収益性低下による店舗資産の減損損失
FY2016-Q3に初出。27回の記載のうち11回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-09-10。
トップカルチャーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より9年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。75社中32社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに19社。
- 2026-09-10顕在化発生事実
「当社は、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、今後の売上計画を精査し、回収可能性を検討した結果、蔦屋書店事業において、固定資産に対する減損損失 56 百万円を特別損失に計上いたしました。」
蔦屋書店事業の固定資産について、収益性・回収可能性の検討結果として減損損失が実際に計上された。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、収益性が著しく低下した以下の資産について、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失96,347千円として特別損失に計上いたしました。」
店舗資産の減損損失が前年度の94,430千円から96,347千円へ増加し、新潟、長野、神奈川、東京、埼玉、群馬、宮城の計18店舗が対象となった。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度においては、収益性が著しく低下した以下の資産について、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失94,430千円として特別損失に計上いたしました。」
減損損失は発生したものの、前年度の430,797千円から94,430千円へ減少した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間(自 2023年11月１日 至 2024年４月30日) 該当事項はありません。」
前第2四半期連結累計期間には5,860千円の減損損失を計上していたが、当第2四半期連結累計期間の減損損失計上はない。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、収益性が著しく低下した以下の資産について、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失430,797千円として特別損失に計上いたしました。」
収益性低下による減損損失が前年の89,086千円から430,797千円へ増加し、新潟、長野、東京、神奈川、埼玉、群馬、宮城の店舗が対象となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、収益性が著しく低下した以下の資産について、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失5,860千円として特別損失に計上いたしました。」
新潟市江南区の1店舗について5,860千円の減損損失を計上しており、収益性低下による減損が継続している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、収益性が著しく低下した以下の資産について、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失5,860千円として特別損失に計上いたしました。」
収益性低下による減損損失は継続して発生しているが、前年同期の12,687千円から5,860千円へ減少した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、収益性が著しく低下した以下の資産について、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失24,946千円として特別損失に計上いたしました。」
収益性低下による減損損失24,946千円を計上し、前四半期累計の14,481千円から増加している。対象は新潟市中央区、西区、南区、江南区および埼玉県本庄市の店舗である。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、収益性が著しく低下した以下の資産について、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失14,481千円として特別損失に計上いたしました。」
新潟市西区、新潟市南区、埼玉県本庄市の3店舗について減損損失14,481千円を計上した。直前の第1四半期の12,687千円から増加しており、収益性低下による減損が継続している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、収益性が著しく低下した以下の資産について、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失12,687千円として特別損失に計上いたしました。」
前第1四半期にはなかった減損損失が、新潟市南区の1店舗について12,687千円発生した。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度においては、収益性が著しく低下した以下の資産について、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失38,943千円として特別損失に計上いたしました。」
減損損失は継続して発生しているが、前年度の79,551千円から38,943千円へ減少した。対象は新潟、長野、埼玉、群馬、宮城、静岡の店舗である。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、24,189千円の減損損失を特別損失として計上いたしました。これは主に、追加投資の実施により、帳簿価額が将来キャッシュ・フローを上回る見込となり、帳簿価額を回収可能額まで減損したことによるものであります。」
減損損失は前年同期の4,178千円から24,189千円へ増加し、複数店舗を対象に計上された。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、19,789千円の減損損失を特別損失として計上いたしました。これは主に、追加投資の実施により、帳簿価額が将来キャッシュ・フローを上回る見込となり、帳簿価額を回収可能額まで減損したことによるものであります。」
前年同期の4,178千円から増加して19,789千円の減損損失を計上し、対象も複数店舗に広がっている。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「２．報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報 該当事項はありません。」
前年同期には1,624千円の減損損失を計上していたが、当第1四半期には固定資産の減損損失の計上がない。 - FY2020対処有価証券報告書
「当連結会計年度においては、収益性が著しく低下した以下の資産について、固定資産の帳簿価格を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失79,551千円として特別損失に計上いたしました。」
減損損失は発生し続けているが、前年度の163,281千円から79,551千円へ減少した。新型コロナウイルスの影響を踏まえた固定資産の見積りも行っている。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、4,178千円の減損損失を特別損失として計上いたしました。これは主に、追加投資の実施により、帳簿価額が将来キャッシュ・フローを上回る見込みとなり帳簿価額を回収可能額まで減損したことによるものであります。」
減損損失は発生しているものの、前年同期の129,778千円から4,178千円へ大幅に減少し、対象も新潟市西区の店舗に限定されている。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 1,624」
当第1四半期の減損損失は1,624千円で、前年同期の13,527千円から減少した。減損損失は発生しているものの、直前の同四半期比では縮小している。 - FY2019対処有価証券報告書
「当連結会計年度においては、収益性が著しく低下した以下の資産について、固定資産の帳簿価格を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失163,281千円として特別損失に計上いたしました。」
店舗資産の減損損失は発生し続けているが、前年度の365,363千円から163,281千円へ減少した。対象は新潟、岩手、静岡、神奈川、東京、埼玉、群馬の店舗である。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、145,281千円の減損損失を特別損失として計上いたしました。これは主に、退去時に必要とされる原状回復費用の新たな情報の入手に伴い資産除去債務を計上したこと、及び追加投資の実施により、帳簿価額が将来キャッシュ・フローを上回る見込となり、帳簿価額を回収可能価額まで減額したことによるものであります。」
前四半期累計の129,778千円から減損損失が145,281千円へ増加した。原状回復費用に関する新情報と追加投資が主な要因として示されている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、129,778千円の減損損失を特別損失として計上いたしました。これは主に、退去時に必要とされる原状回復費用の新たな情報の入手に伴い資産除去債務を計上したこと、及び追加投資の実施により、帳簿価額が将来キャッシュ・フローを上回る見込となり、帳簿価額を回収可能価額まで減額したことによるものであります。」
前四半期の減損損失13,527千円から拡大し、店舗資産等について129,778千円の減損損失を計上している。追加投資や原状回復費用に関する情報が要因として記載されている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「特別損失 減損損失 － 13,527」
前第1四半期にはなかった減損損失13,527千円を当第1四半期に計上しており、店舗資産等の収益性低下に伴う減損が再び発生している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、収益性が著しく低下した以下の資産について、固定資産の帳簿価格を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失365,363千円として特別損失に計上いたしました。」
新潟県2店舗、長野県2店舗、宮城県1店舗、神奈川県1店舗、東京都3店舗、埼玉県3店舗について、合計365,363千円の減損損失が発生した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、収益性が著しく低下した以下の資産について、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失39,918千円として特別損失に計上いたしました。」
第1四半期には減損損失の計上がなかったが、第3四半期には長野県上田市、仙台市泉区、東京都府中市、東京都八王子市の店舗資産について39,918千円の減損損失が実際に発生した。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「２．報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報 該当事項はありません。」
当第1四半期には固定資産の減損損失の計上がないと記載している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、収益性が著しく低下した以下の資産について、固定資産の帳簿価格を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失2,548,490千円として特別損失に計上いたしました。」
前回の第3四半期には減損損失の計上がなかったが、当年度は新潟県7店舗、埼玉県3店舗、神奈川県2店舗、千葉県1店舗、東京都3店舗、群馬県1店舗で合計2,548,490千円の減損損失が実際に発生した。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間(自 平成28年11月１日 至 平成29年７月31日) 該当事項はありません。」
前回は収益性低下による59,228千円の減損損失を計上していたが、当第３四半期連結累計期間には減損損失の計上がないと記載している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、収益性が著しく低下した以下の資産について、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失59,228千円として特別損失に計上いたしました。」
新潟市江南区の店舗資産について収益性の著しい低下が実際に発生し、59,228千円の減損損失を計上している。