ダイイチ（7643）・施策前進
販売本部・商品本部の機能強化による収益力・商品力向上
FY2016-Q3に初出。18回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
18記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
本部機能強化による全社横断型の価値創造21社が書いているテーマ・逆風1社・追い風20社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている21社のうち14社を表示しています。上の文は21社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025-H1前進有価証券報告書
「「④ガバナンス体制強化」への取り組みとして、一層の効率化・生産性の向上や品質管理の強化等を図るため、業務改善推進室を新たに設置しました。」
効率化・生産性向上・品質管理強化のため、業務改善推進室を新設したという具体的な組織施策を記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「⑦効率化・オペレーションコストの削減」
効率化とオペレーションコスト削減を、初年度の重点実施事項として引き続き掲げている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「⑦効率化・オペレーションコストの削減」
従来の本部機能強化やオペレーション改善に加え、中期経営計画の重点取組事項として効率化とオペレーションコスト削減を明示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「「オぺレーションの改善と発注制度の見直し」」
オペレーション改善と発注制度の見直しを、重点実施事項として継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「「オペレーションの改善と発注制度の見直し」」
オペレーション改善と発注制度の見直しを、当事業年度の重点実施事項として継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「「オペレーションの改善と発注制度の見直し」」
オペレーション改善と発注制度の見直しを重点実施事項として継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「「オペレーションの改善と発注制度の見直し」」
オペレーション改善と発注制度の見直しを、当事業年度の重点実施事項として継続している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「オぺーレーションの改善と発注制度の見直し」
従来のオペレーション改善による収益力向上に、発注制度の見直しを加え、業務運営・発注プロセスの改善として重点事項を具体化している。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「「オペレーションの改善による収益力の向上」」
従来の商品本部の強化や販売促進企画の進化という表現に加え、重点実施事項としてオペレーション改善による収益力向上を明示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「「商品本部の強化と販売促進企画の進化」」
商品本部の強化と販売促進企画の進化を重点実施事項として継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「「商品本部の強化と販売促進企画の進化」」
商品本部の強化と販売促進企画の進化を重点実施事項として引き続き掲げている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「商品本部の強化と販売促進企画の進化」
商品本部の強化と販売促進企画の進化を重点実施事項として引き続き掲げている。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「商品本部の強化と販売促進企画の進化」
従来の販売本部の業務深掘りや商品本部の意識改革から、商品本部の強化と販売促進企画の進化を重点実施事項として掲げる表現に変化している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「販売本部の業務の深堀と商品本部の意識改革の推進」
従来の競合店調査を中心とする構造改革から、販売本部の業務深掘りと商品本部の意識改革という表現に変化している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「販売本部の深堀と商品本部の競合店調査による構造改革の推進」
販売本部の深掘りと商品本部による競合店調査を通じた構造改革を引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「販売本部の深堀と商品本部の競合店調査による構造改革の推進」
販売本部の深掘りと商品本部による競合店調査を通じた構造改革を引き続き記載している。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「販売本部の深堀と商品本部の競合店調査による構造改革の推進」
従来の本部機能促進・商品開発という表現から、販売本部の深掘りと商品本部による競合店調査を通じた構造改革へ、具体的な施策の表現が変化している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「販売本部及び商品本部の機能促進を図り、売上総利益率の改善による収益力の向上と商品開発による商品力の強化」
本部機能の促進、粗利率改善、商品開発を通じて収益力と商品力を高める施策を記載している。