低価格志向・報酬体系見直し・天候不順による粗利益圧力
FY2017-Q1に初出。16回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-10-08。
スギホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。18社中11社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「物価高に伴う消費者の節約志向の継続」
物価高を背景とする消費者の節約志向を、事業環境上の圧力として継続して記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「物価高に伴う消費者の節約志向の強まり」
物価高を背景とする消費者の節約志向を、引き続き事業環境上の圧力として記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「物価高に伴う消費者の節約志向や選別消費傾向の強まり」
物価高を背景とする節約志向と選別消費傾向の強まりを、売上・粗利益を圧迫し得る外部要因として継続して記載している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「物価高に伴う消費者の節約志向や選別消費傾向の強まり」
物価高を背景とする節約志向と選別消費傾向の強まりを、売上・粗利益を圧迫し得る外部要因として継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「物価高にともなう消費者の節約志向や選別消費傾向の強まり」
物価高を背景とする節約志向と選別消費傾向の強まりを、粗利益・売上を圧迫し得る外部要因として継続して記載している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「物価高にともなう消費者の節約志向や選別消費傾向の強まり」
従来の低価格志向・消費不振に加え、物価高を背景とする節約志向と選別消費傾向の強まりを新たな圧力として記載している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「ドラッグストア業界におきましては、薬価改定の影響による処方箋単価の下落、前年同時期に発生した衛生用品を中心とする急激な需要拡大に対する反動減、異業種および同業種との競争の更なる激化などにより経営環境の厳しさは増すものの、処方箋調剤は引き続き成長が続いております。」
前年の衛生用品需要拡大に対する反動減が生じたことを、当期の業界環境として記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「ドラッグストア業界におきましても、新型肺炎の拡大による一部商品の需要増加が見られたものの、消費増税後の消費マインドの低下や度重なる台風等の自然災害、競合他社との出店競争や業界の垣根を越えた販売競争の激化、人手不足による人件費及び物流費の高騰等、当社グループを取り巻く経営環境の厳しさは継続しております。」
消費増税後の消費マインド低下、台風等の自然災害、競争激化、人手不足によるコスト上昇が実際の経営環境に生じたと記載している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「消費税率引き上げ前の一時的な駆け込み需要が見られたものの、その反動減や節約志向の高まりによる買い控え、度重なる台風や大雨等自然災害による被害の影響」
従来の節約志向・天候要因に加え、消費税率引き上げ後の反動減や買い控え、台風・大雨等の自然災害による影響を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「一方、個人消費については、所得環境は改善してはいるものの、消費者の節約志向の継続に加え、度重なる台風などの天候不順により消費の落ち込みが見られ、先行きの不透明感は依然として高い状況が続いております。」
消費者の節約志向と天候不順による消費低迷を、売上・粗利益を圧迫し得る外部要因として継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「年初来からの消費者の低価格志向に加え、報酬体系の大幅な見直しなどによって、売上総利益は 1,200億８百万円（同 3.7％増、42億98百万円増）となりました」
消費者の低価格志向と報酬体系の見直しが売上総利益に影響する要因として継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「年初来からの消費者の低価格志向に加え、報酬体系の大幅な見直しなどによって、売上総利益は888億42百万円（同3.3％増、28億44百万円増）となりました」
消費者の低価格志向と報酬体系の見直しが粗利益に影響する要因として引き続き記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「年初来からの消費者の低価格志向に加え、報酬体系の大幅な見直しなどによって、売上総利益は593億86百万円（同2.6％増、14億96百万円増）となりました」
低価格志向と報酬体系の見直しが粗利益に影響する要因として引き続き記載されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「年初来からの消費者の低価格志向に加え、診療報酬体系の大幅な見直し、５月の天候不順に伴う季節消耗品の販売不振などによって、売上総利益は 293億94百万円（同 2.6％増、７億35百万円増）となりました」
低価格志向、制度変更、天候不順による販売不振が粗利益に影響したと説明している。