販管費率の改善による利益確保
FY2016-Q2に初出。40回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-09-10。
トップカルチャーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。19社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに19社。
- 2026-09-10前進決算
「利益におきましても、新規事業の導入による店舗の収益構造の見直しを図るとともに、店舗運営オペレーションの効率化を推進したことで人件費増を吸収いたしました。」
新規事業による収益構造の見直し、店舗運営効率化、販管費抑制により、営業利益133百万円を計上した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、徹底したコスト管理を行い販管費の削減に努めました。一方で人件費の上昇、閉店や改装等に伴うコスト増加により、営業利益142百万円（前中間連結会計期間は営業損失111百万円）、経常利益113百万円（前中間連結会計期間は経常損失149百万円）となりました。」
徹底したコスト管理と販管費削減を継続し、人件費・閉店・改装コストの負担がある中で営業利益142百万円、経常利益113百万円へ黒字回復した。 - FY2025既存店の収益改善も閉店・改装コストが継続有価証券報告書
「利益は、既存店舗の収益改善が進みましたが、閉店や改装に伴う大幅なコスト増が影響いたしました。」
既存店舗の収益改善が進んだ一方、閉店・改装に伴うコスト増により営業損失が継続している。 - FY2025-H1営業赤字縮小も純損失拡大有価証券報告書
「利益面につきましては、徹底したコスト管理を行い販管費の削減に努めました。一方で人件費の上昇、閉店や改装等に伴うコスト増加により、営業損失111百万円（前中間連結会計期間は営業損失162百万円）、経常損失149百万円（前中間連結会計期間は経常損失192百万円）、親会社株主に帰属する中間純損失262百万円（前中間連結会計期間は親会社株主に帰属する中間純損失218百万円）となりました。」
コスト管理による販管費削減を続け、営業損失は162百万円から111百万円へ縮小したが、人件費・閉店・改装コストにより親会社株主帰属中間純損失は218百万円から262百万円へ拡大した。 - FY2024減収下で営業赤字縮小も赤字継続有価証券報告書
「以上の結果、当連結会計年度の業績は、連結売上高18,414百万円（前年同期比97.2％）、営業損失501百万円（前期は営業損失802百万円）、経常損失577百万円（前期は経常損失888百万円）、親会社株主に帰属する当期純損失717百万円（前期は親会社株主に帰属する当期純損失1,376百万円）となりました。売上高は店舗の撤退が影響し前年を下回ったものの、それぞれの利益においては前年を上回る結果となりました。」
減収ながら営業損失は802百万円から501百万円へ縮小した。ただし、営業・経常・純損失はいずれも継続している。 - FY2024-Q2コスト管理継続も人件費・閉店・出店コストで営業赤字継続有価証券報告書
「利益面につきましては、徹底したコスト管理を行い販管費の削減に努めました。一方で人件費の上昇、閉店に伴うコスト増加及び出店に伴う先行コストにより、営業損失162百万円（前年同四半期 営業損失166百万円）、経常損失192百万円（前年同四半期 経常損失195百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失218百万円（前年同四半期 親会社株主に帰属する四半期純損失244百万円）となりました。」
販管費削減を続けたが、人件費上昇、閉店コスト、出店先行コストにより営業赤字が継続した。営業損失は前年同期より小幅に縮小している。 - FY2024-Q1効率化継続も減収・人件費上昇で営業赤字化有価証券報告書
「利益面につきましては、自動発注システムの構築と徹底した商品・在庫管理による粗利の改善や、セルフレジの利用促進及び店舗オペレーションの更なる見直しを行い、販管費の削減に努めました。一方で売上高の減少や人件費の上昇により、営業損失31百万円（前年同期 営業利益39百万円）、経常損失48百万円（前年同期 経常利益21百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失56百万円（前年同期 親会社株主に帰属する四半期純利益11百万円）となりました。」
自動発注、在庫管理、セルフレジ、店舗運営見直しによる販管費削減を継続したが、減収と人件費上昇の影響で営業損失31百万円へ転じた。 - FY2023効率化継続も通期営業赤字が拡大有価証券報告書
「利益面につきましては、セルフレジの利用促進及び店舗オペレーションの更なる見直しを行い、グループ全体で省人化経営・省エネ経営を推進し、販管費の削減に努めましたが、一方で売上高の減少に加え、燃料価格が高騰により光熱費等のコストが上昇、閉店・改装に伴うコスト負担、加えて固定資産に対する減損損失430百万円を特別損失に計上したこともあり、営業損失802百万円（前年同期 営業損失154百万円）、経常損失888百万円（前年同期 経常損失187百万円）、親会社株主に帰属する当期純損失1,376百万円（前年同期 親会社株主に帰属する当期純損失272百万円）となりました。」
セルフレジ、店舗運営見直し、省人化・省エネ経営を継続したが、減収、光熱費上昇、閉店・改装費用、減損損失の影響により、営業損失は前年の154百万円から802百万円へ拡大した。 - FY2023-Q3効率化継続も営業赤字拡大有価証券報告書
「利益面につきましては、自動発注システムの構築と徹底した商品・在庫管理による粗利の改善や、セルフレジの利用促進及び店舗オペレーションの更なる見直しを行い、販管費の削減に努めました。一方で売上高の減少に加え、燃料価格が高騰した結果、光熱費も上昇し、営業損失472百万円（前年同四半期 営業利益109百万円）、経常損失519百万円（前年同四半期 経常利益95百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失577百万円（前年同四半期 親会社株主に帰属する四半期純利益43百万円）となりました。」
自動発注、在庫管理、セルフレジ、店舗運営見直しによる効率化を続けたが、減収と光熱費上昇により営業損失は前年の営業利益109百万円から472百万円へ拡大した。 - FY2023-Q2効率化継続も光熱費高騰で営業赤字化有価証券報告書
「利益面につきましては、自動発注システムの構築と徹底した商品・在庫管理による粗利の改善や、セルフレジの利用促進及び店舗オペレーションの更なる見直しを行い、販管費の削減に努めました。一方で燃料価格が高騰した結果、光熱費も上昇し、営業損失166百万円（前年同四半期 営業利益55百万円）、経常損失195百万円（前年同四半期 経常利益53百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失244百万円（前年同四半期 親会社株主に帰属する四半期純利益19百万円）となりました。」
自動発注、在庫管理、セルフレジ、店舗運営見直しによる効率化を続けたが、燃料価格・光熱費高騰の影響で営業利益は前年の55百万円から166百万円の営業損失へ転じた。 - FY2023-Q1効率化継続も光熱費高騰で減益有価証券報告書
「利益面につきましては、自動発注システムの構築と徹底した商品・在庫管理による粗利の改善や、セルフレジの利用促進及び店舗オペレーションの更なる見直しを行い、販管費の削減に努めました。一方で燃料価格が高騰した結果、電気料金を中心とした光熱費が上昇し、営業利益39百万円（前年同期比25.5％）、経常利益21百万円（前年同期比14.7％）、親会社株主に帰属する四半期純利益11百万円（前年同期比9.2％）となりました。」
自動発注、商品・在庫管理、セルフレジ、店舗オペレーション見直しによる効率化を継続したが、燃料価格高騰に伴う光熱費上昇により利益は前年同期を下回った。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、自動発注システムの構築と徹底した商品・在庫管理による粗利の改善や、セルフレジの利用促進及び店舗オペレーションの更なる見直しを行い、販管費の削減に努めました。一方で各種資源価格が高騰した結果、光熱費も上昇し、営業利益109百万円（前年同四半期 営業利益476百万円）、経常利益95百万円（前年同四半期 経常利益403百万円）となりました。」
自動発注、商品・在庫管理、セルフレジ、店舗オペレーション見直しによる効率化を継続しているが、資源価格高騰による光熱費上昇の影響も記載している。 - FY2022-Q2効率化継続も資源価格高騰で減益有価証券報告書
「利益面につきましては、自動発注システムの構築と徹底した商品・在庫管理による粗利の改善や、セルフレジの利用促進及び店舗オペレーションの更なる見直しを行い、販管費の削減に努めました。一方で各種資源価格が高騰した結果、光熱費も上昇し、営業利益55百万円（前年同四半期 営業利益204百万円）、経常利益53百万円（前年同四半期 経常利益203百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益19百万円（前年同四半期 親会社株主に帰属する四半期純利益157百万円）となりました。」
自動発注、商品・在庫管理、セルフレジ、店舗運営見直しによる販管費削減を継続したが、資源価格高騰による光熱費上昇の影響もあり、営業利益等は前年同四半期を下回った。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、自動発注システムの構築と徹底した商品・在庫管理による粗利の改善や、セルフレジの利用促進及び店舗オペレーションの更なる見直しを行ったことにより、販管費の削減に繋がりました。その結果、営業利益153百万円（前年同四半期 営業利益145百万円）、経常利益149百万円（前年同四半期 経常利益135百万円）となりました。」
自動発注システム、商品・在庫管理、セルフレジ、店舗オペレーション見直しを進め、販管費を削減し、営業利益・経常利益が前年同期を上回ったと説明している。 - FY2021効率化継続も減収を補えず減益有価証券報告書
「利益面につきましては、セルフレジの利用促進や店舗オペレーションの見直しにより業務の効率化が進み、販管費の削減に繋がりましたが、売上の前年とのギャップを埋めるには至らず、営業利益は前年同期比18.4％減少し356百万円となりました。」
セルフレジ利用促進と店舗オペレーション見直しによる販管費削減は進んだが、減収を補えず営業利益は356百万円、前年同期比18.4％減となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、セルフレジの利用促進や店舗オペレーションの見直しにより業務の効率化が進み、販管費の削減に繋がりました。これにより、営業利益は前年同期比1.1％増加し476百万円となりました。」
セルフレジ利用促進と店舗オペレーション見直しによる販管費削減を進め、営業利益は前年同期比1.1％増の476百万円となった。 - FY2021-Q2効率化継続も減収を補えず減益有価証券報告書
「利益面につきましては、セルフレジの利用促進や店舗オペレーションの見直しにより業務の効率化が進み、販管費の削減に繋がりました。しかしながら、売上減少分の利益を補うには至らず、営業利益は前年同期比40.6％減少し204百万円となりました。」
セルフレジ利用促進と店舗オペレーション見直しによる販管費削減は進んだが、売上減少を補えず営業利益は前年同期比40.6％減となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、セルフレジの利用促進や店舗オペレーションの見直しにより業務の効率化が進み、販管費の削減に繋がりました。その結果、営業利益は前年同期比75.9％増加し145百万円、経常利益は前年同期比13.3％増加し135百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比15.6％増加し126百万円となりました。」
セルフレジの利用促進と店舗オペレーションの見直しにより販管費を削減し、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2020前進有価証券報告書
「同時に、店舗の運営力・収益力の強化対策として、売上構成比率の見直しや、営業時間の短縮、セルフレジの導入による店舗運営コストの削減を推進しております。」
売上構成の見直し、営業時間短縮、セルフレジ導入を継続し、営業利益は436百万円（前年同期比250.6％）へ増加した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、前述した主力商品の売上の伸長が奏功し、営業利益は前年同期比107.3％増加し470百万円となりました。また、休業中の固定費や将来に向けた一過性の投資的費用123百万円が発生したものの、閉店店舗の販管費については減少し、経営効率の改善にもつながりました。」
主力商品の売上伸長に加え、閉店店舗の販管費減少により経営効率が改善し、営業利益は前年同期比107.3％増の470百万円となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「同時に、店舗の運営力・収益力の強化対策として、売上構成比率の見直しや、営業時間の短縮、セルフレジの導入による店舗運営コストの削減を推進しております。」
売上構成比率の見直し、営業時間短縮、セルフレジ導入による店舗運営コスト削減を進め、営業利益343百万円、前年同期比8.2％増を計上したと説明している。 - FY2020-Q1販管費削減継続も休店固定費で営業減益有価証券報告書
「利益面につきましては、既存店にてセルフレジの導入拡大及び運用強化、店舗照明のＬＥＤ化の推進等行った結果、販管費は前期に比べて減少しました。一方で、東松山店の休店期間中の固定費の発生が影響し、営業利益は前年同期比30.5％減少し82百万円となりましたが、経常利益は前年同期比13.7％増加し119百万円となりました。」
セルフレジ拡大・運用強化やＬＥＤ化により販管費は減少したが、東松山店の休店中に発生した固定費の影響で営業利益は減少した。 - FY2019前進有価証券報告書
「利益面につきましては、セルフレジの導入強化や、店舗照明のＬＥＤ化を推進した結果、販管費の削減に奏功しました。加えて、特撰雑貨・文具、レンタルの粗利改善を行った結果、営業利益は174百万円（前年同期は営業損失1,132百万円）、経常利益154百万円（前年同期は経常損失1,199百万円）となりました。」
セルフレジ、LED化、粗利改善により、前年度の営業損失・経常損失から通期で営業利益174百万円、経常利益154百万円へ回復した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、セルフレジの導入の強化や、店舗照明のＬＥＤ化を推進した結果、既存店の販管費の削減に奏功しました。加えて、売上好調な特撰雑貨・文具の粗利改善を行った結果、営業利益は227百万円（前年同四半期は営業損失874百万円）、経常利益は220百万円（前年同四半期は経常損失922百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は47百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失1,401百万円）となりました。」
セルフレジ、店舗照明のLED化、粗利改善を進め、前年同期の営業損失・経常損失から営業利益227百万円・経常利益220百万円へ回復した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「一方で、店舗の運営力・収益力の強化対策の一環として、レジ総台数の見直し及びセルフレジの導入を推進いたしました。2019年１月時点で、店舗設置レジ台数に占めるセルフレジの比率は１割でしたが、2019年4月末現在では４割となっております。今後もスタッフの業務効率の改善等により、店舗運営の抜本的な見直しを行ってまいります。」
セルフレジ比率を2019年1月時点の1割から2019年4月末の4割へ引き上げ、スタッフの業務効率改善と併せて店舗運営を見直している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、店舗数の増加により売上、販管費ともに増加しましたが、一方で運営コストの見直しや、店舗照明のＬＥＤ化を推進した結果、既存店の販管費は大幅に削減し、販管費率は下降しました。加えて、売上好調な特撰雑貨・文具の粗利改善を行った結果、営業利益は前年同期比19.6％増加し118百万円に、経常利益は前年同期比28.9％増加し104百万円となりました。」
運営コストの見直し、店舗照明のLED化、特撰雑貨・文具の粗利改善を実施し、販管費率の低下と営業利益・経常利益の増加につなげたと記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「利益面につきましては、販管費率が0.6ポイント下降したものの、レンタル仕入原価の増加を中心とした売上原価の上昇により、売上総利益が前年同期比12.3ポイント下降したため、営業損失は1,132百万円（前年同期は営業利益307百万円）、経常損失は1,199百万円（前年同期は経常利益257百万円）となりました。」
販管費率は0.6ポイント低下したが、売上原価上昇による売上総利益の低下が大きく、営業利益・経常利益の確保には至っていない。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、新店・譲受け店がけん引し売上が増加した一方で、販管費も店舗増加の影響を受けて0.6％増加したことに加え、レンタル仕入原価の増加を中心とした売上原価の上昇により、営業損失は874百万円（前年同四半期は営業利益121百万円）、経常損失は922百万円（前年同四半期は経常利益85百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は1,401百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益26百万円）となりました。」
店舗数増加に伴う販管費の0.6％増加と売上原価上昇により、従来の販管費率改善による利益確保から、営業損失・経常損失・純損失の発生へ悪化している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「販売促進費や備品消耗品費など、各種経費の削減により販管費率が0.2ポイント改善しましたが、レンタル仕入原価の増加を中心とした売上原価の上昇により、営業損失は448百万円（前年同四半期は営業利益381百万円）」
販売促進費や備品消耗品費などの削減により販管費率は0.2ポイント改善したが、売上原価の上昇により利益確保には至らず、営業損失となった。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、連結売上高前年同期比100.3％と前年度と同率を維持したものの、販管費率が0.5ポイント増加したため、営業利益は前年度比9.1％減少し99百万円に、経常利益は前年比15.3％減少し81百万円となりました。」
売上高が前年同期並みのなか、販管費率が0.5ポイント増加し、営業利益・経常利益の減少要因となった。 - FY2017悪化有価証券報告書
「営業利益につきましては、連結売上総利益率は前年度と同率を維持したものの、販管費率が1.3ポイント悪化したため、前年同期比58.7％減少し、307百万円となりました。」
売上総利益率は維持したものの、販管費率が1.3ポイント悪化し、営業利益が58.7％減少しており、販管費率改善による利益確保の状態からさらに悪化している。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上が減少した一方で、販管費率が上昇した結果、営業利益は前年同期比76.2％減少し121百万円、経常利益は前年同期比82.0％減少し85百万円となりました。」
販管費率の悪化が続き、営業利益・経常利益の減少幅は前回記載より拡大している。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、連結売上総利益率が前年同期比0.2ポイント改善しましたが、一方で販管費率が0.9ポイント悪化した結果、営業利益は前年同期比26.4％減少し381百万円に、経常利益は前年同期比26.6％減少し360百万円に、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比23.3％減少して227百万円となりました。」
販管費率の改善によって利益を確保する従来の記載から変化し、当期は販管費率が0.9ポイント悪化し、営業利益等の減少要因となっている。 - FY2017-Q1削除有価証券報告書
「利益面につきましては、連結売上高2.9%の減収に加えて、連結売上総利益率が1.5ポイント低下したことから、連結売上総利益は前年同期比7.4％減少しました。」
当四半期は販管費率の改善によって利益を確保したとの記載がなく、減収と売上総利益率低下により売上総利益が減少している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、連結売上総利益率が前年同期と同水準になりましたが、販管費率の改善により、営業利益は前年同期比0.3％増加し511百万円、経常利益は前年同期比4.2％増加し473百万円となりました。」
売上総利益率が同水準のなか、販管費率の改善によって営業利益・経常利益の増加を確保したと説明している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「利益面につきましては、連結売上総利益率が前年同期比0.2ポイント低下しましたが、販管費率の改善で補った結果、営業利益は前年同期比0.4％増加し518百万円に、経常利益は前年同期比1.7％増加し491百万円に、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比22.1％増加して296百万円となりました。」
粗利率の低下を販管費率の改善で補う収益管理を、利益増加の要因として説明している。