗と香港2店舗について、収益改善の可能性が低いと判断し、減損損失95,140千円を計上した。