大型店投資負担と投資回収遅延
FY2017に初出。9回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021。直近の記載はFY2025。
トップカルチャーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「各種資材の原価上昇や、首都圏での建設コストの上昇傾向が続いていることから、大型店の出店が特定の時期に集中した場合、投資負担の急増により当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
大型店投資について、資材原価・建設コストの上昇が続き、出店集中時の投資負担急増リスクを継続記載している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「リーシング（テナント誘致）の強化については、建築単価の上昇により小売業全体での出店コストが増加傾向であることから、当社店舗へテナントとして出店したいという引き合いは増加しております。」
建築単価の上昇と出店コスト増加傾向が継続している。テナント誘致への引き合い増加という影響も記載している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「また、各種資材の原価上昇や、首都圏での建設コストの上昇傾向が続いていることから、大型店の出店が特定の時期に集中した場合、投資負担の急増により当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
大型店投資のリスクについて、資材原価上昇と建設コスト上昇を明示し、出店集中時の投資負担急増を示している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「また、全世界での新型コロナウイルスの感染拡大により、各種資材の原価上昇や、物流の遅延が発生しており、首都圏での建設コストは上昇傾向が続いております。」
従来の大型店投資負担・建設コスト上昇に加え、感染症拡大による資材原価上昇と物流遅延を新たな負担要因として記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社が今後の出店モデルとして想定しておりますのは、売場面積1,000坪から3,000坪の大型複合書店であり、圧倒的な競争力や集客力と引き換えに、規模の大きさゆえ１店舗当たりの投資額は増加せざるを得ません。」
大型店モデルに伴う投資負担、首都圏の建設コスト上昇、投資回収遅延のリスクを継続記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社が今後の出店モデルとして想定しておりますのは、売場面積1,000坪から3,000坪の大型複合書店であり、圧倒的な競争力や集客力と引き換えに、規模の大きさゆえ１店舗当たりの投資額は増加せざるを得ません。」
1,000坪から3,000坪の大型店モデルに伴う投資負担、首都圏の建設コスト上昇、投資回収遅延のリスクを継続して記載している。 - FY2018対処有価証券報告書
「当社は大型店の新規出店の拡大と、それを支える既存店店舗網の強化に取り組んでまいりましたが、今般、当社は、店舗の譲受・譲渡を通じて、従来の新規出店に比べて出店コストの低減化を図りつつ、より効率的な店舗網の拡大を目指してまいります。」
店舗譲受・譲渡を活用し、新規大型店出店に伴うコスト負担を抑えながら店舗網を拡大する方針を実行している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「今般、当社は、店舗の譲受けを通じて、従来の新規出店に比べて出店コストの低減化を図りつつ、効率的に短期間での店舗網拡大を目指してまいります。」
従来の大型店新規出店に伴う投資負担に対し、店舗譲受けによって出店コストを低減し、短期間で店舗網を拡大する手段を示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社が今後の出店モデルとして想定しておりますのは、売場面積1,000坪から3,000坪の大型複合書店であり、圧倒的な競争力や集客力と引き換えに、規模の大きさゆえ１店舗当たりの投資額は増加せざるを得ません。また、東京でのオリンピック開催を控え、首都圏での建設コストは上昇傾向が続いております。」
1,000坪から3,000坪の大型店を出店モデルとするため1店舗当たり投資額が大きく、首都圏の建設コスト上昇や投資回収の遅延が業績に影響する可能性を記載している。