Komori
ハイデイ日高(7611)・目標前進直近の決算説明資料(2026-10-02)では「実績引用」

売上高経常利益率10%の長期安定実現

FY2018に初出。14回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-10-02。

14記載
9年にわたる
5うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018 – FY2021悪化FY2022 – FY2023前進FY2024 – 2026-04-102018: 120182019: 120192020: 120202021: 120212022: 120222023: 120232024: 120242025: 120252026: 62026
同じテーマの他社
経常利益率の安定・向上36社が書いているテーマ・逆風0社・追い風36社

ハイデイ日高がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値(2023年)より1年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。29社中8社が悪化側に。

直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている36社のうち14社を表示しています。上の文は36社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「2026年2月期の売上高、ROEは前回公表の計画値を上回ったことから、2027年2月期以降の計画値を引上げました。」

    2026年2月期の営業利益率は10.6%となり、今回計画では2027年2月期10.2%、2029年2月期・2031年2月期10%以上を示した。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「今回の予想・計画 2026年2月期今回予想 売上高営業利益率10% 2028年2月期今回計画 売上高営業利益率10% 2030年2月期今回計画 売上高営業利益率10%」

    売上高営業利益率10%を2026年、2028年、2030年の各計画年度で維持する計画を示した。2025年2月期実績は9.9%となり、目標水準に近づいた。
  3. FY2024引き上げ有価証券報告書

    「2024年2月期はコロナ禍からのV字回復を実現し、「Hiday500」初年度で売上高、営業利益率、ROEは当初計画を上回ったことから、2026年2月期の計画値を引上げました。」

    営業利益率は当期に約9.5%まで回復し、2026年2月期の売上高営業利益率計画は7.5%から10%へ引き上げられ、2029年2月期も10%とされた。
  4. FY2023悪化有価証券報告書

    「なお、ROE、売上高営業利益率につきましては計画値を達成後、10%以上を目指し長期安定的に維持したいと考えております。」

    売上高経常利益率10%の長期安定実現を掲げてきたが、当期の経常利益は24億70百万円、売上高は381億68百万円で、開示数値から算出される売上高経常利益率は約6.5%となった。2026年2月期の売上高営業利益率計画は7.5%である。
  5. FY2022悪化有価証券報告書

    「この水準達成のため、経営活動における事業効率性の指標として、売上高経常利益率10%を長期安定的に実現できるよう努めてまいります。」

    売上高経常利益率10%を長期安定的に実現する目標は継続している。当期実績は経常利益25億86百万円、売上高264億2百万円で、売上高経常利益率は約9.8%となった。
  6. FY2021再掲有価証券報告書

    「この水準達成のため、経営活動における事業効率性の指標として、売上高経常利益率10%を長期安定的に実現できるよう努めてまいります。」

    売上高経常利益率10%を長期安定的に実現する目標を継続している。
  7. FY2020再掲有価証券報告書

    「この水準達成のため、経営活動における事業効率性の指標として、売上高経常利益率10%を長期安定的に実現できるよう努めてまいります。」

    売上高経常利益率10%を長期安定的に実現する目標を継続している。
  8. FY2019再掲有価証券報告書

    「この水準達成のため、経営活動における事業効率性の指標として、売上高経常利益率10%を長期安定的に実現できるよう努めてまいります。」

    売上高経常利益率10%を長期安定的に実現する目標を継続している。
  9. FY2018初出有価証券報告書

    「この水準達成のため、経営活動における事業効率性の指標として、売上高経常利益率10%を長期安定的に実現できるよう努めてまいります。」

    ROE目標の達成に向けた事業効率性の指標として、売上高経常利益率10%を長期安定的に実現する目標を示している。
一緒に動いた変遷

「首都圏600店舗体制」は、この変遷が動いた14回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

775544★123456
  1. ★この変遷
  2. 1首都圏600店舗体制7回
  3. 2ROE10%以上の長期安定維持7回
  4. 3SNS・TVCMによるブランドイメージ周知5回
  5. 4全店売上高の回復とコロナ前水準との差異5回
  6. 5サービス水準向上に向けた研修と研修ツールの充実4回
  7. 6季節メニューの投入による既存店活性化4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ハイデイ日高の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-02の決算説明資料で、「実績引用」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
売上高経常利益率10%の長期安定実現|ハイデイ日高(7611)の変遷 | Komori