ダイイチ（7643）・施策再定義
人手不足への対応と人材の確保
FY2017に初出。19回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
19記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
長時間労働と人手不足による人員確保の課題3社が書いているテーマ・逆風1社・追い風2社
ダイイチがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再定義有価証券報告書
「⑥人財の増強（採用・育成強化、労働環境改善）」
人手不足への対応が、人財の採用・育成強化だけでなく労働環境改善を含む中期経営計画の重点取組事項へ整理されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「④人材確保と職階別教育の推進」
人材確保と職階別教育の推進を、人手不足・人材育成への対応として継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「④人材確保と職階別教育の推進」
人材確保と職階別教育の推進を、人手不足・人材育成への対応として継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「④人手不足の解消と人時生産性の向上」
人手不足への対応・人材確保と生産性向上に関する重点事項を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「④人手不足の解消と人時生産性の向上」
人手不足への対応・人材確保に関する重点事項を継続している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「④人手不足の解消と人時生産性の向上」
人手不足への対応という表現から、人手不足の解消を重点実施事項として示す表現に変化している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社では、新卒の通年採用の実施、中途採用とパートナー社員の採用強化、雇用環境の改善に努めるなどにより、当該リスクに対応しております。」
人材確保の手段として、新卒の通年採用、中途採用・パートナー社員採用の強化、雇用環境の改善を具体的に記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「「人手不足への対応と人時売上高の精度向上」」
人手不足への対応を重点実施事項として継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「「人手不足への対応と人時売上高の精度向上」」
人手不足への対応を重点実施事項として継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「「人手不足への対応と人時売上高の精度向上」」
人手不足への対応を、継続的な重点実施事項として再確認している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社では社員の配置転換、新卒及び中途採用の強化、パートタイマーの確保や外国人技能実習生の受け入れなど、人材の確保に注力しておりますが、今後、人材確保が予定どおり進まない場合、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
人手不足への対応・人材確保について、社員の配置転換、新卒・中途採用、パートタイマー確保、外国人技能実習生受け入れという具体的手段を追加している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「「人手不足への対応」」
人手不足への対応を重点実施事項として引き続き明示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「「人手不足への対応」」
人手不足への対応を重点実施事項として引き続き明示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「人手不足への対応」
人手不足への対応を当事業年度の重点実施事項として引き続き明示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「人手不足への対応と人材教育の徹底」
人手不足への対応を継続しつつ、人材教育の徹底を組み合わせた重点事項として再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「「人手不足への対応」」
人手不足への対応を重点実施事項として引き続き明示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「人手不足への対応」
人手不足への対応を重点実施事項として引き続き明示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「「人手不足への対応」」
人手不足への対応を重点実施事項として引き続き明示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「人手不足への対応と人材の確保」
人手不足への対応と人材確保を、事業上・財務上の重点実施事項として明示している。