音楽・映像コンテンツのネット配信によるレンタル・販売への影響
FY2017に初出。18回の記載のうち13回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q3。直近の記載は2026-09-10。
トップカルチャーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。7社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2025-H1悪化有価証券報告書
「レンタル261百万円（前年同期比69.2％）」
動画配信等によるレンタル市場縮小の影響が続き、レンタル売上高は前年同期比69.2%まで低下している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「レンタル700百万円（前年同期比77.2％）」
動画配信等によるレンタル市場縮小の影響が続き、レンタル売上高は前年同期比77.2％まで低下している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「レンタル378百万円（前年同期比74.9％）」
動画配信等によるレンタル市場縮小の影響が続き、レンタル売上高は前年同期比74.9％まで低下している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「レンタル198百万円（前年同期比71.8％）」
レンタル売上高は前年同期比71.8％まで低下し、動画配信等によるレンタル市場縮小の影響が実績面で続いている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「レンタル907百万円（前年同期比67.0％）」
レンタル売上高は前年同期比67.0％まで低下し、ネット配信やコンテンツ消費方法の変化による実店舗レンタルへの影響が通期実績にも表れている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「レンタル706百万円（前年同期比67.3％）」
レンタル売上高は前年同期比67.3％まで低下し、ネット配信等による実店舗レンタルへの影響が実績面でも続いている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「また収益力の強化に向けて、レンタル事業から完全撤退する一方で、トップカルチャーで展開するゲーム・リサイクル事業を子会社である株式会社トップブックスのゲーム・リサイクル事業へ2022年６月より順次切り替えを行っております。主力商品の売上高は、書籍6,071百万円（前年同期比89.7％）、特撰雑貨・文具1,752百万円（前年同期比99.8％）、レンタル505百万円（前年同期比69.6％）となりました。」
レンタル市場縮小を背景に完全撤退へ進む一方、レンタル売上高も前年同期比69.6％まで低下しており、ネット配信等による実店舗レンタルへの影響が実績面にも表れている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「レンタル1,049百万円（前年同四半期 1,501百万円）」
収益認識会計基準適用による比較上の留意はあるものの、レンタル売上高は前年同四半期の1,501百万円から1,049百万円へ低下しており、レンタル市場縮小と利用減少のリスクが継続して表れている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「お客様の映像や音楽の楽しみ方の変化により、レンタルの利用が減ってきていることに加えて、これが今後益々加速度的に進むことが想定される中において、事業転換することで、更なる発展と収益性の向上を図っていくこととし、2023年10月期までに撤退することを決定しました。」
スマートフォン・動画配信によるレンタル利用減少が今後さらに加速すると想定し、2023年10月期までの撤退決定を事業転換の前提として記載している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「近年のスマートフォンの普及や動画配信サイトの隆盛により、レンタル市場自体は縮小傾向となっております。当該事業の売上は前年比を下回り続け、コロナ禍による生活様式の変化も進み、特に近年大幅に下がりました。お客様の映像や音楽の楽しみ方の変化により、レンタルの利用が減ってきていることに加えて、これが今後益々加速度的に進むことが想定される」
スマートフォン・動画配信サイトの普及によるレンタル市場の縮小と売上低下が継続し、今後さらに加速する可能性を記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「音楽・映像といったコンテンツのインターネット配信サービスは、コンテンツ単位の課金から定額料金によるサービスへと移行が進んでおり、スマートフォンの普及と相まってコンテンツの楽しみ方も変化しております。」
定額制配信、スマートフォン普及、コンテンツ消費方法の変化がレンタル・販売に影響するリスクを継続記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「音楽・映像といったコンテンツのインターネット配信サービスは、コンテンツ単位の課金から定額料金によるサービスへと移行が進んでおり、スマートフォンの普及と相まってコンテンツの楽しみ方も変化しております。このような流れはリアル店舗における音楽・映像ソフトのレンタルや、販売にも影響を与えております。」
定額制配信やスマートフォン普及によるコンテンツ消費の変化が、音楽・映像ソフトのレンタル・販売に影響するリスクを継続記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境につきましても、スマートフォンの普及や、動画や音楽配信サービスの充実による時間消費方法の多様化など、様々な要因により厳しい状況で推移しております。」
スマートフォン普及、動画・音楽配信サービスの充実、時間消費方法の多様化が、引き続き店舗を取り巻く厳しい環境の要因として記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「音楽・映像といったコンテンツのインターネット配信サービスは、コンテンツ単位の課金から定額料金によるサービスへと移行が進んでおり、スマートフォンの普及と相まってコンテンツの楽しみ方も変化しております。このような流れはリアル店舗における音楽・映像ソフトのレンタルや、販売にも影響を与えております。」
定額制配信、スマートフォン普及、コンテンツ消費方法の変化が、音楽・映像ソフトのレンタル・販売に影響するリスクを再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「音楽・映像といったコンテンツのインターネット配信サービスは、コンテンツ単位の課金から定額料金によるサービスへと移行が進んでおり、スマートフォンの普及と相まってコンテンツの楽しみ方も変化しております。このような流れは実店舗における音楽・映像ソフトのレンタルや販売に少なからぬ影響を与えており、当社とて例外ではありません。」
定額制配信とスマートフォン普及によるコンテンツ消費の変化が、実店舗の音楽・映像ソフトのレンタル・販売に影響する可能性を示している。